暗号資産(仮想通貨)・ブロックチェーンの代名詞「ビットコイン」
ビットコインは暗号資産の代名詞とも言える存在で、数多くある暗号資産の中で最も時価総額が高く有名なデジタル資産です。2008 年にサトシ・ナカモトと名乗る人物によって投稿されたビットコインのホワイトペーパーでは、政府や金融機関のような中央管理者を介すことなく,通貨の取引を行うための仕組みが記載されています。
ビットコインのネットワークは、ブロックチェーンと呼ばれる分散型台帳技術(DLT)に基づいています。各ブロックに取引データが記録され、1方向にのみつなげられるため、過去に遡って記録を改ざんすることはほぼ不可能です。中央管理者を必要としない分散型の特性と高いセキュリティは、ビットコインが多くの投資家・技術者から注目を集める要素です。
ビットコインの概要
基本情報 | 仮想通貨名 | ビットコイン(Bitcoin) |
ティッカーシンボル | BTC / XBT | |
発行開始年月 | 2009年1月 | |
主な利用用途 | 送金 / 決済 / 投資 | |
発行状況 | 発行主体 | プログラムによる自動発行 |
発行方法 | ブロックチェーンの管理に必要な計算(マイニング)を行う者(マイナー)に対する対価として発行 | |
上限発行量 | 20,999,999.9769BTC | |
発行可能数の変更 | 可能 | |
発行予定・発行条件 | 1ブロックを生成するごとに6.25BTCが報酬として発行。210,000ブロックごとに1ブロックの報酬が半減。 | |
価値移転記録 | コンセンサスアルゴリズム | Proof of Work(プルーフ・オブ・ワーク)およびナカモト・コンセンサス |
投資のリスク | 価値移転ネットワークの脆弱性 | 多数のネットワーク参加者が結託し、既存の参加者が有する処理能力よりも高い能力を保有した場合、記録台帳の恣意的なコントロールが可能(51%攻撃) |
保有情報暗号化技術の脆弱性 | 第三者に秘密鍵を知られた場合には、利用者になりすまして送付指示を行うことができる | |
発行者の破たんによる価値喪失の可能性 | なし | |
価値移転記録者の破たんによる価値喪失 | − | |
移転の記録が遅延する可能性 | 取引件数(トランザクション)の増大やフォークによって価値移転の記録が遅れる、もしくは行われない可能性がある | |
プログラムの不具合によるリスクなど | 未検出の脆弱性やプログラム更新などで生じる脆弱性によるデータ改ざんリスク | |
過去発生したプログラムの不具合の発生状況 | ビットコインプログラムによる不具合の発生はないが、Mt.Gox事件では仮想通貨取引所システムのハッキング被害により大量のビットコインが流出した結果、ビットコイン価格が著しく下落 | |
価格に影響を与えた事件の履歴 | Mt.Gox事件 |
※2021年1月時点の情報となります。
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ビットコインの5つの特徴
- 管理者が存在しない非中央集権性
- ピアツーピアでいつでも取引が可能
- 資産避難先として注目を集めるデジタルゴールドの特性
- プルーフオブワークでブロックの改ざんを防ぐ
- ナカモトコンセンサスでデータの正当性を担保
管理者が存在しない非中央集権性
ビットコインは暗号資産の代名詞とも言える存在で、数多くある暗号資産の中で最も時価総額が高く有名なデジタル資産です。ビットコインは、金融機関のような第三者を介することなく、個人間で取引可能な電子取引システムを実現するために誕生しました。仲介者を必要とせず、すべてのビットコインネットワーク参加者が管理に携わる「非中央集権」の特徴は、ビットコインをはじめとする暗号資産が注目される最も大きな特徴のひとつです。
ピアツーピアでいつでも取引が可能
ビットコインの取引は、銀行のように営業日などに縛られることなく、いつでも行うことができます。誰もが自分の資金を直接コントロールでき、インターネットを介してピアツーピア(コンピューター間)な手段で価値を移転できます。従来の国際送金と比べて、即日着金できて手数料を抑えられるというメリットもあります。
資産避難先として注目を集めるデジタルゴールドの特性
ビットコインの発行量は、プログラムによって2,100万BTCに固定されています。既に1,860万BTCが発行されており、採掘量は4年毎に半減します。ビットコインは金と同様に希少価値が高いことから「デジタルゴールド」と呼ばれ、機関投資家が紙幣通貨の下落/インフレに対するヘッジ手段として投資する事例が増えてきています。
ただし、まだビットコインは値動きが大きく、S&P500株価指数との相関性が高いことから、リスク資産と分類される場面も少なくありません。今後、より多くの資金が投じられることでビットコイン価格が安定し、完全な安全資産へと進化すると期待されています。
プルーフオブワークでブロックの改ざんを防ぐ
ビットコインでは取引や送金データを正しくブロックチェーンにつなぐために、プルーフオブワーク(Proof of Work、「PoW」)という仕組みを採用しています。複雑な計算を解いてブロックを接続する鍵を最初に見つけた者が、取引履歴が含まれた新しいブロックを生成し、報酬を受取ります。この作業はマイニング(採掘)と呼ばれ、ビットコインの報酬獲得権を得るために多くのマイナーが競争しています。ビットコインのマイナーは世界中に分散しており、膨大なコンピューティングパワー(ハッシュレート)によってビットコインのセキュリティが維持されています。
ナカモトコンセンサスで取引の正当性を担保
ビットコイン・ネットワークでは過去の取引データの整合性を担保するために、最もコストがかかった歴史を正史として認める「ナカモトコンセンサス」という合意形成アルゴリズムが採用されています。ナカモトコンセンサスにより、分岐する可能性のあるブロックチェーンを一つにまとめることができます。この仕組みによってビットコインのブロックチェーンは常に「正しく」、参加者によって検証が可能なシステムとなっています。
ビットコインの購入方法
ビットコインが購入できるおすすめの仮想通貨取引所は以下をご覧ください。
マネックスグループ傘下の企業が運営「コインチェック」
コインチェックは、マネックスグループ株式会社の子会社であるコインチェック株式会社が運営する暗号資産取引所です。Coincheckは多数の暗号資産を取り扱っており、NEM(XEM)やモナコイン、EnjinやIOSTなど他取引所では取り扱いが少ないアルトコインを購入することができます。また、販売所での取引やチャット、貸仮想通貨サービスなどをスマホアプリで利用できることも特徴です。
コインチェックが提供する貸暗号資産サービスは、暗号資産の貸出で利益を得る事が可能なため、アルトコインを長期で保有する投資家であれば必見の取引所のひとつです。コインチェックは新しい通貨を日本初で上場させることが多く、通貨数は日本でトップの数を誇っています。
GMOインターネットのグループ会社が運営する「GMOコイン」
GMOコインはGMOコイン株式会社が運営する暗号資産取引所です。グループ会社にGMO証券をもつGMOコインは、金融機関のバックグラウンドと蓄積されたノウハウをもった暗号資産取引所として豊富なトレーディングサービスを提供しています。複数の暗号資産の板取引(現物・レバレッジ取引)のほか、XRPやライトコイン、OMGなどアルトコインのレバレッジ取引など、暗号資産FXに注力したサービス展開が特徴的です。また、GMOコインはアプリも多機能なため、外出先でも複雑な注文を出すことが出来ます。さらに貸暗号資産サービスではビットコインからBAT、OMGなどのアルトコインも貸し出せるようになりました。
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