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ESG投資コラム

ダナハーのサステナブルな取り組み・製品や将来性は?新NISA対応組み入れファンドも

産業機械大手の米ダナハー(ティッカーシンボル:DHR)は、積極的なM&A(企業の合併・買収)で業容を拡大し、トヨタ式カイゼンを模した「ダナハー・ビジネス・システム(DBS)」と呼ばれる独自の経営手法を導入してグループ全体の企業価値向上を図っています。そこで今回は、ダナハーの会社概要をおさらいした上で、同社のサステナブルな取り組みや製品、業績・株価動向、新NISA成長投資枠に対応した組み入れファンドを紹介します。

投資信託コラム

SBI証券で利用可能なクレジットカードは?特典や還元率など

SBI証券では、2021年6月30日にクレカ積立とVポイントサービスという新サービスを開始しました。クレカ積立は、投資信託の積立をクレジットカードで行うことが可能なサービスです。Vポイントサービスでは、投資信託や国内株式の取引などでVポイントが貯まります。

そこでこの記事では、SBI証券で利用可能なクレジットカードの種類や特典について詳しくご紹介します。SBI証券のクレカ積立に関心を持っている方や証券会社で利用可能なクレジットカードを知りたい方は、参考にしてみてください。

投資信託コラム

dポイントで株投資「日興フロッギー+ docomo」おすすめの使い方は?注意点も

「貯蓄から投資へ」の流れが本格化し新しい投資サービスが次々と登場しています。中でも特に話題なのが「日興フロッギー+ docomo」で、dポイントで株を購入できるなど手軽に投資を行えるのが特徴です。そこでこの記事では、日興フロッギー+ docomoの特徴やおすすめの使い方、利用する際の注意点について詳しくご紹介します。

ロボアドバイザーコラム

ウェルスナビとROBOPROの違いは?手数料や実績、メリット・デメリットを比較

ロボアドバイザーはAIを活用した資産運用サービスで、中でもウェルスナビは知名度が高く、代表的なサービスです。一方、FOLIO ROBOPROはウェルスナビより新しいロボアドバイザーながら、好パフォーマンスで注目されるようになりました。今回は、両社の特徴や実績を比較します。自分に合うロボアドバイザー選びの参考にしてください。

投資信託

新NISAの認知度と理解度は?LENDEXがサラリーマンに興味・関心度を調査

会社員は投資に対してどれくらい興味や知識があるのだろうか。株式会社LENDEXは12月8日、「『サラリーマンのお財布事情』についての調査」2023年版の結果を発表した。対象は、年収400万円~600万円台の20代~50代のサラリーマン1127人で、冬のボーナスシーズンを控えた11月30日~12月1日に第三者機関によるインターネット調査を実施した。

投資信託

30代〜40代の会社員の人気投資商品は株式、SLはわずか3%。LENDEX調査

株式会社LENDEXは11月21日、20代~60代の男女を対象に「投資」に関する調査結果を発表した。調査は今年7月、30代~40代の会社員1131人を対象にインターネットで実施。最初に「現在、預貯金以外に投資を行っていますか?」と聞いたところ「行っている(50%)」と「行っていない(50.0%)」が同数。投資を始めたのは30代からが一番多かった。

クレジットカード

SBI証券、新NISAでの投信積立受付開始。11/18投信積立機能を拡充

株式会社SBI証券は11月18日から新NISAでの投信積立の受付を開始する。同社のNISA口座を利用していれば、同日以降、現行NISA口座から引き継がれることとなる新NISA口座の投信積立設定の変更ができ、24年からの運用の見直しやクレカ積立設定金額の増額などが可能となる。

株式投資コラム

ネット証券11社を徹底比較!手数料・取扱商品・ポイント・ツール等

自分に合ったネット証券を選ぼうとしても、比較すべきポイントが多すぎてよくわからなくなることもあるでしょう。そこで今回は、ネット証券12社の取引手数料、取扱商品、ポイントサービス、取引ツールについて徹底的に比較しました。ネット証券選びの参考にしてみてください。

投資ニュース

NTTドコモ、マネックス証券を子会社化。証券業に本格参入へ

株式会社NTTドコモは10月4日、マネックス証券株式会社と親会社のマネックスグループ株式会社との間で資本業務提携契約を締結した。ドコモは、マネックス証券が株式移転にて設立する中間持株会社の株式の譲渡および第三者割当増資によって、中間株式会社の株式および議決権割合の約49%を保有する。

投資ニュース

松井証券 米国株サービスで信用取引の提供開始。「株の取引相談窓口(米国株)」も開設

松井証券株式会社は10月下旬から、米国株サービスで信用取引の提供を開始する。新NISAでの3商品(日本株、米国株、投資信託)の売買手数料無料化に続き、取引手数料は約定代金×0.3%(税込0.33%)で、業界最安水準(同社調べ)の手数料とする。

投資信託

楽天証券、「新しいNISAのフェスティバル~お金から自由に、ワガママに~」10/7開催

2024年1月に導入される新しいNISA(少額投資非課税制度)で、楽天証券株式会社は10月7日午後1時から「新しいNISAのフェスティバル~お金から自由に、ワガママに~」をテーマにしたセミナーを開催する。3年ぶりの会場開催となり、2000名を無料で招待するほか、YouTubeで誰でも参加可能なライブ配信も行う。

投資信託

松井証券、新NISA口座での日本株・米国株・投資信託の売買手数料を無料化。最大1%貯まる投信残高ポイントサービスも

松井証券株式会社は、2024年1月に始まる新NISA制度に対応し、日本株、米国株、投資信託の売買手数料を無料とする。現行NISAでは日本株、投資信託の売買手数料を無料としているところ、米国株も加え、新NISAの対象3商品における売買手数料を全て無料とする。

投資・マネーコラム

新NISAの使い方は?メリット・デメリットや成長投資枠の活用法をプロ投資家が解説

2024年1月から新しいNISA制度がスタートします。新しいNISA制度は現行NISAより資産運用がしやすいように変更されました。例えば、非課税投資額が1,800万円に引き上げられ、非課税期間が無期限になりました。新しいNISA制度を利用し自身で年金を築けば老後の不安を軽減することも可能です。今回は新NISAの使い方を、プロ投資家の筆者が解説します。