SMBC日興証券は、国内有数の大手証券会社でありながらネットサービスにも力を入れている企業です。その知名度や親しみやすさから投資初心者だけでなく、信用取引など本格的な資産運用に取り組む専門家まで幅広く利用されています。そこでこの記事では、SMBC日興証券の特徴やメリット・デメリット、評判などについて詳しく解説します。

楽天証券株式会社は5月8日、つみたてNISA口座数が300万口座超となったと発表した。日本証券業協会の調査では業界最多で、NISA口座数（一般・つみたて・ジュニア）でも業界1位。また、楽天証券の証券総合口座数も国内証券会社単体（開示情報ベース）で最多の900万口座超となった。

松井証券株式会社は5月9日、投資可能商品に米国株式97銘柄を追加する。2024年1月に大幅改正予定のNISA制度（新NISA）の開始にあわせたもので、同社の新NISA投資可能商品は、日本株式・米国株式・投信信託の3商品となる。

楽天証券株式会社は4月24日、第8回「楽天証券ファンドアワード」の「最優秀ファンド」8本を発表した。今回は全2600本超の投資信託を「手数料控除後の運用パフォーマンスが優れている」という基準で評価するため、アクティブ型とインデックス型を分類せず、楽天証券独自の定量評価ファンド指標「楽天証券ファンドスコア」などを用い、資産・地域別8部門、38本の「優秀ファンド」を選出した。

家計診断・相談サービス「オカネコ」を運営する株式会社400F（フォーハンドレッド・エフ）は、オカネコのユーザー663人を対象に新NISAの利用意向について調査を実施、4月20日に結果を発表した。新NISAでは投資枠の引き上げや恒久化など制度が拡充されNISA総口座数とNISA買付額の増加が期待されていることから現段階の意識調査を行った。

ロボアドバイザー「WealthNavi（ウェルスナビ）」を提供するウェルスナビ株式会社は、2024年から開始予定の新しいNISA（少額投資非課税制度）に向け、ウェルスナビで積立から運用を開始できるよう機能を改善した。

マネックス証券株式会は4月12日、「MONEX個人投資家サーベイ」の3月の特別調査「現行NISAの利用状況と新NISAの利用予定」の結果を発表した。調査期間は3月14日から17日まで、マネックス証券の口座保有者から1132件の回答を得た。

最近は、専業主婦家庭よりも夫婦共働きの家庭が多くなりました。共働きの家庭は収入が多くなる反面、家事やお金の管理が行き届かなくなりがちです。この記事では現役のFPである筆者が共働き家庭からのよくある相談事例と解決策を紹介します。

株式会社SBI証券は3月27日、同社および証券総合口座を提供するSBIグループの証券各社の総合口座が1000万口座を達成したと発表した。 グループの証券会社はSBIネオモバイル証券、SBIネオトレード証券、FOLIO。日本証券業協会の会員273社の中で初の達成（同社調べ）となる。

SMBC日興証券株式会社は3月9日、「新NISAに関する意識調査」の結果を「日興フロッギー白書『新NISA、みんな何買う?』」のタイトルで発表した。 記事から株が買える投資情報サービス「日興フロッギー」を調査主体として2月13日～20日に実施、SMBC日興証券の口座を持つ日興フロッギーのユーザー9584人と、インターネットリサーチ「Fastask」によるアンケート回答者計1545人を対象にした。

ロボアドバイザー「WealthNavi（ウェルスナビ）」を提供するウェルスナビ株式会社は、2月27日から、WealthNaviの最低投資額を10万円から1万円に引き下げた。来年から新しいNISA（少額投資非課税制度）が開始予定であることをふまえた料金改定で、同社に直接申込みをした顧客を対象とする。

マネックス証券株式会社は2月9日、NISAや投資に関する意識調査の結果を公表した。 2月13日の「NISAの日」を前に、マネックス証券の口座保有者を対象に行っている恒例の調査で、今回は5183名の回答を得た。

SBI証券では、2021年6月30日にクレカ積立とVポイントサービスという新サービスを開始しました。クレカ積立は、投資信託の積立をクレジットカードで行うことが可能なサービスです。Vポイントサービスでは、投資信託や国内株式の取引などでVポイントが貯まります。

そこでこの記事では、SBI証券で利用可能なクレジットカードの種類や特典について詳しくご紹介します。SBI証券のクレカ積立に関心を持っている方や証券会社で利用可能なクレジットカードを知りたい方は、参考にしてみてください。

NISAが2024年から新しい制度に変わることはすでに決まっていましたが、この度、新たに変更が加えられる公算が強くなりました。中でも注目ポイントは、非課税期間の恒久化です。

本記事では、自民党によってまとめられた与党税制改正大綱を元に、新しいNISAの変更点と、NISA制度の恒久化が実現した際の運用スタイルを紹介します。今後の資産形成にお役立てください。

2024年1月からNISA（ニーサ＝少額投資非課税制度）が大幅に拡充される。日本政府が推す「新しいNISA」では「つみたてNISA」の年間利用限度額（非課税枠）は120万円に、「成長投資枠」は240万円になる。開始まで1年を切った今月、オンラインの金融サービスも対応する動きが続いている。

将来のために「つみたてNISA」をはじめようという人が増えています。つみたてNISAは税制優遇措置を受けながら長期的な資産形成をするのに適した制度で、年金不安などを背景に注目度が高まってきているからです。

ただ、つみたてNISAの対象ファンドは200本近くあるので、どれを選べばいいのかわからないという人もいるのではないでしょうか。そこで、今回は大手ネット証券のSBI証券が取り扱っている、つみたてNISAで人気のある3つの主要ファンドについて詳しく解説します。

ロボアドバイザー「WealthNavi（ウェルスナビ）」で、自動でおまかせの資産運用を行うサービス「おまかせNISA」が、2023年1月1日から18歳以上から開設できるようになった。22年4月1日施行の「民法の一部を改正する法律」で成年年齢が20歳から18歳に引き下げられ、NISA（少額投資非課税制度）の利用可能年齢も可能になったことに対応した。

変額保険は投資と保障を兼ねた保険商品ですが、運用は投資信託によって行います。そのため、運用目的で変額保険を利用する場合、投資信託そのものと比較してメリット・デメリットをよく考えることが大切です。

この記事では変額保険と投資信託のそれぞれの特徴とメリット・デメリットを解説し、自分に合った運用の選択肢と使い分けを解説します。

資産運用には、株式やETF、投資信託など多くの手段がありますが、長期投資に向いているのはどの金融商品なのでしょうか。数年・数十年にわたって同じ商品を保有し続ける長期投資では、「この金融商品でよいのだろうか」と不安になることも少なくありません。

そこで本記事では、長期投資で重視すべきポイントや各金融商品のメリット・デメリットについて解説していきます。

老後資金のための資産形成の一環として投信積立を行う方が増えてきており、最近はクレジットカードによる投信積立サービスも拡大しています。中でもマネックス証券の「マネックスカード」は利用に応じてポイントが貯まる仕組みになっており、高還元率で投信積立を行えるのが特徴です。

そこでこの記事では、「マネックスカード」の投信積立について、条件や年会費等を他社サービスと比較しながら詳しく解説します。積立投資に関心のある方、ポイ活をしながら将来必要な資金を作りたい方はご参考ください。