日経平均に連動する投資信託・ETFのおすすめは？手数料や成績、NISA対応など比較

日経平均に連動することを特徴とする「日経平均連動型」の投資信託やETFは、個別株よりも手軽に分散投資できる金融商品です。主に中長期の保有に向いた商品ですが、日経平均連動型タイプにも様々な銘柄があるため、選び方で悩んでいる方もいるのではないでしょうか。

そこでこの記事では、日経平均連動型の投資信託やETFの特徴、各銘柄の手数料、過去の成績を詳しくご紹介するので、関心のある方は参考にしてみてください。

※本記事は投資家への情報提供を目的としており、特定商品・銘柄への投資を勧誘するものではございません。投資に関する決定は、ご自身のご判断において行われますようお願い致します。
※また、本記事は2022年3月10日時点の情報をもとに執筆されています。最新の情報については、ご自身でもよくお調べの上、ご利用ください。

目次

1. 日経平均連動型の投資信託・ETFとは
2. 日経平均連動型の投資信託・ETF8選
   2-1．ニッセイ日経225インデックスファンド
   2-2．＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ日経平均インデックスファンド
   2-3．PayPay投信　日経225インデックス
   2-4．日経225ノーロードオープン
   2-5．iシェアーズ・コア　日経225　ETF
   2-6．iFreeETF　日経225（年４回決算型）
   2-7．ダイワ上場投信－日経225
   2-8．楽天ETF－日経レバレッジ指数連動型
3. 日経平均連動型の投資信託・ETFの注意点
   3-1．国内株式市場のパフォーマンスに左右される
   3-2．日経平均連動銘柄の複数購入は効果薄
4. まとめ

1　日経平均連動型の投資信託・ETFとは

日経平均連動型の投資信託を購入すると少額から日本株の分散投資を行えるのが大きな特徴です。投資信託とは、株式や債券など複数の銘柄をあるテーマに沿ってパッケージ化されたものを購入できる金融商品であり、投資信託なら100円程度から、ETFなら数千円程度から購入可能です。

なお、ETF（上場投資信託）は、証券取引所に上場している点が投資信託と異なります。ETFは売買単位ごとに購入する必要があるため、投資信託よりも大きい元手が必要になりますが、信託報酬と呼ばれる運用手数料は低く設定されています。

一方、日経平均株価とは東証一部の上場銘柄のうちの代表的な225銘柄で構成され、日本の株式市場の値動きを表す主な指標の一つです。日経平均連動型と呼ばれるファンドは、日経平均株価と同様の値動きになるように株の銘柄や比率が決められています。

そのため、日経平均連動型の投資信託・ETFを購入すると少額から日経平均全体に分散投資したことと同じ効果を得られます。これを個別銘柄の購入で実現しようとすると、1銘柄でも数十万円または数百万円の資金が必要になることもあるため、数万円以下で済む投資信託やETFを購入する大きなメリットとなっています。

2　日経平均連動型の投資信託・ETF8選

日経平均連動型の投資信託とETFについて、販売人気ランキング上位のもの、信託報酬が低いもの、純資産が大きい銘柄をピックアップしているので、確認していきましょう（基準価額や純資産などは2022年3月4時点の情報です）。

2-1　ニッセイ日経225インデックスファンド

ニッセイアセットマネジメントが運用する日経平均連動型の投資信託です。SBI証券における2022年2月の販売金額人気ランキングでは1位になるなど、注目度の高い銘柄です。信託報酬は0.275％と低めの水準で、一般NISAやつみたてNISAにも対応しているので、低コストで長期の資産形成を狙えます。

2-2　＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ日経平均インデックスファンド

上記の「ニッセイ日経225インデックスファンド」と同じ運用会社の商品です。こちらは「配当込み」の日経平均株価の動きに連動する投資成果を目指している点が異なり、信託報酬は0.154％とさらに低く設定されています。

SBI証券における2022年2月の販売金額人気ランキングでは4位となっているなど、低リスク・低コストの高い銘柄として購入されています。

2-3　PayPay投信　日経225インデックス

PayPayアセットマネジメントが運用する投資信託です。日経平均連動型の投資信託銘柄のうち信託報酬が最も低く、0.143％に設定されています（2022年3月10日時点）。運用開始となったのが2021年3月8日なので、純資産額も4億5800万円と他の投資信託に比べて低いものの、手数料の低さにこだわって選びたい方に向いた銘柄です。

2-4　日経225ノーロードオープン

アセットマネジメントOneが運用する投資信託であり、日経平均連動型の中でも純資産額が大きいことが特徴です。純資産額とは銘柄の基準価額と銘柄を購入した投資家の保有口数をかけ合わせた値であり、純資産額が大きいほど余裕のある資産運用が可能といったメリットがあります。

