ベーシックアテンショントークン(BAT:Basic Attention Token)とは?特徴・仕組み・購入方法

brave

従来のWeb広告に一石を投じるプロジェクト

Basic Attention Token(BAT)はWebブラウザ「Brave」に紐づく仮想通貨で、従来のWeb広告におけるユーザー・メディア・広告主それぞれの抱える課題を解消しようという試みのもとで生まれたものです。Braveではユーザーが広告閲覧やユーザー情報の提供をコントロールすることができ、またBraveが許可した特定の広告を閲覧することでユーザーはBAT(BATポイント)を入手し利用することが可能となります。

BATの概要

基本情報 仮想通貨名 Basic Attention Token
ティッカーシンボル BAT
発行開始年月 2017年5月31日
主な利用用途 投資 / 送金
発行状況 発行主体 Brave社
発行方法 全て発行済み
上限発行量 15億BAT
発行可能数の変更 不可
発行予定・発行条件 Braveブラウザ上でBrave社経由で配信される広告を閲覧した際、広告収益の70%がBATポイントとしてユーザーに支払われる
価値移転記録 コンセンサスアルゴリズム Proof of Work(PoW)※イーサリアム準拠
投資のリスク 価値移転ネットワークの脆弱性 イーサリアムチェーン上において多数の記録者が結託し、既存の記録者が有する処理能力よりも高い能力で記録台帳を改ざんすることで、発行プログラムを改変することができる。
保有情報暗号化技術の脆弱性 第三者に秘密鍵を知られた場合には、利用者になりすまして送付指示を行うことができる。
発行者の破たんによる価値喪失の可能性 なし
価値移転記録者の破たんによる価値喪失
移転の記録が遅延する可能性
プログラムの不具合によるリスクなど
過去発生したプログラムの不具合の発生状況
価格に影響を与えた事件の履歴

※2020年3月時点の情報となります。

BATに関する最新ニュース

BATの2つの特徴

  1. ユーザーにより快適かつ安心なブラウジングを提供
  2. ブラウザ上で指定の広告を観るだけで収入が得られる

ユーザーにより快適かつ安心なブラウジングを提供

BATは中核となるBraveブラウザと共に、従来のWeb広告スキームにおいて生じていたユーザー・メディア・広告主への負担を解消する新たなWeb広告のビジネスモデルを提起しています。Braveを利用するユーザーはWeb広告をブロックできるため、快適なブラウジングが可能になります。さらにブラウザの閲覧履歴データも自動では共有されず手元に保有しておけるためプライバシーの保護にも繋がります。ページの読み込み速度も上がり、広告に仕込まれたマルウェアに感染するリスクも低減できるなど、様々なメリットが生まれます。

ブラウザ上で指定の広告を観るだけで収入が得られる

またユーザーはWeb広告をブロックできる一方、Brave社経由で配信された特定の広告を閲覧することによってBATポイントを取得することが可能となります。配信される広告内容の選定に使われる閲覧履歴データは、匿名でBrave社のみに送られることとなります。不特定多数の事業者に閲覧データを渡すことが防げるため、それに対して抵抗感を覚える方も安心できるシステムとなっています。BATは将来的にプレミアムコンテンツの利用やサービス料金の支払いに活用できるようになる予定です。

BATの購入方法

ベーシックアテンショントークン(BAT)が購入できるおすすめの仮想通貨取引所は以下をご覧ください。

マネックスグループ傘下の企業が運営「コインチェック」

仮想通貨取引所・販売所のcoincheck(コインチェック)

コインチェックは、マネックスグループ株式会社の子会社であるコインチェック株式会社が運営する暗号資産取引所です。Coincheckは17種類の暗号資産を取り扱っており、NEM(XEM)やモナコイン、EnjinやIOSTなど他取引所では取り扱いが少ないアルトコインを購入することができます。また、販売所での取引やチャット、貸仮想通貨サービスなどをスマホアプリで利用できることも特徴です。

コインチェックが提供する貸仮想通貨サービスは、17種類もの暗号資産の貸出で利益を得る事が可能なため、アルトコインを長期で保有する投資家であれば必見の取引所のひとつです。コインチェックは新しい通貨を日本初で上場させることが多く、通貨数は日本でトップの数を誇っています。

