積立投資を検討したものの、どのくらいの周期で買い付けたらいいのか迷っているという方もいるのではないでしょうか。この記事では、買付サイクルの違いによる特徴と、毎日積立のサービスを提供している証券会社をご紹介します。

2022年度から新学習指導要領に金融教育が盛り込まれ。高校で「資産形成の授業」がスタートした。株式会社リクルートは4月12日、現役高校生を対象にした「資産掲載の授業」に関するアンケートの結果を発表した。同社が運営する進路情報メディア「スタディサプリ進路」で、編集部の高校生エディターと公式LINE登録者を対象に3月7日〜10日にかけ実施。有効回答数は589人（男子169人、女子409人）。

SMBC日興証券は、国内有数の大手証券会社でありながらネットサービスにも力を入れている企業です。その知名度や親しみやすさから投資初心者だけでなく、信用取引など本格的な資産運用に取り組む専門家まで幅広く利用されています。そこでこの記事では、SMBC日興証券の特徴やメリット・デメリット、評判などについて詳しく解説します。

産業機械大手の米ダナハー（ティッカーシンボル：DHR）は、積極的なM&A（企業の合併・買収）で業容を拡大し、トヨタ式カイゼンを模した「ダナハー・ビジネス・システム（DBS）」と呼ばれる独自の経営手法を導入してグループ全体の企業価値向上を図っています。そこで今回は、ダナハーの会社概要をおさらいした上で、同社のサステナブルな取り組みや製品、業績・株価動向、新NISA成長投資枠に対応した組み入れファンドを紹介します。

松井証券株式会社は10月1日から、住信SBIネット銀行株式会社が提供する「NEOBANK（ネオバンク）」を活用した金融サービス「MATSUI Bank（マツイバンク）」を開始した。

SBI証券では、2021年6月30日にクレカ積立とVポイントサービスという新サービスを開始しました。クレカ積立は、投資信託の積立をクレジットカードで行うことが可能なサービスです。Vポイントサービスでは、投資信託や国内株式の取引などでVポイントが貯まります。

そこでこの記事では、SBI証券で利用可能なクレジットカードの種類や特典について詳しくご紹介します。SBI証券のクレカ積立に関心を持っている方や証券会社で利用可能なクレジットカードを知りたい方は、参考にしてみてください。

「貯蓄から投資へ」の流れが本格化し新しい投資サービスが次々と登場しています。中でも特に話題なのが「日興フロッギー+ docomo」で、dポイントで株を購入できるなど手軽に投資を行えるのが特徴です。そこでこの記事では、日興フロッギー+ docomoの特徴やおすすめの使い方、利用する際の注意点について詳しくご紹介します。

会社員は投資に対してどれくらい興味や知識があるのだろうか。株式会社LENDEXは12月8日、「『サラリーマンのお財布事情』についての調査」2023年版の結果を発表した。対象は、年収400万円～600万円台の20代～50代のサラリーマン1127人で、冬のボーナスシーズンを控えた11月30日～12月1日に第三者機関によるインターネット調査を実施した。

子どもの大学費用は、公立・私立、文系・理系によって異なります。本記事では、子どもの大学費用の平均額や、準備に必要な期間、毎月の積立額の目安を解説します。また、教育費を効率的に貯める方法も紹介します。

家計管理とライフプランを立てることで、将来のお金の不安を減らすことができます。本記事では、家計管理の基礎から、ライフプランの立て方、教育・住宅・老後に備えるポイントまでをわかりやすく解説します。

SMBC日興証券株式会社は11月27日、投資信託情報サービス「日興の投信NISA」の提供を開始した。2024年1月の新しい少額投資非課税制度（NISA）の開始を前に、投資信託やNISA制度を中心に情報発信を行うほか、取引ツールも備える。

株式会社LENDEXは11月21日、20代～60代の男女を対象に「投資」に関する調査結果を発表した。調査は今年7月、30代～40代の会社員1131人を対象にインターネットで実施。最初に「現在、預貯金以外に投資を行っていますか？」と聞いたところ「行っている（50%）」と「行っていない（50.0％）」が同数。投資を始めたのは30代からが一番多かった。

投資信託の利益確定（利確）やリバランスは、目的を明確にして実行するのが大切です。この記事では、利確やリバランスの考え方や実行タイミング、注意点をまとめました。

株式会社SBI証券は11月18日から新NISAでの投信積立の受付を開始する。同社のNISA口座を利用していれば、同日以降、現行NISA口座から引き継がれることとなる新NISA口座の投信積立設定の変更ができ、24年からの運用の見直しやクレカ積立設定金額の増額などが可能となる。

松井証券株式会社は10月1日から、住信SBIネット銀行株式会社が提供する「NEOBANK（ネオバンク）」を活用した金融サービス「MATSUI Bank（マツイバンク）」を開始した。

株式会社NTTドコモは10月4日、マネックス証券株式会社と親会社のマネックスグループ株式会社との間で資本業務提携契約を締結した。ドコモは、マネックス証券が株式移転にて設立する中間持株会社の株式の譲渡および第三者割当増資によって、中間株式会社の株式および議決権割合の約49％を保有する。

マネックス証券株式会社は9月28日、2024年から始まる新NISAで取り扱うすべての商品（日本株・米国株・中国株・投資信託）の売買手数料を無料化すると発表した。現行NISAで保有している商品を24年以降に売却する場合の手数料も無料とする。

松井証券株式会社は10月下旬から、米国株サービスで信用取引の提供を開始する。新NISAでの3商品（日本株、米国株、投資信託）の売買手数料無料化に続き、取引手数料は約定代金×0.3％（税込0.33％）で、業界最安水準（同社調べ）の手数料とする。

2024年1月に導入される新しいNISA（少額投資非課税制度）で、楽天証券株式会社は10月7日午後1時から「新しいNISAのフェスティバル～お金から自由に、ワガママに～」をテーマにしたセミナーを開催する。3年ぶりの会場開催となり、2000名を無料で招待するほか、YouTubeで誰でも参加可能なライブ配信も行う。

松井証券株式会社は、2024年1月に始まる新NISA制度に対応し、日本株、米国株、投資信託の売買手数料を無料とする。現行NISAでは日本株、投資信託の売買手数料を無料としているところ、米国株も加え、新NISAの対象3商品における売買手数料を全て無料とする。