暗号資産（仮想通貨）・ブロックチェーンの代名詞「ビットコイン」
ビットコインは暗号資産の代名詞とも言える存在で、数多くある暗号資産の中で最も時価総額が高く有名なデジタル資産です。ビットコインは、金融機関のような第三者を介することなく、個人間で取引可能な電子取引システムを実現するために誕生しました。ビットコインのシステムを実現するためにデジタル署名やブロックチェーンと呼ばれる技術が利用されており、ブロックチェーンは第四次産業革命を担う技術としても注目されています。時間の経過とともに書き込まれたデータが改ざんされる可能性が困難になる特徴や、不特定多数の人間がデータが改ざんされていないかを検証できる透明性・トレーサビリティは、ビットコインが多くの投資家・技術者から最も人気を集める特徴のひとつです。
ビットコインの概要
| 基本情報 | 仮想通貨名 | ビットコイン（Bitcoin） |
| ティッカーシンボル | BTC / XBT | |
| 発行開始年月 | 2009年1月 | |
| 主な利用用途 | 送金 / 決済 / 投資 | |
| 法的性格（※1） | 第1号 | |
| 単位 | 単位 | 1BTC = 1,000mBTC ｍ：ミリ 1mBTC=1,000μBTC μ：ミクロン 1μBTC=1bits bits：ビッツ 1bits=100satoshi |
| 最小取引単位 | 1satoshi（＝0.00000001BTC） | |
| 発行状況 | 発行主体 | プログラムによる自動発行 |
| 発行方法 | ブロックチェーンの管理に必要な計算（マイニング）を行う者（マイナー）に対する対価として発行 | |
| 上限発行量 | 20,999,999.9769BTC | |
| 発行可能数の変更 | 可能 | |
| 変更の条件 | 記録者の95％以上の同意およびプログラム修正の実施 | |
| 発行予定・発行条件 | 1ブロックを生成するごとに12.5BTCが報酬として発行。210,000ブロックごとに1ブロックの報酬が半減。 | |
| 価値移転記録 | ブロックチェーン形式 | パブリックブロックチェーン |
| 価値記録の公開状況 | 公開 | |
| 暗号化方式 | ハッシュ関数（SHA-256、RIPEMD-160）、楕円曲線公開鍵暗号の暗号化処理を施しデータを記録 | |
| 秘匿化の方法 | 公開鍵と秘密鍵による暗号化 | |
| コンセンサスアルゴリズム | Proof of Work（プルーフ・オブ・ワーク）およびナカモト・コンセンサス | |
| 価値移転ネットワークの信頼性 | 正しい記録を認証した者に経済的インセンティブを付与することで多数の参加者を集め、データ改ざんのインセンティブを排除し、信頼性を担保する | |
| 価値移転の記録者 | 記録者の主な属性 | 不特定、誰でも自由になることができる |
| 記録の修正方法 | ネットワーク参加者が合意し、台帳の修正を自ら行う | |
| 記録者の信用力に関する説明 | ネットワーク参加者による多数の合意がなければ不正が成立しない。ネットワーク参加者は個々の信用力に頼らず、分散台帳による仕組みそのものを信用の基礎とする | |
| 通貨の信用力 | ・ブロックチェーンによる記録の管理、暗号技術による記録の保全能力の高さ ・多数のネットワーク参加者による多数決をもって移転記録が認証される（ナカモト・コンセンサス） ・記録の透明性、トレーサビリティ ・暗号化技術による保有者個人情報の秘匿性 |
|
| 付加価値 | 付加価値（サービス）の内容 | – |
| 過去3年間の付加価値（サービス）の状況 | – | |
| 投資のリスク | 価値移転ネットワークの脆弱性 | 多数のネットワーク参加者が結託し、既存の参加者が有する処理能力よりも高い能力を保有した場合、記録台帳の恣意的なコントロールが可能（51％攻撃） |
| 保有情報暗号化技術の脆弱性 | 第三者に秘密鍵を知られた場合には、利用者になりすまして送付指示を行うことができる | |
| 発行者の破たんによる価値喪失の可能性 | なし | |
| 価値移転記録者の破たんによる価値喪失 | − | |
| 移転の記録が遅延する可能性 | 取引件数（トランザクション）の増大やフォークによって価値移転の記録が遅れる、もしくは行われない可能性がある | |
| プログラムの不具合によるリスクなど | 未検出の脆弱性やプログラム更新などで生じる脆弱性によるデータ改ざんリスク | |
| 過去発生したプログラムの不具合の発生状況 | ビットコインプログラムによる不具合の発生はないが、Mt.Gox事件ではハッキング被害により大量のビットコインが流出した結果、ビットコイン価格が著しく下落 | |
| ハードフォークの状況 | – | |
| 稼働に影響を与えたサイバー攻撃の履歴 | Mt.Gox事件 | |
※1：資金決済法第2条第5項に基づく第1号／第2号
（※2019年4月時点の情報となります。）
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ビットコインの5つの特徴
- 管理者が存在しない「非中央集権」のデジタル資産
- ピアツーピアでの取引が可能
- 資産避難先として注目を集める「デジタルゴールド」
- ブロックチェーンを利用したセキュリティとトレーサビリティ
- プルーフ・オブ・ワークとナカモト・コンセンサス
管理者が存在しない「非中央集権」のデジタル資産
ビットコインは暗号資産の代名詞とも言える存在で、数多くある暗号資産の中で最も時価総額が高く有名なデジタル資産です。ビットコインは、金融機関のような第三者を介することなく、個人間で取引可能な電子取引システムを実現するために誕生しました。仲介者を必要とせず、すべてのビットコインネットワーク参加者が管理に携わる「非中央集権」の特徴は、ビットコインをはじめとする暗号資産が注目される最も大きな特徴のひとつです。
