TAG 日経平均株価

株式投資コラム

日経平均はまだ上昇余地があるのか?バブル時との比較やドル円についても解説【2024年3月】

2024年3月現在、日経平均株価が一時4万円を突破し、さらなる上昇が期待されています。本稿ではプロトレーダーの筆者が、日経平均株価の水準をバブル時と比較しながら、今後の上昇余地について検討します。また150円を突破したドル円についても解説しますので、是非参考にしてみてください。

ESG投資コラム

サプリメーカー大手3社のESG・サステナビリティの取り組みは?展開中のブランドや投資する方法も解説

投資先を決定するうえで、サステナビリティの実施を重視する方も多いでしょう。ドラッグストアに数多く並ぶサプリのメーカーも、ESGの取り組みを数多く行っています。具体例として、包装容器のプラスチック使用料の削減、原材料のリサイクルといった取り組みが挙げられます。今回はカロリミット、ディアナチュラ、ネイチャーメイドでお馴染みの企業の事例を紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

投資・マネーコラム

日経平均のリスクは?相場のポイントをプロトレーダーが解説

2023年6月現在、経平均株価が急上昇しています。最近投資を始めた投資家は、嬉しい悲鳴を上げているでしょう。しかし相場の上昇には、いずれ終わりが来ます。本稿ではプロトレーダーの筆者が、日経平均の上昇局面で注意したいポイントや、2023年の年末までの見通しを解説します。

FXコラム

2023年4月のドル円はどうなる?PCEデフレーターや米金利も解説

2023年4月現在、日本では本決算が終了し、新年度に入りました。3月までの相場が終了し、これまでとは異なる動きが出やすくなる時期でもあります。アメリカでは一旦混乱が落ち着きを取り戻しつつあります。一方で再度インフレ動向に注目が集まる中、4月以降のドル円の動向をプロトレーダーの筆者が解説します。

株式投資コラム

軟調な日米株式市場の今後は?テクニカル分析目線で予測【2022年6月】

2022年は世界的にインフレが進行する中、世界的な利上げムードとなっています。

各国がインフレ抑制のため政策金利を急ピッチで引き上げていくことが影響し、世界的に株安が進行する中、今後の動向に不安を覚える個人投資家の方も多いでしょう。ここでは現在の株安のトレンドがどこまで継続し、また今後どのような展開となり得るのか、テクニカル的な側面からチャートを見つつ解説していきたいと思います。

投資信託

今、最も企業の業績にプラスになるのは?マネックス証券「MONEX個人投資家サーベイ」

マネックス証券株式会社は6月15日、定期レポート「MONEX個人投資家サーベイ」を発表した。6月3日から7日までインターネットで同社の顧客にアンケート調査(回答数1035件)した。定例調査である個人投資家の相場観の調査に加え、特集として「2022年の日経平均株価、ダウ平均株価の高値安値予想」「今後の企業業績にプラスとなるもの」「個人投資家視点の株主優待制度」について調査している。

投資信託コラム

機関投資家の売買動向は?注目セクターについても解説【2022年5月】

2022年5月現在の株式市場は新型コロナウイルス感染拡大に加えて、米国中央銀行による金融緩和のテーパリング、ロシア・ウクライナ間における紛争、それに伴うインフレーション懸念などがあり、ボラティリティが大きい展開です。今回は日本の代表的な機関投資家が、ボラティリティが大きい局面でどのように動き、株式市場に影響を与えてきたのかを解説します。また環境下において注目すべきセクターも説明します。

投資信託コラム

日経平均に連動する投資信託・ETFのおすすめは?手数料や成績、NISA対応など比較

日経平均に連動することを特徴とする「日経平均連動型」の投資信託やETFは、個別株よりも手軽に分散投資できる金融商品です。主に中長期の保有に向いた商品ですが、日経平均連動型タイプにも様々な銘柄があるため、選び方で悩んでいる方もいるのではないでしょうか。

そこでこの記事では、日経平均連動型の投資信託やETFの特徴、各銘柄の手数料、過去の成績を詳しくご紹介するので、関心のある方は参考にしてみてください。

株式投資コラム

値がさ株に投資するメリット・デメリットは?主な銘柄も

値がさ株とは、株価の水準が高い銘柄のことです。何円以上という明確な基準はありませんが、1単元(100株)の購入金額が50万円以上、つまり株価が5,000円以上の銘柄を値がさ株と呼ぶのが一般的です。

この記事では、値がさ株の特徴とメリット・デメリットについて解説します。

株式投資コラム

株式市場と為替市場が連動するときは?ドル円やポンド、新興国通貨の動きを解説

世の中にある代表的な金融資産は株、債券、不動産、商品(コモディティ)、通貨の5つです。この中で通貨だけは特徴が異なり、自国通貨や外国通貨を資産として保有するという目的以外に、他の4つの外国資産を取得する際に為替という形で必ず関係します。資産取得だけでなく、外国資産の為替変動リスクをヘッジするために通貨を先物市場で売る場合もあります。様々な取引がそれぞれの国の参加者の都合で行われるため、資金の流れを全て把握することはほぼ不可能です。しかし世界中から情報収集をして資金の流れを把握し先回りしようとするヘッジファンドなどの投機筋が相場で大きな影響力を持っていることもあり、株などの資産の取引が為替に及ぼす影響を把握しておかなければなりません。今回は資産の中でも代表的な株式市場と、為替市場の関係性について解説していきます。