GMOインターネットのグループ会社が運営する「GMOコイン」

仮想通貨取引所・販売所のGMOコイン「GMOコイン」は、東証一部上場のGMOインターネット株式会社のグループ会社であるGMOコイン株式会社が運営する仮想通貨取引所です。GMOインターネットはグループ会社にGMO証券などの金融サービスの提供実績をもっており、GMOコインにおいても金融ノウハウを活かした運営が行われていることが特徴です。また、GMOコインでは取引所形式、販売所形式、証拠金取引のそれぞれでビットコイン、イーサリアム、XRPなど複数の仮想通貨を取引可能なことが特徴です。GMOコインの証拠金取引専用アプリ「ビットレ君」では、全9種類テクニカルチャートを利用できるなど、一つのサービスでできるだけ多くの機能・取引を網羅したいという方におすすめの取引所です。

金融系サービスを手掛けてきたDMMグループが運営「DMM Bitcoin」

仮想通貨取引所・販売所のDMM Bitcoin「DMM Bitcoin」は株式会社DMM.comのグループ会社であるDMM Bitcoinが運営する暗号資産取引所です。DMM Bitcoinでは、国内でも最多となるアルトコインレバレッジ取引銘柄を取り扱っており、DMMグループが培ってきた金融サービスのノウハウを活用し、株式などの金融商品取引経験のある投資家が利用しやすいサービスを提供していることが特徴です。DMM Bitcoinでは現物の取引や取引所方式によるサービス提供を行っていないものの、こうしたサービス展開の背景には今後定まっていく規制への対応や顧客への安全なサービス提供という観点があり、DMM Bitcoinが取り扱っておらず他取引所で取り扱いのあるサービスについても、新たな注文方式の導入によりスプレッドを狭くする対応を進めるなど、グループ会社の金融ノウハウを活かしたサービス展開が魅力となっています。

ビットコイン取引量国内No.1の「ビットフライヤー」

仮想通貨取引所・販売所のbitFlyer(ビットフライヤー)

ビットフライヤーは株式会社bitFlyerが運営する仮想通貨取引所です。国内の主要メガバンクやベンチャーキャピタルから出資を受けており、暗号資産交換業を行うにあたってライセンス取得が必要となる米国、ヨーロッパでもサービス展開をしています。ビットフライヤーの販売所は12種類の暗号資産を取り扱っており、Tポイントをビットコインに交換できる機能など初心者向けのサービスも充実しています。bitFlyer Lightningという取引専用ツールでは、現物取引以外にビットコインの証拠金取引や先物取引といったサービスを提供しており、現物取引・先物取引を含むビットコイン取引量で5年連続国内No.1となっています(Bitcoin日本語情報サイト調べ。国内暗号資産交換業者における2016年-2020年の年間出来高、差金決済・先物取引を含む)。

初心者でも取引しやすいアプリを提供する「BITPoint」

仮想通貨取引所・販売所のBITPoint「BITPoint(ビットポイント)」は、株式ビットポイントジャパンが運営する暗号資産取引所です。ビットポイントジャパンではビットコインやイーサリアム、XRPといった主要な暗号資産が取り扱われており、取引手数料無料で利用が可能となっています。また、初心者でも簡単に取引ができるスマホアプリも用意されているため、これから暗号資産投資を始めたいと考える方が開設する暗号資産取引所候補のひとつです。

130か国以上で数百万人のユーザーにサービスを提供「Huobi」

仮想通貨取引所・販売所のHuobiHuobiは2013年の設立以来、累積売上高が1兆2,000億ドルを超える世界最大級のデジタル資産取引所です。設立から5年、現在では130か国以上の何百万人のユーザーを抱えており、現在Huobiは仮想通貨交換業者のBitTradeを傘下に、日本の法律に則った金融サービスを開始しています。Huobi Groupが抱える世界中のエンジニアによって、SSL認証最高ランク(A+レベル)の安全性の高い金融サービスを24時間365日利用することができるだけでなく、さまざまなお得なキャンペーンも用意されているおすすめの取引所です。

仮想通貨の一覧

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HEDGE GUIDE 編集部 暗号資産・ブロックチェーンチームは、暗号資産投資やブロックチェーンなどフィンテックに知見が深い編集部メンバーで構成。最新のニュースやコラム、暗号資産に関する基礎知識を初心者向けにわかりやすく解説しています。