ピアツーピアでの取引が可能
ビットコインは、ビットコインネットワークの参加者が取引の承認を行うため、銀行のように営業日などに縛られることなく、いつでもどこでも誰に対しても無制限に送金を行うことが出来ます。利用者が自分の資金を誰にもコントロールされることなく利用できる特徴は、ビットコインをはじめとする暗号資産が人気の理由です。
資産避難先として注目を集める「デジタルゴールド」
ビットコインは金融機関のような管理者を必要とせずに資産の移転が可能なため、資産の逃避先としても注目を集めています。キプロス危機のように預金が封鎖された人や、アルゼンチンやベネズエラのように自国の法定通貨に不安を抱える人々からも、価値を保存する資産として多くのビットコインが購入されたと言われています。
ブロックチェーンを利用したセキュリティとトレーサビリティ
ビットコインではブロックチェーンと呼ばれる技術により、取引データを記録しています。ブロックチェーンは時間の経過とともに書き込まれたデータが改ざんされる可能性が困難になる他、不特定多数の人間がデータが改ざんされていないかを検証できるという特徴をもっています。こうした特徴からブロックチェーンは第四次産業革命を担う技術として注目されており、企業はもちろん国もブロックチェーンの実証実験・パイロットテストを進めています。
プルーフ・オブ・ワークとナカモト・コンセンサス
ビットコインでは、プルーフ・オブ・ワークとナカモト・コンセンサスという2つの仕組みによって、取引データの整合性を担保しています。新たなブロックを生成するために膨大な計算を行うプルーフ・オブ・ワークと、常に分岐していく可能性をもつブロックチェーンをひとつにまとめるナカモト・コンセンサスにより、ビットコインブロックチェーンは常に「正しく」、検証が可能なシステムとなっています。
ビットコインの購入方法
ビットコインが購入できるおすすめの仮想通貨取引所は以下をご覧ください。
マネックスグループ傘下の企業が運営「Coincheck」
「Coincheck」は、マネックスグループ株式会社の子会社であるコインチェック株式会社が運営する仮想通貨取引所です。Coincheckは、国内でも最多の仮想通貨を取り扱っており、NEM（XEM）やモナコイン、Lisk、Factomなど他取引所では取り扱いが少ない仮想通貨を購入することができます。また、販売所での取引やチャット、レンディングサービスなどをスマホアプリで利用できることも特徴です。Coincheckが提供するレンディングサービスは、国内で唯一アルトコインの貸出が可能なため、アルトコインを長期で保有する投資家であれば必見の取引所のひとつです。
日・米・ヨーロッパの3地域でサービスを提供する「bitFlyer」
「bitFlyer」は株式会社bitFlyerが運営する仮想通貨取引所です。bitFlyerは、国内の主要メガバンクやベンチャーキャピタルから出資を受けており、現在では仮想通貨交換業を行うにあたってライセンスが取得となる米国、ヨーロッパでもサービス展開をしています。仮想通貨取引においては、現物取引以外に証拠金取引や先物取引といったサービスを提供しており、ハッキング被害に対して最大500万円の補償を受けることができることも特徴です。また、bitFlyerでは自社のオリジナルブロックチェーン「miyabi」の提供も行っており、ブロックチェーン企業として知られている企業です。
GMOインターネットのグループ会社が運営する「GMOコイン」
GMOコインはGMOコイン株式会社が運営する仮想通貨販売所です。グループ会社にGMO証券をもつGMOコインは、金融機関のバックグラウンドをもった仮想通貨販売所として国内最高水準のレバレッジ倍率、FX特化アプリ、アルトコインのレバレッジ取引予定など、仮想通貨FXに注力したサービス展開をしていることが特徴です。
豊富なチャート機能でテクニカル分析ができる「bitbank」
bitbankはビットバンク株式会社が運営する仮想通貨取引所で、100を超えるテクニカル分析が使える高機能なチャート「TradingView」が無料で利用できます。投資初心者も多いといわれる仮想通貨投資家に対して初心者にも役立つ情報メディアBTCNを運営しているほか、キャンペーンも多く実施している初心者であれば必見の仮想通貨取引所です。
仮想通貨の流動性を高めるプラットフォームを提供する「Liquid by Quoine（リキッドバイコイン）」
Liquid by QuoineはQUOINE株式会社が運営する仮想通貨取引所で、仮想通貨の流動性の低さ解消をビジョンとしたLiquidプラットフォームを運営しています。Liquidは年間120億ドル以上の取引を行う世界でも有数の取引所で通貨ペア数も多く、他の取引所と比較してもグローバルな視点からのサービス提供が特徴となっています。
金融系サービスを手掛けてきたDMMグループが運営する「DMM Bitcoin」
「DMM Bitcoin」は、株式会社DMM.comのグループ会社である株式会社DMM Bitcoinが運営する仮想通貨取引所・販売所です。タレントのローラさんを起用したTVCMでも話題を集めています。アルトコインでレバレッジ取引ができるほか、24時間受け付けているLINEの問い合わせサポート、PCやスマートフォンアプリによる取引管理システムなど、他社にはない魅力的なサービスがそろうおすすめの仮想通貨取引所です。
仮想通貨の一覧
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HEDGE GUIDE編集部おすすめの仮想通貨取引所を厳選ピックアップしご紹介しています。
bitFlyer
スマホアプリだけで取引可能！主要メガバンクが出資する仮想通貨取引所
Coincheck
国内最多の仮想通貨を取り扱うマネックスグループ運営の仮想通貨取引所！
GMOコイン
全9種類のテクニカル指標、6つの注文方法が利用できるアプリを提供する仮想通貨取引所！
