XRP（エックスアールピー）とは？特徴・仕組み・購入方法

「価値のインターネット」をサポートするデジタルアセット

XRPは、新たな国際送金のプラットフォームRippleNetで活用されるデジタルアセットです。XRPは、銀行のノストロ口座維持コストからの解放、送金業者の外国為替リスクの低減などを可能とするデジタルアセットです。世界中に分散したバリデーターによって取引の承認が行われることで、毎秒1,500件のスループットを処理し、送金を4秒で決済できるという特徴を持っています。また、RippleNetは200を超える金融機関で既に導入が進んでおり、Ripple社やSBIグループがマーケティングを主導していることが、他の暗号資産との大きな違いです。

XRPの概要

※1：資金決済法第2条第5項に基づく第1号／第2号
（※2018年2月時点の情報となります。）

XRPに関する最新ニュース

XRP・Rippleの5つの特徴

1. スケーラブルで分散性が高く、セキュアなデジタルアセット
2. 200以上の金融機関がRipple社のソリューションを活用
3. 「価値のインターネット」を可能にするデジタルアセット
4. Ripple社が世界各国でマーケティングを主導
5. SBIグループとの強力なパートナーシップ

スケーラブルで分散性が高く、セキュアなデジタルアセット

銀行や送金業者をシームレスに接続するプラットフォームRippleNetで活用されるデジタルアセットXRPは、銀行のノストロ口座維持コストからの解放、送金業者の外国為替リスクの低減などを可能とするデジタルアセットです。世界中に分散したバリデーターによって取引の承認が行われることで、毎秒1,500件のスループットを処理し、送金を4秒で決済できるという特徴を持っています。

200以上の金融機関がRipple社のソリューションを活用

RippleNetでは、xCurrent、xRapid、xViaと呼ばれるエンタープライズ向け製品により、銀行や送金業者同士を接続し、低コストで高速、かつ確実な送金を可能としています。RippleNetは現在、サンタンデール銀行やアメリカン・エキスプレスをはじめとする200以上の企業に対し、サービスが提供されています。

「価値のインターネット」を可能にするデジタルアセット

「価値のインターネット」とは、インターネットを通じて情報やデータが場所や時間を問わず瞬時に伝達・交換できるのと同様に、金融資産をはじめとするあらゆる「価値」資産の交換が瞬時に実行できるシステムのことを指します。「価値のインターネット」の実現はより多くの個人が金融システムへのアクセスを手にすることにもつながり、新たな産業やイノベーションの仕組みが生まれる可能性が期待されています。

Ripple社が世界各国でマーケティングを主導

Ripple社は、「価値のインターネット」実現に向け、国際送金ソリューションを提供するフィンテック企業です。Ripple社は、世界中の異なる台帳やネットワークにおける決済を標準化する企画「ILP（インターレジャープロトコル）」を提唱しており、さまざまな金融機関や送金業者と提携しながら実証実験・パイロットテストを進めています。

SBIグループとの強力なパートナーシップ

SBIグループは、Ripple社の株を10％保有し、SBIグループの代表取締役執行役員社長の北尾吉孝氏がRipple社の役員に就任している他、リップル社と連携して合同会社を設立するなどさまざまなパートナーシップを結んでいます。日本やアジア金融機関におけるブロックチェーン・デジタルアセット活用を推進する動きは、「非中央集権」を特徴とする他の暗号資産との最も大きな違いとも言えます。

XRPの購入方法

XRPが購入できるおすすめの仮想通貨取引所は以下をご覧ください。

日・米・ヨーロッパの3地域でサービスを提供する「bitFlyer」

「bitFlyer」は株式会社bitFlyerが運営する仮想通貨取引所です。bitFlyerは、国内の主要メガバンクやベンチャーキャピタルから出資を受けており、現在では仮想通貨交換業を行うにあたってライセンスが取得となる米国、ヨーロッパでもサービス展開をしています。仮想通貨取引においては、現物取引以外に証拠金取引や先物取引といったサービスを提供しており、ハッキング被害に対して最大500万円の補償を受けることができることも特徴です。また、bitFlyerでは自社のオリジナルブロックチェーン「miyabi」の提供も行っており、ブロックチェーン企業として知られている企業です。

