暗号資産(仮想通貨)・ブロックチェーンの代名詞「ビットコイン」
ビットコインは暗号資産の代名詞とも言える存在で、数多くある暗号資産の中で最も時価総額が高く有名なデジタル資産です。ビットコインは、金融機関のような第三者を介することなく、個人間で取引可能な電子取引システムを実現するために誕生しました。ビットコインのシステムを実現するためにデジタル署名やブロックチェーンと呼ばれる技術が利用されており、ブロックチェーンは第四次産業革命を担う技術としても注目されています。時間の経過とともに書き込まれたデータが改ざんされる可能性が低くなるという特徴や、不特定多数の人間がデータが改ざんされていないかを検証できる透明性・トレーサビリティは、ビットコインが多くの投資家・技術者から最も人気を集める要素のひとつです。
ビットコインの概要
基本情報 | 仮想通貨名 | ビットコイン(Bitcoin) |
ティッカーシンボル | BTC / XBT | |
発行開始年月 | 2009年1月 | |
主な利用用途 | 送金 / 決済 / 投資 | |
発行状況 | 発行主体 | プログラムによる自動発行 |
発行方法 | ブロックチェーンの管理に必要な計算(マイニング)を行う者(マイナー)に対する対価として発行 | |
上限発行量 | 20,999,999.9769BTC | |
発行可能数の変更 | 可能 | |
発行予定・発行条件 | 1ブロックを生成するごとに12.5BTCが報酬として発行。210,000ブロックごとに1ブロックの報酬が半減。 | |
価値移転記録 | コンセンサスアルゴリズム | Proof of Work(プルーフ・オブ・ワーク)およびナカモト・コンセンサス |
投資のリスク | 価値移転ネットワークの脆弱性 | 多数のネットワーク参加者が結託し、既存の参加者が有する処理能力よりも高い能力を保有した場合、記録台帳の恣意的なコントロールが可能(51%攻撃) |
保有情報暗号化技術の脆弱性 | 第三者に秘密鍵を知られた場合には、利用者になりすまして送付指示を行うことができる | |
発行者の破たんによる価値喪失の可能性 | なし | |
価値移転記録者の破たんによる価値喪失 | − | |
移転の記録が遅延する可能性 | 取引件数(トランザクション)の増大やフォークによって価値移転の記録が遅れる、もしくは行われない可能性がある | |
プログラムの不具合によるリスクなど | 未検出の脆弱性やプログラム更新などで生じる脆弱性によるデータ改ざんリスク | |
過去発生したプログラムの不具合の発生状況 | ビットコインプログラムによる不具合の発生はないが、Mt.Gox事件では仮想通貨取引所システムのハッキング被害により大量のビットコインが流出した結果、ビットコイン価格が著しく下落 | |
価格に影響を与えた事件の履歴 | Mt.Gox事件 |
※2020年2月時点の情報となります。
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ビットコインの5つの特徴
- 管理者が存在しない「非中央集権」のデジタル資産
- ピアツーピアでの取引が可能
- 資産避難先として注目を集める「デジタルゴールド」
- ブロックチェーンを利用したセキュリティとトレーサビリティ
- プルーフ・オブ・ワークとナカモト・コンセンサス
管理者が存在しない「非中央集権」のデジタル資産
ビットコインは暗号資産の代名詞とも言える存在で、数多くある暗号資産の中で最も時価総額が高く有名なデジタル資産です。ビットコインは、金融機関のような第三者を介することなく、個人間で取引可能な電子取引システムを実現するために誕生しました。仲介者を必要とせず、すべてのビットコインネットワーク参加者が管理に携わる「非中央集権」の特徴は、ビットコインをはじめとする暗号資産が注目される最も大きな特徴のひとつです。
ピアツーピアでの取引が可能
ビットコインは、ビットコインネットワークの参加者が取引の承認を行うため、銀行のように営業日などに縛られることなく、いつでもどこでも誰に対しても無制限に送金を行うことが出来ます。利用者が自分の資金を誰にもコントロールされることなく利用できるというコンセプトは、ビットコインをはじめとする多くの暗号資産が人気を集める理由です。
資産避難先として注目を集める「デジタルゴールド」
ビットコインは金融機関のような管理者を必要とせずに資産の移転が可能なため、資産の逃避先としても注目を集めています。キプロス危機のように預金が封鎖された人や、アルゼンチンやベネズエラのように自国の法定通貨に不安を抱える人々からも、価値を保存する資産として多くのビットコインが購入されたと言われています。
ブロックチェーンを利用したセキュリティとトレーサビリティ
ビットコインではブロックチェーンと呼ばれる技術により、取引データを記録しています。ブロックチェーンは時間の経過とともに書き込まれたデータの改ざんが困難になる他、不特定多数のノード(ネットワーク参加者)がデータが改ざんされていないかを検証できるという特徴をもっています。こうした特徴からブロックチェーンは第四次産業革命を担う技術として注目されており、企業はもちろん国もブロックチェーンの実証実験・パイロットテストを進めています。
プルーフ・オブ・ワークとナカモト・コンセンサス
ビットコインでは、プルーフ・オブ・ワークとナカモト・コンセンサスという2つの仕組みによって、取引データの整合性を担保しています。新たなブロックを生成するために膨大な計算を行うプルーフ・オブ・ワークと、常に分岐していく可能性をもつブロックチェーンをひとつにまとめるナカモト・コンセンサスにより、ビットコインブロックチェーンは常に「正しく」、検証が可能なシステムとなっています。
ビットコインの購入方法
ビットコインが購入できるおすすめの仮想通貨取引所は以下をご覧ください。
マネックスグループ傘下の企業が運営「Coincheck」
「Coincheck」は、マネックスグループ株式会社の子会社であるコインチェック株式会社が運営する仮想通貨取引所です。Coincheckは、国内でも最多の仮想通貨を取り扱っており、NEM(XEM)やモナコイン、Lisk、Factomなど他取引所では取り扱いが少ない仮想通貨を購入することができます。また、販売所での取引やチャット、レンディングサービスなどをスマホアプリで利用できることも特徴です。Coincheckが提供するレンディングサービスは、国内で唯一アルトコインの貸出が可能なため、アルトコインを長期で保有する投資家であれば必見の取引所のひとつです。
GMOインターネットのグループ会社が運営する「GMOコイン」

