HEDGE GUIDE とは?

「未来がもっと楽しみになる」をコンセプトとする金融・投資メディア「HEDGE GUIDE」は、資産運用に関心がある投資初心者向けに、ESG投資や株式投資、ロボアドバイザー、ソーシャルレンディング、不動産投資、外国為替、仮想通貨などに関する最新ニュースやコラム、投資ノウハウやセミナー情報などを配信しています。金融・投資の知見が深い編集部メンバーが独自に取材を行い、投資判断に役立つ最新情報や統計データに関する独自の分析結果などを記事としてまとめています。ぜひ資産運用・金融リテラシーの向上にお役立てください。

取材・インタビュー記事

金融・投資業界の中でも特に注目の会社に取材をさせていただき、会社の特徴やプロの投資ノウハウ、今後の業界動向など様々なトピックをご紹介しています。

生活に困っているこどもたちを心のこもった「おすそわけ」で笑顔に。おてらおやつクラブがふるさと納税で寄付募集中【12/31まで】

子どもの貧困問題の解決に取り組む認定NPO法人(特定非営利活動法人)おてらおやつクラブは、奈良県天理市と連携し、ふるさと納税の仕組みを利用して寄付を募集している。ふるさと納税ポータルサイト「ふるさとチョイス」を運営する株式会社トラストバンクがふるさと納税制度を活用して行う「ガバメントクラウドファンディング®」を利用しており、目標金額は3,000万円、12月31日まで受け付け中。

「住まいと繋がりの事業を通じて、優しさや愛の循環をつくる」ビジネスとNPOの両面からシングルマザーを伴走支援する岡本拓也氏にインタビュー

今回は、深刻な住まいの課題に対してビジネスとNPO活動の両面から伴走型支援をしている岡本 拓也さんに、活動への想いや活動の中で大切にしているポイント、2022年11月から新しく始まったインパクト事業、今後実現したい社会や未来などについて詳しくお話を伺いました。

⇒インタビュー一覧を見る

ESG投資に関するニュースの一覧

ESG投資やSDGsに関する国内・海外の最新動向、大手企業や機関投資家の新しいESGの取り組み、ESG投資やインパクト投資などに関する調査レポート有識者への取材・インタビューなどをお伝えしています。
ESG投資

【2/8開催】大丸有SDGs ACT5がセミナー「どこからはじめる?ESG投資 気候変動とお金の○○な関係」

大手町・丸の内・有楽町の「大丸有(だいまるゆう)エリア」)を起点に、SDGs(持続可能な開発目標)達成に向けた多様な活動を推進するプロジェクト「大丸有SDGs ACT5」は2月8日午後6時半から、セミナー「どこからはじめる?ESG投資 ~気候変動とお金の○○な関係~」をリアルとオンラインで開催する。
ESG投資

アスコット、上野エリアのコンパクトマンションで初のDBJ Green Building認証取得

不動産開発の株式会社アスコットは1月24日、都市型コンパクトマンション「FARE(ファーレ)御徒町」で、「DBJ Green Building認証」を取得したと発表した。同認証は、「環境・社会への配慮」がなされた不動産の評価を通じ、事業者と金融機関・投資家の架け橋となることを目的に、日本政策投資銀行(DBJ)が創設した環境不動産認証制度。
独自の開発力で製造現場の課題を次々解決!次期製品は災害時の不安・危険を減らす多機能で低コストな防災備品「停電対応LED」ESG投資

「停電対応LEDで災害時にも安心・安全な社会をつくる」メーカー兼販売店がFUNDINNOで資金調達へ

株式投資型クラウドファンディング(CF)プラットフォーム[FUNDINNO(ファンディーノ)]で1月20日、「独自の開発力で製造現場の課題を次々解決!次期製品は災害時の不安・危険を減らす多機能で低コストな防災備品『停電対応LED』」が公開された。資金調達を行う日本特殊技術販売株式会社は、工場や農業などの現場向けに様々なソリューションを開発・販売しているメーカー兼販売店。
ESG投資

「自然への投資、数兆ドルに引き上げ必要」COP15にシュローダーCEOがコメント

資産運用大手のシュローダーは日本時間の1月20日、「COP15が発した明確なシグナル」と題したレポートで、グループCEOのピーター・ハリソン氏のコメントを発表した。投資家や企業をはじめ社会に求められることについて「COP15は『自然を大切にすることが急務』という明確なシグナルを発した。
ESG投資

