CATEGORY 株式投資コラム

株式投資コラム

日本の防衛費増額、防衛省が重視する7分野と影響を受ける主な業種・企業は?

政府与党は、防衛力の抜本的強化や維持のためにはしっかりとした財源が不可欠であるという考えから、2022年12月、今後5年間において43兆円の「防衛力整備計画」を実施することを発表しました。 そして、これに関して「防衛力抜…

株式投資コラム

中国のコロナ感染爆発が株式市場に与える影響と鎮静化後の注目業種は?

中国ではコロナウイルスの感染拡大後、ロックダウンをはじめとする強制的な取り組みによってコロナ感染者を徹底的に封じ込む「ゼロコロナ政策」と称した感染対策が実施されてきました。

しかしその後、2022年11月ごろから規制が緩和され始めたことにより、全国で感染爆発が発生している状況となり、株式市場にも大きな影響を与えています。

そこで今回は、中国のコロナ感染爆発が株式市場に与える影響と鎮静化後の注目業種について、詳しく解説していきます。

株式投資コラム

証券会社10社の口座開設キャンペーンや比較表も【2023年2月最新】

これから資産運用を始める方や、始めたばかりの方の中には「証券会社が多すぎて、どこが良いかわからない」と思っている方もいるのではないでしょうか。そこで本記事では、人気証券会社の口座開設キャンペーンの情報をまとめました。特典内容や条件は多様にありますので、口座開設をする際の参考にしてみてください。

株式投資コラム

業績が好調・不調なセクターは?背景と今後の展望をベテラン投資家が解説【2023年2月】

2022年は米国の利上げやロシアとウクライナの戦争によるインフレ率の高まりで、日本の株式市場は上値の重い展開になりました。2023年も引き続き厳しい環境が続く可能性がありますが、この記事では20年以上の投資経験を持つ筆者が、今後の投資判断のご参考のため、2023年の日本の株式市場の好調・不調セクターと、今後の展望について解説します。

ESG投資コラム

リンテックのESGの取り組みや将来性は?株価推移、配当も

持続可能な成長のため、投資でもESGやサステナビリティを重視する流れは強まっています。企業も自社の利益追求のみならず、環境や人権など幅広い課題の解決に貢献するよう求められています。

リンテックはシール、ラベル、フィルムなど私たちの身近にある製品の製造・開発を手掛ける企業で、ESGに配慮した経営も行っています。今回はリンテックのサステナビリティの取り組み、株価推移や業績について解説します。

ESG投資コラム

ヤマハのESGの取り組みや将来性は?株価推移、配当・優待情報も

国連でSDGsが採択されて以降、ESGやサステナビリティを重視する流れは強まっています。企業も自社の利益追求のみならず、環境や人権など幅広い課題の解決に貢献するよう求められています。

ヤマハは楽器や音響機器の製造・販売を手掛けるメーカーであり、ESGでも同社の強みである「音楽」をテーマとした興味深い取り組みを行っています。今回はヤマハのサステナビリティの取り組み、株価推移や業績について解説します。

投資信託コラム

NISA恒久化が実現した場合の良い投資方法は?商品の選び方も

NISAが2024年から新しい制度に変わることはすでに決まっていましたが、この度、新たに変更が加えられる公算が強くなりました。中でも注目ポイントは、非課税期間の恒久化です。

本記事では、自民党によってまとめられた与党税制改正大綱を元に、新しいNISAの変更点と、NISA制度の恒久化が実現した際の運用スタイルを紹介します。今後の資産形成にお役立てください。

株式投資コラム

2022年に最も株価が上がった日本株5社、背景と今後の展望は?

2022年の日本株は、米国を始めとする世界各国の利上げが嫌気され下落しました。なかでも成長株の下落が目立ち、東証マザーズ指数の下落率はマイナス26.07%とTOPIX(マイナス5.05%)を大幅に下回りました。

このように株式を取り巻く環境は悪かったものの、一方で中には株価が5倍以上に上昇した銘柄も観測されました。そこで今回は、2022年に最も株価が上がった日本株5銘柄を挙げ、株価上昇の背景と今後の展望を解説します。

株式投資コラム

円安解消の動きはなぜ?日米の背景と今後の見通しは【2022年12月~2023年1月】

2022年は大幅な円安ドル高が急速に進行し、世界経済に大きな影響を与えました。年初は1ドル=105円前後だったドル円のレートも、一時は32年ぶりとなる節目の1ドル=150円を超えるなど、前代未聞の高騰をみせ、資産運用を行うにもかなり難しい年となりました。

また、22年末にかけては円安解消の動きが見られるなど、相場転換したともとれるような動きとなっており、23年以降の投資をうまく行うためにも、日米における金融市場の現状をしっかりと把握し、見通しを立てることがより一層重要となっています。