GMOコインはGMOコイン株式会社が運営する仮想通貨販売所です。グループ会社にGMO証券をもつGMOコインは、金融機関のバックグラウンドをもった仮想通貨販売所として国内最高水準のレバレッジ倍率、FX特化アプリ、アルトコインのレバレッジ取引予定など、仮想通貨FXに注力したサービス展開をしていることが特徴です。
金融系サービスを手掛けてきたDMMグループが運営する「DMM Bitcoin」

「DMM Bitcoin」は、株式会社DMM.comのグループ会社である株式会社DMM Bitcoinが運営する仮想通貨取引所・販売所です。タレントのローラさんを起用したTVCMでも話題を集めています。アルトコインでレバレッジ取引ができるほか、24時間受け付けているLINEの問い合わせサポート、PCやスマートフォンアプリによる取引管理システムなど、他社にはない魅力的なサービスがそろうおすすめの仮想通貨取引所です。
日・米・ヨーロッパの3地域でサービスを提供する「bitFlyer」
「bitFlyer」は株式会社bitFlyerが運営する仮想通貨取引所です。bitFlyerは、国内の主要メガバンクやベンチャーキャピタルから出資を受けており、現在では仮想通貨交換業を行うにあたってライセンスが取得となる米国、ヨーロッパでもサービス展開をしています。仮想通貨取引においては、現物取引以外に証拠金取引や先物取引といったサービスを提供しており、ハッキング被害に対して最大500万円の補償を受けることができることも特徴です。また、bitFlyerでは自社のオリジナルブロックチェーン「miyabi」の提供も行っており、ブロックチェーン企業として知られている企業です。
SBI VCトレード(VCTRADE)の口コミ・評判・口座開設
VCTRADEはSBIグループのSBI VCトレードが運営する仮想通貨取引所です。SBIグループが金融機関として培ったノウハウを活用し、セキュリティや運営面はもちろん、取扱通貨やスプレッドまで、顧客を第一に考えた取り組みが全面に押し出されていることが特徴です。グループ会社である住信SBIネット銀行との連携は特に魅力で、初心者であっても安心して利用できる体制が敷かれている取引所です。
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HEDGE GUIDE 編集部 暗号資産・ブロックチェーンチーム

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