WWF、企業・投資家向けに生物多様性リスク診断ツールを無料提供

国際環境NGOの世界自然保護基金(WWF)は1月16日スイス・ダボスで開幕した「世界経済フォーラム(ダボス会議)」で、企業や金融機関を対象とした「生物多様性リスクフィルター(BRF)」を発表した。企業や金融機関が、自社のビジネスやサプライチェーン、また投資先の事業などに、生物多様性に関連したリスクが無いかをチェックし、対策を講じるための新しいツール。

⇒ESG投資ニュース一覧を見る

暗号資産(仮想通貨)に関するニュースの一覧

初心者の方に向けて投資判断に役立つ仮想通貨やブロックチェーンに関する国内外の法規制動向、取引所、大手金融機関、ICOなどに関するニュース、調査レポート、オピニオンリーダーの発言などをお伝えしています。
仮想通貨

2023.1.23 マーケットレポート【株と金利の動きが変化してきたか】

先週末のマーケットは株式市場が上昇。ハイテク関連のNASDAQは米国債金利が上昇する中しっかりと上昇してきており、金利に弱いセクターであるにも関わらず昨年の売られすぎからの見直し買いが入ってきているか。仮想通貨市場は大幅上昇。ビットコインは一時23,000ドルを突破しているが、21,000ドル台で短期的なショートを積み上げたものの上方向のストップロスで上昇幅が拡大した様子が、レバレッジレシオやショートカバーの清算数からも読み取れる形に。
仮想通貨

2023.1.19 マーケットレポート【日銀政策会合は無風となりドル円は乱高下】

昨日のマーケットは株式市場が下落。仮想通貨市場は軟調な展開に。株式市場が下落する中、足元の急上昇に調整が入ったか。ビットコインは21,000ドル台前半から、一時20,000ドル台前半まで下落する場面も見られており、4時間足で見ると一旦調整局面に入ったかと思えるローソク足の形状となっている。

⇒仮想通貨ニュース一覧を見る

投資信託に関するニュースの一覧

投資信託の新着商品や市場動向、証券会社に関する最新ニュース、統計・データ、調査レポートなどをまとめています。
投資信託

「自然への投資、数兆ドルに引き上げ必要」COP15にシュローダーCEOがコメント

資産運用大手のシュローダーは日本時間の1月20日、「COP15が発した明確なシグナル」と題したレポートで、グループCEOのピーター・ハリソン氏のコメントを発表した。投資家や企業をはじめ社会に求められることについて「COP15は『自然を大切にすることが急務』という明確なシグナルを発した。
投資信託

CONNECT「クレカ積立」1/25開始、クレディセゾンのクレカで投資信託を積立可能に

株式会社大和証券グループの株式会社CONNECTと株式会社クレディセゾンは、業務提携の取り組みの一環として、クレディセゾン発行の「セゾンカード」「UCカード」を対象に、CONNECTの証券口座で投資信託の定期買付(月1回の定期買付)を行うことができる「クレカ積立」サービスを1月25日から開始する。
投資信託

松井証券、サービスのポイント交換対象に「PayPayポイント」追加。投資と暮らしを接続

松井証券株式会社は1月20日午後7時から同社が提供する「松井証券ポイント」サービスのポイント交換対象に、PayPay株式会社の「PayPayポイント」を追加する。PayPayポイントが自社ポイントの交換対象となるのは、主要ネット証券で初めて(同社調べ)。
投資信託

マネックス証券、投資信託等の月間積立額100億円突破。 記念キャンペーンでAmazonギフト券プレゼント

マネックス証券株式会社の2022年12月の投資信託等の月間積立額が100億円を突破した。 投資信託等の月間積立額は、同社が提供する商品・サービスで、積立形式で投資信託・ETFなどに投資できる国内籍投資信託(MRF除く)、外国籍投資信託(MMF含む)、iDeCo、ON COMPASS(オンコンパス)、マネックスアドバイザーの合計の積立額を指す。
投資信託

マネックス証券とイオン銀行が提携へ。取り扱う投資信託の銘柄数は4倍に増加

マネックス証券と株式会社イオン銀行は12月27日、金融商品仲介業務における包括的業務提携に関し、最終契約書を締結したと発表した。提携によりイオン銀行は投資信託事業に加え金融商品仲介業務を行うことで、取り扱う投資信託の銘柄数が約300銘柄から約1200銘柄と4倍に増加する。
投資信託