マネックスグループ傘下の企業が運営「Coincheck」

「Coincheck」は、マネックスグループ株式会社の子会社であるコインチェック株式会社が運営する仮想通貨取引所です。Coincheckは、国内でも最多の仮想通貨を取り扱っており、NEM（XEM）やモナコイン、Lisk、Factomなど他取引所では取り扱いが少ない仮想通貨を購入することができます。また、販売所での取引やチャット、レンディングサービスなどをスマホアプリで利用できることも特徴です。Coincheckが提供するレンディングサービスは、国内で唯一アルトコインの貸出が可能なため、アルトコインを長期で保有する投資家であれば必見の取引所のひとつです。

金融系サービスを手掛けてきたDMMグループが運営する「DMM Bitcoin」

「DMM Bitcoin」は、株式会社DMM.comのグループ会社である株式会社DMM Bitcoinが運営する仮想通貨取引所です。DMM.comはグループ会社で10年近く金融サービスを提供した実績もあるため、DMM Bitcoinにおいてもグループ会社の金融ノウハウを活かした運営が行われていることが特徴です。また、DMM Bitcoinは国内取引所の中でもアルトコイン証拠金取引の対応通貨が多く、他社とは一線を画したサービスが提供されています。不明点や疑問点についても、問い合わせフォームの対応のほか、LINEでの対応も行っているので初心者でも安心して利用できる仮想通貨取引所です。

VCTRADE（SBI VCトレード）の口コミ・評判・口座開設

VCTRADEはSBIグループのSBI VCトレードが運営する仮想通貨取引所です。SBIグループが金融機関として培ったノウハウを活用し、セキュリティや運営面はもちろん、取扱通貨やスプレッドまで、顧客を第一に考えた取り組みが全面に押し出されていることが特徴です。グループ会社である住信SBIネット銀行との連携は特に魅力で、初心者であっても安心して利用できる体制が敷かれている取引所です。

仮想通貨の流動性を高めるプラットフォームを提供する「Liquid by Quoine（リキッドバイコイン）」

「Liquid by Quoine（Liquid）」はQUOINE株式会社が運営する仮想通貨取引所です。Liquidでは、顧客資産の100%をコールドウォレットで管理しており、仮想通貨を安全に保管したいと考えるユーザーにとっておすすめの仮想通貨取引所です。また、さまざまな通貨ペアを自動的に通貨換算して取引可能にする「ワールドブック」を採用することで、流動性が担保されていることが特徴です。LiquidはICOによって誕生したプラットフォームで、ICOによって発行されたLiquid Coin（当時のトークン名はQASH）が購入できる唯一の国内取引所でもあります。

GMOインターネットのグループ会社が運営する「GMOコイン」

「GMOコイン」は、東証一部上場のGMOインターネット株式会社のグループ会社であるGMOコイン株式会社が運営する仮想通貨取引所です。GMOインターネットはグループ会社にGMO証券などの金融サービスの提供実績をもっており、GMOコインにおいても金融ノウハウを活かした運営が行われていることが特徴です。また、GMOコインでは取引所形式、販売所形式、証拠金取引のそれぞれでビットコイン、イーサリアム、XRP（エックスアールピー）など複数の仮想通貨を取引可能なことが特徴です。GMOコインの証拠金取引専用アプリ「ビットレ君」では、全9種類テクニカルチャートを利用できるなど、一サービスでできるだけ多くの機能・取引を網羅したいという方におすすめの取引所です。

豊富なチャート機能でテクニカル分析ができる「bitbank」

「bitbank（ビットバンク）」はビットバンク株式会社が運営する仮想通貨取引所です。ビットコインのセキュリティ専門企業BitGoと提携し、仮想通貨送金に複数の秘密鍵が必要となる「マルチシグ（マルチシグネチャー）」をコールドウォレットとホットウォレットの両者で導入するなど、セキュリティ対策を進めている取引所です。取引においても、Maker手数料マイナス、100以上のテクニカル分析に対応する「TradingView」、レンディングサービスなど、投資家が利用したくなるサービスを提供していることが特徴です。

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