CATEGORY 新着記事

国内不動産投資

累計応募総額60億円超、会員数7万人超の「TATERU Funding」キャピタル重視型第40〜43号ファンド募集完了

アプリではじめるIoTアパート経営「TATERU Apartment(タテルアパートメント)」の開発・運営を行う株式会社TATERUは8月17日、不動産投資型クラウドファンディング「TATERU Funding」事業においてキャピタル重視型第40~43号TATERU APファンドの募集を完了したことを公表した。

投資ニュース

「AIBO®️」開発者が挑むサービスロボット革新、22日に株式投資型クラウドファンディングで資金調達

ロボットやAI(人工知能)を利用したアプリケーションの開発・販売を行うユニボット株式会社(東京都品川区)は、日本クラウドキャピタルが運営する株式投資型クラウドファンディングサービス「FUNDINNO(ファンディーノ)」で22日午後7時から資金調達を実施する。目標募集額3150万円、上限応募額6570万円。

投資コラム

アパートオーナーの利回り実績公開!アパート経営って本当に利益出るの?

アパート経営は、マンション経営よりも規模が大きいため、初期投資の費用も大きくなってしまいます。そのため、アパート経営を始めたくてもなかなか一歩を踏み出せずにいる人も多いのではないでしょうか?そこで今回は、実際に私がアパート経営を行ってみた結果、利回りがどのくらいだったか、また本当に利益を出すことができたのかについてご紹介したいと思います。

国内不動産投資

資産7億円の一級建築士大家が区分マンションに投資する理由とは?FJネクスト、9月8日に無料セミナー開催

区分マンションの企画・販売などを手掛ける株式会社FJネクストが、9月8日(土)に不動産投資セミナーを開催する。セミナーは「一級建築士大家が都心区分マンションに特化する理由」をテーマに、テレビ、新聞、雑誌などのメディアにも多数取り上げられている区分マンション専門の現役投資家をゲスト講師に迎えて行われる。

投資コラム

タイ・バンコクでコンドミニアムを購入するには?リスクや失敗例も解説

税金対策や資産形成のために海外不動産を検討する方は多くいますが、なかでも経済成長が見込める東南アジアの物件は根強い人気があります。特にタイは2018年第1四半期における住宅価格の上昇率が6.1%と好調です(Global Property Guideより)。そこで今回は、タイ・バンコクでのコンドミニアム購入に関する規制やリスク、注意点などについて情報をご紹介していきます。

投資コラム

ソーシャルレンディングで大事な「3つの分散投資」とは?

2017年から2018年にかけて急激に市場が成長しているソーシャルレンディング投資。その一方で、いくつかの会社には行政処分が入り、案件の返済遅延なども発生しています。そもそも投資である以上、100%利益が出ることはあり得ませんし、「これまで貸し倒れがないから安全」と言った投資家の思い込みがあったのも確かです。

ブロックチェーン

日本ブロックチェーン協会が後援、ブロックチェーン人材育成講座が8月下旬から開催

最新メディア、テクノロジーにおけるリスクの研究・啓蒙を行う一般社団法人ニューメディアリスク協会(以下、ニューメディアリスク協会)が8月1日、ブロックチェーン領域に特化したコワーキングスペースNeutrinoにおいて、ブロックチェーン人材の育成講座「クリプトキャンプ」を開講することを発表した。

投資ニュース

ソーシャルレンディングの「オーナーズブック」渋谷区レジデンス第1号ファンド第1回を8月16日18時より募集開始

ロードスターキャピタル株式会社が運営する不動産案件特化型のソーシャルレンディングサービス「オーナーズブック(OwnersBook)」が「渋谷区レジデンス第1号ファンド第1回」の募集を8月16日の18時より開始する。

国内不動産投資

マンション経営のスカイコート、髙橋大輔選手とサポート契約を締結

8月10日、マンション経営を手がけるスカイコート株式会社(以下、スカイコート)が、先頃現役復帰を発表したフィギュアスケーター髙橋大輔選手とサポート契約を締結したと発表した。今回の契約では、’18-’19シーズンの競技会へ臨むための髙橋選手の挑戦をスカイコートがサポートする。

投資ニュース

国内最大級のサークルメディア「つなげーと」、8月11日19時に投資型クラウドファンディングで募集開始

国内最大級の社会人向けサークルメディア「つなげーと」を運営する株式会社つなげーと(東京都港区)は11日午後7時から株式投資型クラウドファンディング「FUNDINNO(ファンディーノ)」で資金調達を開始する。今回のファンドは目標募集額2,500万円、上限応募額5,000万円となる。