仮想通貨投資を始める前の基礎知識

仮想通貨に投資しようと検討している方の中には「何から始めたらいいのか分からない」という方も多いのではないでしょうか。ここでは、仮想通貨投資を始めるまでの流れについて詳しく見ていきましょう。

仮想通貨投資を始めるまでの5つのステップ

仮想通貨投資を始めるステップには「口座開設・本人確認」「日本円入金」「仮想通貨の購入」の3つがあります。ここに、「仮想通貨の売却」「日本円の出金」までを理解しておけば、仮想通貨投資を開始する準備が整います。

口座開設・本人確認

仮想通貨を購入するためには仮想通貨取引所で口座を開設する必要があります。まずは、仮想通貨取引所のサイト内で新規登録を進めましょう。新規登録を完了すると入力したメールアドレス宛に登録メールが届きます。この段階では本登録が終わっていない仮登録段階です。

仮登録の状態で仮想通貨取引所にログインをしたら、本登録を進めましょう。本登録には本人確認が必要となります。本人確認では氏名や住所、本人確認書類の提出などが求められ、入力が完了すると仮想通貨取引所が本人確認完了ハガキが発送されます。取引所によってはハガキに記載されているコードの入力が必要になる取引所もあるので、受け取った瞬間に捨てることのないように注意しましょう。最近では各取引所で本人確認が徹底されていることから、ハガキの到着まで最低1週間程度は見ておくとよいでしょう。

海外の仮想通貨取引所ではこうした本人確認を行わずに取引を開始できる取引所もありますが、国内の取引所では本人確認を完了せずに取引を開始することはできません。

日本円の入金

取引所で口座を開設した後には、仮想通貨を購入するための日本円を入金しましょう。入金には銀行振込やコンビニ入金、ペイジー入金などで行うことができます。銀行振込の際には振込人名義に指定があるため、注意が必要です。国内の仮想通貨取引所では住信SBIネット銀行が振込先に指定されていることが多いため、住信SBIネット銀行の口座を開設しておくことで入金手数料が無料ですばやく入金を行うことができます。

仮想通貨は日本円で購入することが一般的ですが、ビットコイン以外の仮想通貨であるアルトコインはビットコインで購入することも可能です。また、海外の取引所の中にはビットコインでしかアルトコインを購入できないといった取引所もあります。

仮想通貨の購入

入金したらすぐにでも仮想通貨を購入することができますが、みなさんは仮想通貨取引所には販売所形式と取引所形式の2種類があることをご存知でしょうか。仮想通貨取引所の中には両方の形式で営業を行っている取引所もあるので、購入の前にはどちらで仮想通貨を購入するかを決める必要があります。

販売所方式では、購入者は仮想通貨取引所から仮想通貨を購入します。この方式のメリットは、購入者は販売所が提示する価格で自分が購入したい数だけ仮想通貨を購入できることにあります。一方で、販売所形式では販売所である仮想通貨取引所に手数料を支払うことになるため、購入と売却を繰り返して利益を上げるトレーディングには不向きの販売形式です。

取引所形式では、購入者は売却を検討している投資家から仮想通貨を購入します。取引所は購入者と売却者を仲介する「板」取引の場を提供する形です。この方式のメリットは、販売所と比較して取引所に対して手数料を支払う金額が大きく削減できることにあります。しかし、取引所形式の場合、売却したい投資家がいなければ仮想通貨を購入することはできませんし、自分が購入したい数の仮想通貨が必ずしも購入できないこともあるというデメリットもあります。

仮想通貨の売却

仮想通貨の売却も販売所方式と取引所方式によって特徴が異なってくるので注意が必要です。

販売所形式では、販売所から提示されている売値で仮想通貨を売却することになります。購入の際と同様に売却にも手数料を支払う必要があるため、利益が減ってしまうというデメリットがありますが、すばやく確実にすべての仮想通貨を売却したいと考えるのであれば選択肢の候補となる売却手段です。

取引所形式では、現在取引が行われている価格でそのまま売却する「成行」か価格を指定して売却する「指値」を選ぶことが可能です。どちらの方法であっても取引所に対して販売所形式ほどの手数料が設定されていることはありませんので、利益を最大化したいという方には取引所での仮想通貨売却がおすすめです。一方で、自分の指定した価格で購入したい人がいなければ注文は成立しませんので注意が必要です。

日本円の出金

仮想通貨の売却が完了すると、アカウントの残高に日本円が反映されて出金が可能になります。アカウント内から自分の銀行口座に出金申請をすれば日本円を出金することが出来ますが、最近ではマネーロンダリング防止の観点などから多額の現金出金の際には本人確認が行われたり、出金までに時間がかかることもあるようですので、なにか理由があって出金を考えているという人は余裕を持って申請を行うとよいでしょう。

仮想通貨投資・応用編

仮想通貨は仮想通貨と交換することが可能であったり、仮想通貨取引所に仮想通貨を送りつけたり、他の仮想通貨取引所に仮想通貨を出金したりすることも可能です。日本円で入金、出金をするよりも難しいかもしれませんが、仮想通貨投資では外してはならない知識なのでぜひご参考になさってください。

仮想通貨を入金する

仮想通貨取引所には、仮想通貨を受け取る機能が用意されています。他の仮想通貨取引所や自分が管理する仮想通貨を入金して、仮想通貨取引所の残高に反映することができます。仮想通貨の入金には仮想通貨取引所で確認可能な、銀行振込での銀行口座番号にあたるアドレスと入金したい仮想通貨の数を送り元で指定する必要があります。

