イーサリアムとは?特徴・仕組み・購入方法

時価総額ランキング上位のスマートコントラクト・プラットフォーム

イーサリアムは、さまざまな契約を自動化する「スマートコントラクト」を実行可能な分散型プラットフォームです。そして、このプラットフォーム内でガス(手数料)として使用される暗号資産がイーサ(単位: ETH )です。

イーサリアムのブロックチェーン上では、スマートコントラクトを利用した「分散型アプリケーション(DApps)」が開発されています。DAppsは、管理者を必要とせずに運用でき、データの整合性と安全性を高いレベルで確保できるブロックチェーンソリューションです。

イーサリアムはDApps開発プラットフォームとして最大規模のブロックチェーンとなっています。一方で、ユースケースや利用者数が増え膨大な取引量が処理容量を圧迫する課題に直面しており、大規模なアップグレードに取り組んでいます。

イーサリアムの概要

基本情報 仮想通貨名 イーサリアム(Ethereum)
ティッカーシンボル ETH
発行開始年月 2015年7月30日
主な利用用途 送金 / 決済 / スマートコントラクト
発行状況 発行主体 プログラムによる自動発行
発行方法 初期発行分、分散型台帳データ管理に必要となる計算および価値記録を行う記録者への対価として発行
上限発行量 未定
発行可能数の変更 不可
発行予定・発行条件 15秒につき1ブロックを生成、1ブロックあたりの報酬3.35391ETH
価値移転記録 コンセンサスアルゴリズム Proof of Work(プルーフ・オブ・ワーク)。Proof of Stake(プルーフ・オブ・ステーク)へ移行計画の進行中
投資のリスク 価値移転ネットワークの脆弱性 多数の記録者が結託し、既存の記録者が有する処理能力よりも高い能力で記録台帳を改ざんすることで、発行プログラムを改変することができる。
保有情報暗号化技術の脆弱性 第三者に秘密鍵を知られた場合には、利用者になりすまして送付指示を行うことができる。
発行者の破たんによる価値喪失の可能性 なし
価値移転記録者の破たんによる価値喪失
移転の記録が遅延する可能性
プログラムの不具合によるリスクなど ブロックチェーン上にデプロイされたコントラクトコードに脆弱性があった場合に不正に資産が盗み取られるリスクがある。
過去発生したプログラムの不具合の発生状況 Ethereum上のアプリケーション「The DAO」のプログラム(スマートコントラクト)の脆弱性を攻撃されて、集まったファンド資金3分の1以上を盗み取られた事例がある。
価格に影響を与えた事件の履歴

※2021年1月時点の情報となります。

イーサリアムに関する最新ニュース

イーサリアムの5つの特徴

  1. スマートコントラクトでさまざまな取引を自動化
  2. DeFi(分散型金融)の拡大
  3. ETH2.0とLayer2技術でスケーラビリティ問題に取り組む
  4. 潤沢な開発支援と広大なエコシステム
  5. 米国規制下の先物市場に上場

スマートコントラクトでさまざまな取引を自動化

イーサリアムの大きな特徴であるスマートコントラクトは、契約の履行や価値の移転を実行してくれるプログラムです。スマートコントラクトは株や債券、不動産などの分野で、コストや時間を短縮できる技術として注目を集めています。

イーサリアム上に構築されたスマートコントラクトのコード(プログラム)は誰でも閲覧できるため不正は働きにくく、またルールやアプリの変更はコミュニティの承認が必要なため、透明性が保たれています。

DeFi(分散型金融)の拡大

2020年に急成長を遂げたDeFi(分散型金融)は、スマートコントラクトの利用例の一種です。DeFiはスマートコントラクトを利用することで、仲介者を入れずに金融サービスを当事者同士で直接取引することができます。

イーサリアム系の暗号資産(ERC20トークン)を金融アプリケーションで運用することで金利やトークンを得る、「イールドファーミング」や「流動性マイニング」が投資家の間で利用されています。DeFi分野のスマートコントラクト上にロックされた資産規模(TVL:トータル・ロック・バリュー)は、2021年1月時点に合計2兆7,000億円を越えています。

ETH2.0とLayer2技術でスケーラビリティ問題に取り組む

DeFiの活況を背景に、イーサリアムの通信が渋滞する場面が散見されています。これはスケーラビリティ問題と呼ばれています。このスケーラビリティ問題を解決するのが「ETH2.0」です。ETH2.0ではブロックチェーンのブロック生成(マイニング)方法を、難しい計算を解いた人が報酬を受け取るPoW(Proof of Work)から、トークンを預けている人が報酬を受け取るPoS(Proof of Stake)方法に変更します。また、マイニングの工程では「シャーディング」という取引の並列処理技術を実装する予定です。

ETH2.0は最低でも2年以上に渡る長期的なプロジェクトであり、プロセスが遅延する可能性もあります。別の開発ラインでは、現行のETH1.0をより早く使えるようにするLayer2技術の実現性が高まっており、イーサリアムの開発状況は目まぐるしく変化しています。

潤沢な開発支援と広大なエコシステム

イーサリアムの開発エコシステムは業界で最も強力です。2020年第3四半期には、月平均で約2300人の開発者がイーサリアム関連の開発に参加し、2位のビットコインの開発者数400人弱と大きく差をつけました(Electric Capital調べ)。

