高速で低手数料なデジタル通貨プラットフォーム
Stellar(ステラ)は様々なデジタル通貨の取引を高速かつ低手数料で効率的に行えるプラットフォームで、その中で主となるデジタルアセットがLumens(XLM)です。同じく様々なデジタル通貨のプラットフォームとして開発が進められているリップルの元開発者を中心とするStellar Foundationによって運営されています。リップルが金融機関などの企業向け送金・決済ソリューションを重視している一方、ステラは個人間決済を重視しています。またステラ上で独自トークンを簡単に作れるなどのユニークな機能も有しており、着実に市場展開が進んでいます。
ステラルーメンの概要
基本情報 | 仮想通貨名 | ステラルーメン(Stellar Lumens) |
ティッカーシンボル | XLM | |
発行開始年月 | 2014年7月31日 | |
主な利用用途 | 送金 / 決済 / 投資 / 事業 | |
発行状況 | 発行主体 | Stellar Development Foundation(プログラムにより自動発行) |
発行方法 | 全て発行済み | |
上限発行量 | 500億XLM | |
発行可能数の変更 | 不可 | |
発行予定・発行条件 | Stellar Foundationが約300億XLMを所持(2019年11月時点)。以後数年にわたってエコシステム成長のために放出される。 | |
価値移転記録 | コンセンサスアルゴリズム | Stellar Consensus Protocol(SCP) |
投資のリスク | 価値移転ネットワークの脆弱性 | 信頼するバリデーター(取引の検証者)が意に反して結託した場合、台帳とデータは改ざんされる可能性がある。 |
保有情報暗号化技術の脆弱性 | 第三者に秘密鍵を知られた場合には、利用者になりすまして送付指示を行うことができる。 | |
発行者の破たんによる価値喪失の可能性 | なし | |
価値移転記録者の破たんによる価値喪失 | − | |
移転の記録が遅延する可能性 | 信頼されるバリデータの大多数のネットワーク接続が失われた場合、接続が復活するまで価値移転の記録が遅延する可能性がある。また、信頼されるバリデーターが互換性のないソフトウェアのバージョンを使用した場合、大多数のバリデーターが互換性のあるソフトウェアに移行するまで、または、非互換のソフトウェアを使うバリデーターを投票プロセスから除外するという設定をするまでは価値移転の記録が遅延する可能性がある。 | |
プログラムの不具合によるリスクなど | – | |
過去発生したプログラムの不具合の発生状況 | 日本時間2019年5月16日に約67分間ネットワーク停止の不具合が発生した。現在は復旧・解決済みであり、当該事故から現在までに同様の不具合は発生していない。 | |
価格に影響を与えた事件の履歴 | – |
※2020年2月時点の情報となります。
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ステラルーメンの5つの特徴
- 安価な手数料と高速な送金が可能なプラットフォーム
- IBMやDeloitteなど大手企業とも連携
- オープンソースで透明な運営が行われている
- 個人間利用に最適化したアルゴリズム設計
- 独自トークンの開発・運用が可能
安価な手数料と高速な送金が可能なプラットフォーム
ステラは様々なデジタル通貨の取引を高速かつ安価な手数料で行えるプラットフォームで、主に個人間決済を最適化するためのソリューションを構築しています。これまで高額な手数料と決済完了までに数日を要することがネックであった国際送金を、仮想通貨XLMを介して世界中の法定通貨やその他の仮想通貨同士を即座に交換できる仕組みを作ることで解決を目指しています。トランザクションの承認間隔は5秒と非常に短く、また送金手数料も0.00001XLM~ととても安価なことから、高頻度な利用が期待されます。
IBMやDeloitteなど大手企業とも連携
ステラはIBMやDeloitteといったグローバル大手企業とも連携を行っており、IBMではステラを活用して新たなステーブルコインを作成し、グローバル決済ソリューションを提供する計画を発表しています。既にブラジルや韓国など国際銀行6行がプロジェクトへの参加を表明しており、ステラネットワークやXLM流通の拡大が期待されます。また大手会計事務所のDeloitte(デロイト・トーマツ)や決済サービス大手のStripeなどともプロジェクトを推進しています。
オープンソースで透明な運営が行われている
ステラはソースコードを外部に公開するオープンソースプロジェクトです。これによりStellar Foundation外部の一般ユーザーでもステラのコードレビューが容易に行えるため、悪意や偏りのない透明なプロジェクト開発を実現しています。またステラは同財団による中央集権型プロジェクトですが、非営利団体として四半期ごとに予算や人事などの情報を公開しており、またコミュニティに向けた発信にも積極的なため、この点でも透明度の高い運営がなされていると言えます。
個人間利用に最適化したアルゴリズム設計
ステラの元になったリップルは銀行など企業による利用を前提とするシステムですが、ステラは主に個人間決済の最適化を目指しており、それに適した設計がなされています。上述の早い送金スピードや安価な手数料は、銀行口座を持てないユーザーにマイクロペイメントサービスを提供することを視野に入れて実現されたものです。また仮想通貨は高いボラティリティ(値動きの幅)が送金利用におけるネックになっていましたが、段階的なXLMの追加発行(完了済み)や財団保有分の市場放出量の調整により抑制を図っています。
独自トークンの開発・運用が可能
また、ステラ独特の機能として、プラットフォーム内で独自トークンが簡単に開発できるというものがあります。これを利用することで、例えば1コイン=1円のように法定通貨と価格が連動するトークンを組み込んだ金融サービス(DApps)を開発することも可能です。また様々なプログラミング言語で利用が可能なSDKも提供しており、スマートコントラクト機能も有しているため、個人間決済や国際送金に留まらないビジネス利用にも便利なプラットフォームとなっています。
ステラルーメンの購入方法
ステラルーメンが購入できるおすすめの仮想通貨取引所は以下をご覧ください。
マネックスグループ傘下の企業が運営「コインチェック」
コインチェックは、マネックスグループ株式会社の子会社であるコインチェック株式会社が運営する暗号資産取引所です。Coincheckは17種類の暗号資産を取り扱っており、NEM(XEM)やモナコイン、EnjinやIOSTなど他取引所では取り扱いが少ないアルトコインを購入することができます。また、販売所での取引やチャット、貸仮想通貨サービスなどをスマホアプリで利用できることも特徴です。
コインチェックが提供する貸仮想通貨サービスは、17種類もの暗号資産の貸出で利益を得る事が可能なため、アルトコインを長期で保有する投資家であれば必見の取引所のひとつです。コインチェックは新しい通貨を日本初で上場させることが多く、通貨数は日本でトップの数を誇っています。
GMOインターネットのグループ会社が運営する「GMOコイン」
「GMOコイン」は、東証一部上場のGMOインターネット株式会社のグループ会社であるGMOコイン株式会社が運営する仮想通貨取引所です。GMOインターネットはグループ会社にGMOクリック証券などの金融サービスの提供実績をもっており、GMOコインにおいても金融ノウハウを活かした運営が行われていることが特徴です。また、GMOコインでは取引所形式、販売所形式、証拠金取引のそれぞれでビットコイン、イーサリアム、XRPなど複数の仮想通貨を取引可能なことが特徴です。
仮想通貨の一覧
HEDGE GUIDE 編集部 不動産投資チーム
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