仮想通貨で仮想通貨を購入する

仮想通貨は仮想通貨同士で交換が可能で、国内取引所ではビットコインを主軸としてその他のアルトコインとの交換が可能です。さまざまなアルトコインの購入にビットコインが利用可能なことから、ビットコインは基軸通貨と呼ばれています。最近ではイーサリアムやビットコインキャッシュ、リップル(XRP)での購入ができる仮想通貨取引所も出始めていますが、国内の仮想通貨取引所ではビットコインのみが通貨ペアとなっています。

仮想通貨を出金(送金)する

仮想通貨取引所では仮想通貨を受け取ることができるだけでなく、仮想通貨を出金することも可能です。他の仮想通貨取引所や自身が保有するアプリなどに仮想通貨を出金することができます。出金には入金の際と同様に、振込先のアドレスや出金したい仮想通貨の数を入力する必要があります。銀行などとは異なり、もし間違った宛先に仮想通貨を出金してしまった場合、その仮想通貨が自分の手元に戻ってくる可能性がほぼないといっても過言ではありませんので最新の注意を払って出金作業を行うようにしましょう。

仮想通貨取引所で仮想通貨を保管するリスクを知ろう

仮想通貨はブロックチェーンと呼ばれるデータベースを利用した電子資産で、このブロックチェーンに所有者が記録されることが仮想通貨を保有していることと同義になります。仮想通貨取引所で購入した仮想通貨は、ブロックチェーン上には逐一記録されておらず、仮想通貨での出金申請を行った際にはじめてブロックチェーンに記録されることとなります。

2018年1月に起きたコインチェック社の大量のNEM盗難事件では、盗難された仮想通貨が保障の対象となるかが議論のポイントになりました。これは、取引所にある仮想通貨が、ブロックチェーンの性質から考えると厳密にはユーザーのものではない状態がゆえに起きたものでした。

こうした問題を避けるためにも、現時点では仮想通貨投資家は購入した仮想通貨を仮想通貨取引所に保管するべきではなく、自身で保管することが推奨されています。仮想通貨投資経験の長い人や大量に仮想通貨を保有している人は、取引所を保管先として利用せずに「ウォレット」と呼ばれる仮想通貨管理に特化した保管先を選ぶことが一般的です。

最近ではハッキングによる盗難を防ぐために仮想通貨取引所各社はセキュリティ強化を実施しており、マルチシグやコールドウォレット管理などが以前よりも進んでいます。仮想通貨取引所を選ぶ際には、こういったセキュリティの観点からも自分が利用する取引所を吟味することが必要です。HEDGE GUIDEではさまざまな仮想通貨取引所の詳細をご紹介している記事もありますので、ぜひそちらを参考にしてみてください。

仮想通貨投資をしている世代や金額を知ろう

2018年4月、仮想通貨交換業者16社が参画して設立された日本仮想通貨交換業協会(JVCEA)は国内の仮想通貨取引状況をまとめたデータを発表しました

発表よると、日本国内ではおよそ350万人が仮想通貨の現物取引を行っており、20代〜40代の投資家が約9割を占める結果となりました。口座の資産は約77%が10万未満、約95%が100万未満の預かりであることも示されており、まだまだ仮想通貨が若年層による少額の投資によって行われていることが明らかになりました。

一部の雑誌や報道では、仮想通貨投資で資産1億円を達成した億り人の特集が行われていたり、仮想通貨特有のボラティリティの高さから価格にフォーカスした報道が目立ちますが、そうした仮想通貨投資が一部分でしかないことが分かるかと思います。こうしたデータを参考に、仮想通貨投資を開始する際の参考にしてみることもおすすめです。

1,000円からでも開始できる!仮想通貨投資を実際に始めてみよう

仮想通貨で一番有名なビットコインは現在、1BTCあたり約70万円で取引がされています。そのため、仮想通貨投資初心者の方の中には70万円をもっていないとビットコインを買えないと勘違いされてしまう方も少なくありません。

ですが、実はビットコインの最小単位は0.00000001BTCなので少額からビットコインを購入することも可能なのです。また、仮想通貨の中にはビットコインよりも安価な仮想通貨も多数あるため、まずはこうした通貨の中でも有名なイーサリアムやリップル(XRP)、ビットコインキャッシュといったアルトコインの購入を検討してみることもおすすめです。

仮想通貨は価格変動が激しいことがよく知られており、いつ買えばいいかわからないという方も多いかと思います。そういった場合には、毎月1,000円を積み立てるドル・コスト平均法と呼ばれる購入方法がおすすめです。ドル・コスト平均法は、仮想通貨の価格が高い時でも低い時でも毎月一定数の仮想通貨を購入することで、取得単価を平均化する購入方法です。積立投資の基本としても語られるドル・コスト平均法は、初心者にこそおすすめの購入法ですので、ぜひ参考にしてみてください。

【参照URL】「仮想通貨交換業等に関する研究会」(第1回) 説明資料(日本仮想通貨交換業協会)

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HEDGE GUIDE 編集部 仮想通貨チーム

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HEDGE GUIDE 編集部 仮想通貨チームは、仮想通貨投資やブロックチェーンなどフィンテックに知見が深い編集部メンバーが、仮想通貨に関する最新ニュースやコラム、仮想通貨に関する基礎知識を初心者向けにわかりやすく解説しています。/未来がもっと楽しみになる金融メディア「HEDGE GUIDE」