SBI証券、UCSカードのクレジットカード投信積立サービス「UCSつみたて投資」開始

株式会社SBI証券とパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス傘下でクレジットカード事業を手掛ける株式会社UCSは、12月16日から金融商品仲介業務で提携し、UCSが発行するクレジットカードで投資信託が買える「UCSつみたて投資」と、取引実績に応じて「Uポイント」または「majicaポイント」を加算するサービスの提供を開始した。

⇒投資信託のニュース一覧を見る

ロボアドバイザーに関するニュースの一覧

ロボアドバイザーに関する市場動向や主要なサービスの動向に関する最新ニュース、統計・データ、調査レポートなどをまとめています。
ロボアドバイザーニュース

新NISAに早くも対応、キャンペーンも。SBI証券、ウェルスナビ

2024年1月からNISA(ニーサ=少額投資非課税制度)が大幅に拡充される。日本政府が推す「新しいNISA」では「つみたてNISA」の年間利用限度額(非課税枠)は120万円に、「成長投資枠」は240万円になる。開始まで1年を切った今月、オンラインの金融サービスも対応する動きが続いている。
ロボアドバイザーニュース

ウェルスナビの「おまかせNISA」満18歳以上から利用可能に

ロボアドバイザー「WealthNavi(ウェルスナビ)」で、自動でおまかせの資産運用を行うサービス「おまかせNISA」が、2023年1月1日から18歳以上から開設できるようになった。22年4月1日施行の「民法の一部を改正する法律」で成年年齢が20歳から18歳に引き下げられ、NISA(少額投資非課税制度)の利用可能年齢も可能になったことに対応した。
ロボアドバイザーニュース

金融庁「ESG評価・データ提供機関に係る行動規範」公表、サステナブルファイナンスを推進

金融庁は6月18日、「サステナブルファイナンス有識者会議報告書」を公表した。今後の金融行政におけるサステナブルファイナンス(持続可能な社会を実現するための金融)の推進を目指して、同会議における議論の結果を提言としてとりまとめている。

⇒ロボアドバイザーのニュース一覧を見る

ソーシャルレンディング・クラウドファンディングに関するニュースの一覧

新しい投資手法であるソーシャルレンディング・クラウドファンディングに関して、市場動向や法規制動向、主要なクラウドファンディング会社の動向、利回り、投資案件に関する最新ニュース、統計・データ、調査レポートなどをお伝えしています。
ソーシャルレンディング

丸井グループ「サステナブルファイナンス大賞」優秀賞受賞、応援投資やST債の取り組みなど評価

クラウドクレジット株式会社は3月16日、株式会社丸井グループが発行するソーシャルボンド(SB)向けプライベートファンドを組成すると発表した。SBは社会的課題の解決に貢献するプロジェクトに資金使途を限定した社債で、丸井グループが発行するSBはクラウドクレジット社と五常・アンド・カンパニー株式会社が参画する予定。
ソーシャルレンディング

融資型CFのバンカーズHDがクラウドクレジットを子会社化

融資型クラウドファンディング(CF)プラットフォーム「Bankers(バンカーズ)」を手がける株式会社バンカーズ・ホールディングスは12月28日、同業のクラウドクレジット株式会社を買収することで同社と合意したと発表した。買収金額は非公表。バンカーズHDがクラウドクレジット社の全株を2023年1月1日付けで取得、完全子会社化し、以降は同じグループで融資型CF事業を運営する。
ソーシャルレンディング

資産運用サービスのFundsが「お年玉優待付きファンド」を1月に公開。「MoneyCanvas」公開1周年記念

固定利回りの資産運用サービス「Funds(ファンズ)」を運営するファンズ株式会社は2023年1月、「お年玉優待付きファンド」を公開する。優待の対象となる「Money Canvas限定ファンド#3」は三菱UFJ銀行が借り手となるファンドで、同行が提供する資産形成サポートサービス「Money Canvas」会員限定。予定利回り年率1%(税引前)、予定運用期間約6ヶ月。
ソーシャルレンディング

貸付投資Funds、エアークローゼット社と優待付き新ファンド組成へ

「区分所有オフィス」を主軸に資産形成コンサルティングを行う株式会社ボルテックスは5月25日、手数料無料で 1 円から貸付投資ができる貸付ファンドのオンラインマーケット「Funds(ファンズ)」を通じて、「区分所有オフィス」の販売事業の事業資金(物件購入後のビルのバリューアップ工事を含む)の第2弾、第3弾の資金調達を完了したと発表した。

