ビットコインとは?

ビットコインとは、暗号技術を駆使して構築されたピアツーピアのオンライン取引が可能な仮想通貨です。なかには「ビットコインは詐欺」「ビットコインはバブルだ」と発言する著名投資家や銀行もいることや、「仮想通貨」という名称からビットコインを怪しいものだと思う人も少なくないかもしれません。ですが、ビットコインを始めとする仮想通貨は海外で「暗号通貨(cryptocurrency)」「暗号資産(crypto asset)」と呼ばれることが一般的で、「仮想通貨(virtual currency)」と表現することは稀です。

ビットコインは私たちが普段使用している紙幣などの法定通貨や企業が発行する電子マネーとは異なり、発行主体者がいないことによって、世界中の誰もがインターネット上で口座を気軽に作成でき、スマートフォン上を利用して代金の支払いや送金を個人間で行うことができます。また、従来金融機関に支払っていた手数料を必要としないことも特徴です。ビットコインでは、QRコードをかざすだけでかんたんにモバイル決済が可能で、暗号技術によって高いセキュリティが保たれています。

ビットコインはブロックチェーンと呼ばれる技術を使い、不特定多数の参加者によってネットワークを構築してすべての参加者で情報を維持管理をすることで、ビットコインというシステムが停止しない可用性と分断耐性を作り上げています。また、ブロックチェーン上に記載された情報は基本的に書き換えができないことから、ブロックチェーンは改ざんが難しい情報の保存に適した技術として、近年では注目を集めています。こうした技術によって、ビットコインは金融機関のような信頼のおける第三者を仲介することなく(トラストレス)、インターネット上で価値の交換をできるようになりました。

以下では、ビットコインがどういった背景から誕生し何を求められる中で成長したのか、実際にビットコインはどのように使われているのかという観点から、ビットコインとは何なのかを理解していきましょう。

ビットコインの歴史

ビットコインは、現在進行形で開発が進んでいるプロジェクトです。以下では、ビットコインの誕生から現在(2018年5月)まで、ビットコインにまつわる特徴的な出来事を紹介していきます。

2008年11月:ビットコインに関する論文が投稿

ビットコインの誕生は、Satoshi Nakamoto(サトシ・ナカモト)と名乗る人物が、プライバシー保全のために暗号技術の利用を推進していた活動家集団(サイファーパンク)が利用するメーリングリスト(metzdowd.com)に、論文を投稿したことに始まります。この論文は「Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System」という題名で、ブロックチェーンとPoW(Proof of Work:プルーフオブワーク)により、P2Pのオンライン取引システムを実現するという内容でした。

2009年1月:ビットコインが稼働開始

論文をもとに、サトシ・ナカモトは2009年1月からビットコインのマイニングを開始しました。当初、ビットコインには財産的な価値はなく、モノやサービスと交換することもできませんでした。

2010年5月22日:ビットコインがはじめて利用される

この日はアメリカフロリダ州で1万BTCでピザ2枚が購入された「ビットコイン・ピザ・デー」と呼ばれており、決済通貨を目指していたビットコインが初めて利用された日としてビットコイナー(熱心なビットコインファン)の間で今でも話題となる記念日です。

2011年2月(一部報道では2011年1月):シルクロードが開設

個人的な自由、経済的な自由の双方を重視するリバタニアリズムに傾倒するロス・ウルブリヒトにより2011年、違法薬物の販売や闇取引サイト「シルクロード」が開設されました。同サイトでは、売り手と買い手の匿名性を高めるために支払にはビットコインが利用され、「ビットコインは闇取引に利用されていた」と言われる要因となりました。

2013年:キプロス危機で資産保全に利用される

ギリシャで経済危機が発生し、ギリシャとの関連が強かったキプロスでは銀行が2週間封鎖され、自分の貯金や資金を自由に利用できなくなりました。そんな中、ビットコインを現金に両替する市民が現れたことや通貨に対する信頼性が揺らぐ事態は、ビットコインのように誰かに管理されることのない資産のメリットをあらためて評価する機会となりました。

2014年2月:Mt.Gox社のビットコイン消失事件

当時世界最大のビットコイン取引所であったMt.Goxがビットコインを消失させる事件が起きました。世界最大の取引所が、保有していた約85万BTCのうち約65万BTCがなくなるという事件は広く報道されました。また、Mt.Goxは日本に拠点を置いており、Mt.Goxのマルク・カルプレスの会見もニュースなどで報道されたこともあって、良くも悪くも日本においてビットコインの認知を広めた事件と言えます。

