CATEGORY 投資ニュース

投資信託

SMBC日興証券が新たに5本の投資信託を取扱開始。ひふみワールド+やiFree NEXT NASDAQ100インデックスなど

SMBC日興証券株式会社は6月14日、「ダイレクトコース」の顧客がオンライントレード「日興イージートレード」で取引できる投資信託で、「ひふみワールド+」や低コストの「iFree NEXT NASDAQ100インデックス」を中心とした5本の取り扱いを開始した。申込手数料は無料(ノーロード)。

不動産オーナーの賃貸管理をスマホひとつで完結!自社開発の自動化システムで賃貸管理からスペースシェア事業まで可能にする次世代ツール「raQkan」国内不動産投資

不動産の賃貸管理をスマホで完結!不動産テックベンチャーがFUNDINNOで資金調達に挑む

自社開発の自動化システムで賃貸管理からスペースシェア事業まで可能にする次世代ツール「raQkan(ラクカン)」を開発する株式会社OH YEAHは、株式会社日本クラウドキャピタルの株式投資型クラウドファンディング(CF)サービス「FUNDINNO(ファンディーノ)」で6月20日から22日まで募集による投資申し込み受付を実施する。

この立体音響技術が「音」の未来を変える!“その場のような臨場感”をどんなヘッドホンでも創り出せる3Dサウンドテクノロジー「8Way Reflection」Fintech

立体音響技術「8Way Reflection」でコロナ時代のサウンド業界をけん引。next Sound社がファンディーノで資金調達

普通のイヤホンやヘッドホンで3D空間を再生できる立体音響技術「8Way Reflection」を開発したベンチャー企業next Sound株式会社は、株式会社日本クラウドキャピタルの株式投資型クラウドファンディング(CF)サービス「FUNDINNO(ファンディーノ)」で投資申し込みの受付を6月19日開始する。

投資ニュース

LINE証券、取引コスト0円キャンペーン開始。口座開設から最大30日間何度でも1株単位で取引可能

LINE証券株式会社は、スマホ投資サービス「LINE証券」で「LINE証券デビューを応援!取引コスト0円キャンペーン」を6月11日から開始する。同日以降、新たに口座開設を完了したユーザーを対象に、口座開設から最大30日間は何度でも1株単位で取引ができる。対象銘柄は1株単位で取引ができる「いちかぶ(単元未満株)」の「グループA」の銘柄で、場中取引の取引コストが0円となる。

Web3

2021.6.11 仮想通貨マーケットレポート【ビットコインの上昇が継続】

昨日のビットコイン相場は一時上昇するも上げ幅を縮小させる展開。一昨日のエルサルバドルの法定通貨にビットコインを導入することが法案で可決された流れから上昇が継続し、38,000ドルを超える場面も見られたが、米国時間には短期的なロング勢がポジションを解消するような動きをみせ、36,000ドル割れの水準まで下落する動きに。

投資ニュース

物流施設特化型CFのCRE Funding、11号ファンド「CRE物流ファンド11号羽生」を6月16日募集開始

物流施設特化型クラウドファンディング(CF)「CRE Funding」で、新規案件「CRE物流ファンド11号羽生」の情報が公開された。対象不動産は埼玉県羽生市に所在する物流施設で、応募金額1億100万円、予定利回り2.5%。1万円から投資可能で、募集期間は6月16日午後7時から23日午後3時まで。

投資ニュース

不動産投資CFのFUEL、不動産開発のディアライフ専用サイト「DL FUNDING」をオープン。6月15日1号ファンド募集開始

不動産投資クラウドファンディング(CF)サイトを運営するFUEL(フエル)株式会社は、 株式会社ディア・ライフの不動産投資クラウドファンディング専用サイト「DL FUNDING(ディーエルファンディング)」を開設、6月15日午後3時半 から1号ファンドの募集を開始する。

Web3

2021.6.10 仮想通貨マーケットレポート【ビットコインは久しぶりに急騰する動きに】

昨日のビットコイン相場は大幅上昇。マーケットで話題となっていた中南米エルサルバドルがビットコインを法定通貨にしたことを受けて、短期的なショートカバーと現物の買いのフローが断続的に入り、大幅上昇する動きとなった。昨日は朝方32,000ドル超で推移していたが、終日上昇基調が継続し37,000ドル台半ばまで上昇。日本円でも400万円台を取り戻す動きとなっている。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

電通、第1回「カーボンニュートラルに関する生活者調査」発表。「自動車の脱炭素化・蓄電池技術」「資源循環型社会」の実現に関心

株式会社電通は6月9日、第1回「カーボンニュートラルに関する生活者調査」の結果を発表した。カーボンニュートラル(炭素中立)は生産・活動によって排出される二酸化炭素と吸収される二酸化炭素が同じ量で相殺されている(中立)状態で、脱炭素社会を実現するための考え方として提唱されている。