⇒ソーシャルレンディングのニュース一覧を見る

不動産投資に関するニュースの一覧

マンション投資、アパート経営に関する空室率・利回りの推移、物件価格などの不動産市場の動向、主要な不動産投資会社の動向、不動産投資に関わる税制や融資に関するマクロ動向に関する国内・海外の最新ニュース、統計・データ、調査レポートなどをお伝えしています。
不動産投資

アスコット、上野エリアのコンパクトマンションで初のDBJ Green Building認証取得

不動産開発の株式会社アスコットは1月24日、都市型コンパクトマンション「FARE(ファーレ)御徒町」で、「DBJ Green Building認証」を取得したと発表した。同認証は、「環境・社会への配慮」がなされた不動産の評価を通じ、事業者と金融機関・投資家の架け橋となることを目的に、日本政策投資銀行(DBJ)が創設した環境不動産認証制度。
不動産投資

「丸亀製麺」が鈴鹿に環境配慮型店舗オープン、国内外食企業初のZEB認証を取得

讃岐うどん専門店チェーン「丸亀製麺」を展開する株式会社トリドールホールディングスは、国内外食企業で初めて「ZEB」認証を取得した三重県鈴鹿市の店舗「丸亀製麺 鈴鹿店」を1月18日オープンした。「環境配慮型店舗」としてサステナブルな店舗作りの旗艦店と位置付けている。
不動産投資

不動産CFのCREAL、「プラチナフォルム中延EAST」1/16募集開始。年利4.3%の築浅レジデンス

クリアル株式会社は、1万円から投資できる不動産ファンドオンラインマーケット「CREAL(クリアル)」で、76号案件「プラチナフォルム中延EAST」の投資申し込みを1月16日午後8時から2月15日午後8時まで受け付ける。募集金額3億1900万円、成立下限額は2億1900万円。想定利回りは年利4.3% (インカムゲイン2.4%、キャピタルゲイン1.9%)。
不動産投資

働き方・暮らし方・購買行動の変化が不動産市場に及ぼす影響は?世代別のサステナビリティ意識も CBREが世界2万人超に調査

事業用不動産サービスのシービーアールイー株式会社は12月15日、スペシャルレポート「不動産マーケットアウトルック 2022」を発表した。2022年の日本国内の不動産市場について、マクロ経済、オフィス、リテール、ロジスティクス、投資の5分野で展望している。

⇒不動産投資ニュースの一覧を見る

不動産投資セミナーの一覧

初心者の方に向けて、不動産投資に関する情報収集や投資判断に役立つ全国の新着セミナーをご紹介しています。経済評論家や不動産投資のプロによる市場動向の分析や、不動産投資オーナーのノウハウ、非公開物件の紹介、ライフプランニングや税金相談などをご検討の方はぜひご覧ください。

⇒不動産投資セミナーの一覧を見る

仮想通貨・ブロックチェーンセミナーの一覧

仮想通貨・ブロックチェーンに関する情報収集や投資判断に役立つ全国の新着セミナーをご紹介しています。最新の市場動向、今後の展望や分析、仮想通貨投資のノウハウを知りたいという方、税金相談などをご検討の方はぜひご覧ください。
仮想通貨セミナー

【2022年7月27日(水) オンライン ブロックチェーンセミナー】ブロックチェーン基盤技術#4 スマートコントラクト - トークンの設計からシェアリングエコノミーまで

株式会社ブロックチェーンハブがオンラインで開催するブロックチェーンセミナーです。本基盤技術セミナーシリーズは全7回で開催します。その第4回目になります。ブロックチェーン関連の事業に興味のある方は下記URLをご参照ください。
仮想通貨セミナー

【2022年11月18日(金)東京都 ブロックチェーンセミナー】〜NFTアートを基に数千人のコミュニティを創出した経緯と業界動向から考える事業創出〜WAFUKU GENとAniwoがWeb3に関するビジネス創出セミナーを開催

Aniwo Co., Ltd.が東京都で開催するブロックチェーンセミナーです。ブロックチェーン関連の事業に興味のある方は下記URLをご参照ください。

⇒仮想通貨・ブロックチェーンセミナーの一覧を見る