FXコラム

2021年11月8日~12日の株式・為替・債券の動向は?ウィークリーマーケットレポート

米国債市場はアメリカ消費者物価指数を受けて、金利は大幅上昇する動きとなりました。10年金利は1.44%付近から1.58%付近まで上昇しており、短いゾーンから全体的に金利上昇が進行しました。また、20年金利が30年金利を逆転しており、足元はインフレ懸念からの早期利上げ観測は高まっているものの、長期的な経済成長は期待されていないような動きが継続しています。

FXコラム

2021年10月25日~29日の株式・為替・債券の動向は?ウィークリーマーケットレポート

2021年10月25日~29日の米国債市場は長期ゾーンを中心に金利低下する展開となりました。金利カーブはベアフラットニングが継続しており、長期債の金利の低下が顕著になっています。ポイントは、初めて米国債30年金利が20年金利を下回り、逆イールドになっている環境です。長期国債の金利が低下しているという状況は、マーケットが今後インフレが進行すると考えられます。インフレへ対応するための政策金利引き上げによって、経済成長が鈍化するということを示唆しており、世界的なインフレ懸念は、マーケットに引き続き警戒感を与えている状況です。しかし、20年金利と30年金利が逆転しているのは過度な反応とも考えているため、再度30年金利をショートして20年金利をロングする選択肢も、トレード戦略では有効と筆者は考えます。

株式投資コラム

2021年10月11日~15日の株式・為替・債券の動向は?ウィークリーマーケットレポート

2021年10月11~15日の株式市場は米国株、日本株ともに大幅上昇する動きになりました。米国では、FOMC議事要旨にて年内テーパリングが確認される中、9月消費者物価指数の影響を受けたことにより過度なインフレ懸念が後退しました。金曜日の予想以上の小売売上高や決算発表が良好だったことを受け、シクリカル銘柄(景気敏感株)が物色される中、ディフェンシブ銘柄は向かい風となっています。10月18日週の注目する経済指標は18日に米鉱工業生産・設備稼働率、20日のベージュブックが公表される予定となっています。米国ではインフレ懸念が後退し始めており、米国債は短期金利を中心に上昇してきていることから、ドルインデックスはある程度楽観的な部分を織り込んでいると考えても良いのではないでしょうか。

株式投資コラム

ワクチン接種後、株価はどうなる?各国の動向と経済の現状・予測を解説

欧米では株価が上昇し、5月に入って米国のNYダウやイギリスのFT100指数、ドイツのDAX指数などは、過去最高値圏にあります。しかし、日本の株価は上値が重くなっています。この差は、新型コロナワクチン接種率の差が原因の1つと考えられています。

日本株はワクチン接種によってどうなるのか、今後の展望について解説します。

株式投資コラム

株式指数とは?日経平均・TOPIX価格の求め方と問題点も

株式市場には、複数の株式をまとめた株式指数というものがあります。指数の動きが株式市場を代表した動きとされ、報道でよく取り上げられています。代表的な指数は、日本では日経平均株価(日経225)やTOPIX、マザーズ指数、米国ではダウ平均やS&P500、ナスダック総合指数が挙げられます。

あまり知られていませんが、指数にはダウ・ジョーンズ式(ダウ式)と時価総額方式の2つがあり、日経平均株価やダウ平均がダウ方式、TOPIXやマザーズ指数、S&P500、ナスダック総合指数が時価総額方式です。

「木を見て森を見ず」ということわざがあるように、個別株にこだわりすぎると、大きな資金の流れを見失ってしまうことがあります。便利な指数ですが、指数には悪い点もあります。そこで今回は日本の代表指数である日経平均株価とTOPIXの算出方法や問題点について解説します。

投資信託

楽天証券、個人と独立系ファイナンシャルアドバイザーをつなぐ新サービス「お金の健康診断」提供開始

楽天証券株式会社は、資産運用などお金に対する漠然とした不安を持つ個人と、個人のお金の安心を実現するために寄り添う独立系ファイナンシャルアドバイザー(IFA)をつなぐ新サービス「お金の健康診断 for 楽天証券」の提供を4月26日から開始する。誰でも無料で利用できる。

投資信託

楽天証券、3月の月間新規口座開設数が25万超。資産形成層がさらに拡大

楽天証券株式会社は4月5日、2021年3月の月間新規口座開設数が25万529となり、サービス開始以来初の25万超、過去最多となったと発表した。1月から3月に口座を開設した人の68%が30代以下、45%が女性、75%が投資初心者という内訳で、資産形成を目的とした顧客層の拡充が進んでいる。