イーサリアムは2014年のICOで15億円程度の資金調達を行いました。その後は主にイーサリアム財団が開発費を支援しています。イーサリア財団は650億円程度のETHを保有しており、年間31億円の予算を設け、最近ローンチしたETH2、ETHを高速化するLayer 2を含む先端技術の研究開発を支援しています。財団のアドレスは公開されており、透明性が保たれています。

米国規制下の先物市場に上場

イーサリアムはビットコインと並んで規制の不確実性の懸念を払拭しつつあります。例えば、米証券取引委員会(SEC)は現状、ビットコインとイーサリアムのみが「証券ではない」と定義しています。この根拠は、発行体が十分に分散化されているかどうかです。SECによると、ビットコインやイーサリアムには約1万のマイナーが存在しており、証券性が疑われている他の暗号資産と一線を画しています。

さらには、米国内の先物取引・オプション取引全般を規制する商品先物取引委員会(CFTC)の下で、ビットコインとイーサリアムの先物商品が認可されています。CME(米シカゴ・マーカンタイル取引所)は2021年2月にイーサリアム先物を開始する予定です。

イーサリアムの購入方法

イーサリアムが購入できるおすすめの仮想通貨取引所は以下をご覧ください。

マネックスグループ傘下の企業が運営「コインチェック」

仮想通貨取引所・販売所のcoincheck(コインチェック)

コインチェックは、マネックスグループ株式会社の子会社であるコインチェック株式会社が運営する暗号資産取引所です。Coincheckは国内最多17種類の暗号資産を取り扱っており、NEM(XEM)やモナコイン、EnjinやIOSTなど他取引所では取り扱いが少ないアルトコインを購入することができます。また、販売所での取引やチャット、貸仮想通貨サービスなどをスマホアプリで利用できることも特徴です。

コインチェックが提供する貸仮想通貨サービスは、17種類もの暗号資産の貸出で利益を得る事が可能なため、アルトコインを長期で保有する投資家であれば必見の取引所のひとつです。コインチェックは新しい通貨を日本初で上場させることが多く、通貨数は日本でトップの数を誇っています。


GMOインターネットのグループ会社が運営する「GMOコイン」

仮想通貨取引所・販売所のGMOコイン

GMOコインはGMOコイン株式会社が運営する暗号資産取引所です。グループ会社にGMO証券をもつGMOコインは、金融機関のバックグラウンドと蓄積されたノウハウをもった暗号資産取引所として豊富なトレーディングサービスを提供しています。複数の暗号資産の板取引(現物・レバレッジ取引)のほか、XRPやライトコイン、OMGなどアルトコインのレバレッジ取引など、暗号資産FXに注力したサービス展開が特徴的です。また、GMOコインはアプリも多機能なため、外出先でも複雑な注文を出すことが出来ます。さらに貸暗号資産サービスではビットコインからBAT、OMGなどのアルトコインも貸し出せるようになりました。


デジタル通貨のメインバンクを目指す「DeCurret」

仮想通貨取引所・販売所のDeCurret(ディーカレット)「DeCurret(ディーカレット)」は、東証一部上場の株式会社インターネットイニシアティブ(IIJ)の関連会社である株式会社ディーカレットが運営する仮想通貨取引所です。DeCurretでは販売所形式での暗号資産取引が可能となっています。DeCurretには、伊藤忠商事株式会社や東日本旅客鉄道株式会社(JR東日本)などの大手企業、株式会社三井住友銀行や株式会社三菱UFJ銀行などのメガバンクも出資しています。


金融系サービスを手掛けてきたDMMグループが運営する「DMM Bitcoin」

仮想通貨取引所・販売所のDMM Bitcoin

DMM Bitcoinは、株式会社DMM.comのグループ会社である株式会社DMM Bitcoinが運営する仮想通貨取引所・販売所です。12種類の暗号資産でレバレッジ取引ができるほか、24時間受け付けているLINEの問い合わせサポート、PCやスマートフォンアプリによる取引管理システムなど、他社にはない魅力的なサービスがそろうおすすめの暗号資産取引所です。また業界初の「BitMatch注文」は、販売所のネックとなるスプレッド(価格差)を軽減でき、ユーザーの取引コストを低く抑えるのに役立ちます。DMM Bitcoinは、特にレバレッジ取引のユーザーに人気のある暗号資産取引所の一社となっています。


ビットコイン取引量国内No.1の「ビットフライヤー」

仮想通貨取引所・販売所のbitFlyer(ビットフライヤー)

ビットフライヤーは株式会社bitFlyerが運営する仮想通貨取引所です。国内の主要メガバンクやベンチャーキャピタルから出資を受けており、暗号資産交換業を行うにあたってライセンス取得が必要となる米国、ヨーロッパでもサービス展開をしています。ビットフライヤーの販売所は13種類の暗号資産を取り扱っており、Tポイントをビットコインに交換できる機能など初心者向けのサービスも充実しています。bitFlyer Lightningという取引専用ツールでは、現物取引以外にビットコインの証拠金取引や先物取引といったサービスを提供しており、現物取引・先物取引を含むビットコイン取引量で5年連続国内No.1となっています(Bitcoin日本語情報サイト調べ。国内暗号資産交換業者における2016年-2020年の年間出来高、差金決済・先物取引を含む)。

仮想通貨の一覧

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HEDGE GUIDE 編集部 暗号資産・ブロックチェーンチーム

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HEDGE GUIDE 編集部 暗号資産・ブロックチェーンチームは、暗号資産投資やブロックチェーンなどフィンテックに知見が深い編集部メンバーで構成。最新のニュースやコラム、暗号資産に関する基礎知識を初心者向けにわかりやすく解説しています。