一方、純資産額が小さい場合の問題点として、投資信託に組み込む銘柄の入れ替えがしづらいため、柔軟な運用が難しくなります。また運用成果が悪くなると途中で運用が停止となる可能性があることもリスクです。

なお、純資産額が大きく柔軟な運用ができるからといって必ずしもリターンとして結果にあらわれるとは限りません。また「One－日経225ノーロードオープン」は信託報酬が0.55％と高いこと、つみたてNISAの対象外などのデメリットもあります。

2-5　iシェアーズ・コア　日経225　ETF

米ニューヨークに本社を構える資産運用会社大手ブラックロックの日本法人が運用するETFです。「iシェアーズ」シリーズはETFのシェアで業界トップとなっています。また、ETFの信託報酬は基本的に投資信託よりも低く設定されていますが、こちらはETFの中で最も運用コストの低い銘柄です。

2-6　iFreeETF　日経225（年４回決算型）

大和アセットマネジメントが運用する「iFree」シリーズのETFです。日経平均連動型のETFの中でも分配金利回りが1.62％と最も大きく設定されている一方、信託報酬は0.15％と低いので、長期運用による高いインカムゲインを期待できます。

2-7　ダイワ上場投信－日経225

大和アセットマネジメントが運用するETFです。つみたてNISAが利用できる国内ETFのうち唯一の日経平均連動型の銘柄となっているため、毎年新規購入枠40万円まで非課税で最長20年間運用できます。

さらに、信託報酬0.18％、分配金利回り1.34％と他の日経平均連動型のETFと比べても引けを取らない水準です。つみたてNISAを用いた長期運用を図りたい方に適したETF銘柄となっています。

2-8　日経レバレッジ指数連動型

日経レバレッジ指数連動型は、対象とする指数の値動きの2倍のレバレッジ倍率をかけた値動きを目指しており、リスクが高い（＝値動きの振れ幅が大きい）のが特徴です。

レバレッジ銘柄は株価上昇時に大きな利益を生み出せる可能性がある一方、2022年に入ってからは日経平均の急落が相次いでいるため、基準価額の下落に注意が必要です。実際、過去1年のトータルリターンは−18.26％と、上記のETFと比べて大きく下がっています。

日経レバレッジ指数連動型は、株価上昇局面での短期売買に向いた商品となっているので、下落が続いている局面や中長期の運用を考えている方は慎重に検討しましょう。

3　日経平均連動型の投資信託・ETFの注意点

日経平均連動の銘柄選びでは、以下のポイントに注意しましょう。

3-1　国内株式市場のパフォーマンスに左右される

日経平均連動型の投資信託やETFは日本株式市場全体に分散した投資ができる点が大きなメリットですが、株式市場の低迷が続くと損失が拡大するリスクがあります。

1990年代初頭のバブル崩壊後から低迷が続いていた日本の株式市場は、2020年から始まったコロナ以降、バブル以来となる日経平均3万円台まで上がったものの、ここ最近はロシア・ウクライナ情勢の影響を受けて再び急落しています。

株価指数は金融市場の動向だけでなく地政学的リスクの影響を大きく受けるため、購入するタイミングによっては損失を抱え続ける可能性があります。

そのため、特定のタイミングで集中的に投資するのではなく、毎月数万円ずつ積立投資すると、購入時期を分散して高値掴みのリスクを抑えられます。証券会社によっては、毎月の決まった時期に一定金額の投資信託やETFの買い付けを自動的に行うサービスを提供しています。

3-2　日経平均連動銘柄の複数購入は効果薄

日本の株式市場が好調なら日経平均連動銘柄を購入した分だけの恩恵を受けられますが、下落局面に入れば損失も膨らみやすくなります。同種類の指数連動銘柄を複数購入しても、似通った値動き・パフォーマンスとなるため、リスク回避という点でその効果は薄く、むしろ逆に働きます。

そこで、同じ日経平均連動型を購入するのではなく、海外株の投資信託やETFなど日経平均と相関性の低い銘柄を買うほうが分散効果は高くなります。日本株が世界の株式市場で占める割合は1割程度です。投資信託やETFでは日本株以外の海外株を手軽に購入できる上、債券など株式以外の資産を対象にした銘柄も豊富に揃っています。

まとめ

日経平均連動型の投資信託やETFでは、少額から日本株全体に分散投資が行えるため、中長期の資産形成に向いているのが特徴です。

一方、指数連動タイプの銘柄はその国の株式市場の景気に左右されやすく、同様の銘柄を複数購入してもリスク分散効果はあまり望めません。リスク分散を考える際は、日本株以外を対象とした銘柄も併せて検討することも大切です。

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