2017年4月:日本では改正資金決済法(仮想通貨法)が施行

ビットコインをはじめとする仮想通貨は、法的な根拠を持たず利用されてきていましたが、日本では改正資金決済法の施行により日本政府が仮想通貨を貨幣と同様に価値を持つと認められたことが注目を集めました。国内では、仮想通貨交換業者は金融庁への登録を義務付けられ、資金洗浄(マネーロンダリング)の防止などや、資産分別などの利用者保護のための規制が設けられることになりました。

2017年12月:ビットコインの価格が最高値を達成

2017年12月に入り、ビットコインの価格は一時1BTC約2万米ドル(CoinMarketCap)に達しました。日本では、コインチェック社のCMや年末にかけての価格上昇がクチコミなどにより日本国内でビットコイン投資が最も過熱していた時期です。また、海外でもシカゴの先物取引所にビットコイン先物が上場した他、大物投資家の参入といった動きもありました。

2018年1月26日:コインチェック社のNEM(XEM)流出事件

国内大手の仮想通貨取引所・販売所のコインチェックが日本円換算で約580億円の仮想通貨NEMを盗まれる事件が起きました。盗難額はMt.Goxの価格よりも大きく、仮想通貨史上で最高額の盗難額となりました。流出したNEMやそれ以外の仮想通貨の入出金・売買が一時停止になり多くの投資家を巻き込む事態となった事件は、国内外で報道されました。コインチェックの対応の不備が広く報道された一方で、仮想通貨取引所の高い収益構造・ポテンシャルの一端が垣間見えることにもなったこの事件は、多くの関係者を驚かせました。

2018年3月〜5月

日本では金融庁がコインチェック社の事件を受け、利用者保護のために仮想通貨取引所・販売所の規制強化と登録審査の厳格化を決定しました。また、海外ではG20による仮想通貨の国際的な枠組みづくりが議題にあがっている他、GoogleやFacebook、Twitter、Microsoftなどが仮想通貨関連の広告出稿の規制を発表しており、仮想通貨市場がの健全に成長するための動きが進み始めています。

ビットコインエコシステムの一例

ビットコインエコシステムとは、ビットコインを取り巻く業界やサービスすべてのことを指します。以下では、ビットコインに関わる代表的な事業やサービスについてご紹介します。

仮想通貨取引所・販売所

仮想通貨取引所や販売所では、円やドルなどの法定通貨をビットコインやアルトコインなどの仮想通貨と交換することができます。また、こうした交換所では、預け入れしている仮想通貨を他の交換所や個人のアドレス宛に送金することもできます。

ウォレット

ウォレットは仮想通貨の送金を行うために必要な秘密鍵を管理するために利用します。ウォレットの種類は大きく分けて2つあり、オンラインで秘密鍵を管理するホットウォレットとオフラインで秘密鍵を管理するコールドウォレットがあります。ホットウォレットは決済のしやすさなどの利便性に優れることから取引所で利用されており、コールドウォレットはハードウェアウォレットなどの仮想通貨を安全に保存する目的で利用されています。

デビットカード

日本ではまだ一般的ではありませんが、カードとウォレットと連携させることで決済時に現金と仮想通貨が交換され決済されます。

クラウドマイニング

現在マイニングはマイニング専用機器のASICを所有するグループが組織的に行っており、個人でマイニングを行うソロマイニングは敷居が高くなってきています。そこで、個人は設備投資を行っているマイナーのコンピューターリソースを購入することで、マイナーが採掘したビットコインを投資額に応じて獲得できるクラウドマイニングが誕生しました。

マイニングプール

マイニングプールは複数のマイナーが協力してマイニングを行う仕組みです。マイニングの結果によって得られた報酬は、マイナーの貢献度に応じて分配される決まりとなっています。

Faucet(フォーセット)

Faucetは蛇口という意味で、ビットコインエコシステムにおいては無料でビットコインを獲得できる仕組みのことです。SatoshiGardenやfreebitcoinなどでは、広告バナーをクリックすることによって僅かですがビットコインもらうことができます。

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HEDGE GUIDE 編集部 仮想通貨チーム

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