株式市場には、複数の株式をまとめた株式指数というものがあります。指数の動きが株式市場を代表した動きとされ、報道でよく取り上げられています。代表的な指数は、日本では日経平均株価（日経225）やTOPIX、マザーズ指数、米国ではダウ平均やS&P500、ナスダック総合指数が挙げられます。

あまり知られていませんが、指数にはダウ・ジョーンズ式（ダウ式）と時価総額方式の2つがあり、日経平均株価やダウ平均がダウ方式、TOPIXやマザーズ指数、S&P500、ナスダック総合指数が時価総額方式です。

「木を見て森を見ず」ということわざがあるように、個別株にこだわりすぎると、大きな資金の流れを見失ってしまうことがあります。便利な指数ですが、指数には悪い点もあります。そこで今回は日本の代表指数である日経平均株価とTOPIXの算出方法や問題点について解説します。

楽天証券株式会社は、資産運用などお金に対する漠然とした不安を持つ個人と、個人のお金の安心を実現するために寄り添う独立系ファイナンシャルアドバイザー（IFA）をつなぐ新サービス「お金の健康診断 for 楽天証券」の提供を4月26日から開始する。誰でも無料で利用できる。

楽天証券株式会社は4月5日、2021年3月の月間新規口座開設数が25万529となり、サービス開始以来初の25万超、過去最多となったと発表した。1月から3月に口座を開設した人の68％が30代以下、45％が女性、75％が投資初心者という内訳で、資産形成を目的とした顧客層の拡充が進んでいる。

マネックス証券株式会社は3月17日、「MONEX個人投資家サーベイ　2021年3月調査」の結果を公表した。今回は定例調査である個人投資家の相場観の調査に加え、現状の日本マーケットに対する評価と、2021年の日米相場レンジ予想を前回調査（20年11月）に引き続き訊ねた。

投資の世界にはさまざまな投資手法や商品があります。そのなかの1つが「インデックス投資」と呼ばれるものです。しかし、インデックス投資がどのような投資手法なのか、曖昧な方も多いのではないでしょうか？そこで今回は、インデックス投資の特徴やメリット、注意点などについて解説したいと思います。

株式会社SBIネオモバイル証券は1月4日、新商品としてカバードワラント（愛称：ネオW）の提供を開始した。カバードワラントは上場株式、TOPIX、日経平均株価などを対象（原資産）として、一定の期日（権利行使日）に、特定の価格（権利行使価格）で、買う権利（コールオプション）、または売る権利（プットオプション）を証券化したもの。

マネックス証券株式会社は12月16日、第28回「MONEX グローバル個人投資家サーベイ」の結果を発表した。グループ会社のTradeStation Securities, Inc（米国）とMonex Boom Securities (H.K) Limited（香港）の3社共同で今年11月19日から30日まで実施。

先物取引といえば、金や原油、大豆などの商品先物取引を想像する人もいるでしょう。それらと同じように、株の世界でも価格の決まっていない未来の株を取引する先物取引があります。この記事では、日経225先物を中心とした指数先物取引の特徴と先物取引に向いた証券会社について解説します。

証券や通貨市場では格銘柄の強弱を活かしたスプレッド取引というものがあります。暗号資産市場でも同様に銘柄間の強弱を活用できると、トレードの幅が広がることでしょう。ここでは暗号資産のスプレッド取引とは何か？そしてどのようにして行うのか？ということを解説したいと思います。

コロナショックは世界中の経済に大きな影響を与え、2020年8月現在も様々な産業・事業に深刻な状況をもたらしています。本記事では、現状の売買の動向や不動産投資ローンの動向データを元に分析します。また、今後の不動産投資の動向について、日経平均株価との関係性なども参考にして予測していきます。

日銀が金融緩和の一環として行う年間6兆円ペースの上場投資信託（ETF）の買い入れについて、7月末の金融政策決定会合で決定した調節方針を受け、購入ペースが落ちていることがわかった。8月19日、日本経済新聞が報じている。

日銀が12月20日に公表した７～９月期（2017年第3四半期）の資金循環統計の速報値で、家計の金融資産は前年比4.7%増の1844.9兆円と過去最高額になったことが分かりました。下記グラフは家計の金融資産残高合計の四半期…

マネックス証券株式会社は12月15日、日本、米国、中国（香港）の個人投資家に向けて実施した第24回「MONEX グローバル個人投資家サーベイ」の2017年12月調査結果を公表した

10月19日の東京株式市場は、日経平均株価の終値で前日比85円47銭高の2万1448円52銭となり、バブル期以来30年振りの水準となりました。非常に景気の良い話ではありますが、今後の不動産投資にどのような影響があるのかが…