そこで今回は、円安解消の動きはなぜ発生しているのか、その日米における背景と、今後の見通しについて詳しく解説していきます。

ESG投資コラム

ESG投資のメリットや問題点は?国際動向や投資方法もわかりやすく解説

年金不足等による将来的な生活資金の確保が求められる中、資産運用に注目が集まっています。中でもESG投資は環境(E)、社会(S)、ガバナンス(G)を重視した経営を行う企業の株式や債券などを対象とした長期目線の投資方法です。この記事ではESG投資の特徴や、メリット・デメリット、始め方について詳しく紹介していきます。

ロボアドバイザーコラム

ドコモdポイント投資のメリット・デメリットは?おすすめの使い方も解説

貯めたdポイントを運用することで誰でも投資を簡単に体験できる「dポイント投資」が注目されています。今回はdポイント投資の概要やメリット、デメリットを紹介するとともに、dポイント投資はどのような方に向いているのかを詳しく解説します。dポイントを貯めている方は、この記事を参考にdポイント投資を検討してみてください。

ESG投資コラム

クボタのESG・サステナビリティの取り組みは?株価や配当推移も

産業機械メーカーで知られる株式会社クボタは、食料・水・環境という生活に欠かせない事業をグローバルに展開しており、世界各国の食料生産、水インフラ、産業発展を支えています。特にクボタの「スマート農業」は、農作業の自動化による安定的な食料生産により、国際的な問題である飢餓や農業の生産性向上に大きく貢献しています。

この記事では、クボタのESG・サステナビリティの取り組み内容を詳しく紹介します。なお、株価動向や配当情報なども解説しているので、ESG投資に興味のある方は、参考にしてみてください。

投資信託コラム

初心者が投資を始める前に知っておきたいポイントは?注意点も

投資には株や債券、投資信託など様々な種類があり、それぞれ特徴やリスクが異なります。投資を行う際には、自分の資産や目的、リスクに対する認識、投資経験や知識などを考慮し、自分に合った投資対象を選択することが大切です。以下、詳細を解説していきます。

ESG投資コラム

シスメックスのESG・サステナビリティの取り組みは?株価・配当推移も

検体検査分野でトップシェアを維持するシスメックス株式会社は、検査機器や試薬などの提供を通じ、病気の予防・早期発見・早期治療に貢献しています。また、最先端技術を用いた付加価値の高い製品・サービスにより、検査の効率化や患者の負担軽減など、持続可能な医療インフラの構築に努めています。

そこでこの記事では、シスメックスのESG・サステナビリティの取り組み内容について詳しく解説していきます。株価動向や配当情報についても解説しているので、ESG投資に興味がある方は、参考にしてみてください。

ESG投資コラム

ブラザー工業のESG・サステナビリティの取り組みは?配当情報も

ブラザー工業は、ミシンの修理業から始まった日本を代表する電気機器の会社の一つです。また、ミシンだけではなく、工作機械やギアモータ、通信カラオケシステムなど様々な事業を展開しており、サステナビリティを重視した経営で持続可能な社会に貢献しています。

そこでこの記事では、ブラザー工業のESG・サステナビリティの取り組み内容について詳しく解説します。ESG投資に関心のある方や、ブラザー工業を検討している方は参考にしてみてください。

ESG投資コラム

アズビルのESG・サステナビリティの取り組みは?株価・配当推移も

アズビル株式会社は、制御および自動化機器等で高いシェアを誇る老舗企業です。独自の高い技術力を通じて人々の安心や快適さ、地球環境への貢献を目指して事業を展開しているだけでなく、環境負荷の低減や人的価値の向上などサステナブル経営についても積極的に取り組んでいます。

この記事では、アズビルのESG・サステナビリティの取り組み内容について詳しく解説しています。株主還元策についても紹介していますので、アズビルへの投資を検討している方は、参考にしてみてください。

株式投資コラム

増配が続く日本株ランキング10社、配当利回りと株価推移は

インカムゲイン狙いの投資対象として、増配が続く株を選ぶ選択肢も一つです。増配を続けるには相応に業績が良くなければならず、経営状況が堅調であることが求められるからです。連続増配記録の長い銘柄は、インカムゲイン・キャピタルゲイン双方を狙える可能性があります。

この記事では、連続増配している企業10社を紹介します。

株式投資コラム

日銀の金利引き上げ・金融政策の動向は?影響の大きい業種も【2023年1月】

2022年12月20日の午後、金融市場に衝撃が走りました。日本銀行が金融政策決定会合で、長期金利の変動許容幅を従来の0.25%程度から0.5%程度に広げました。これを受けて、10年国債の流通利回りは0.25%程度から0.4%台に急騰し、2023年1月5日発行の10年国債(369回債)の利率は0.5%と、368回債の0.2%から大幅に引き上げられました。

国債金利の上昇は、住宅ローン金利や企業の借入金金利を引き上げるため、景気減速の材料となります。そこで今回は、日銀の金利引き上げ・金融政策の動向や影響の大きい業種について解説します。