半導体は「産業の米」と呼ばれることがあり、自動車や家電製品など幅広い産業で使われる部品です。世界中で半導体不足の影響が表れており、産業間・企業間で取り合いの状況となっています。

今回は半導体関連の個別銘柄と投資信託・ETFを3つずつ紹介します。半導体のニーズは今後も高まると予測されており、関連企業の動向も要注目です。

米国では株主を重視した経営を行っており、日本企業と比べて配当利回りが高い傾向にあります。また、配当回数も年4回と多いのも特徴です。さらに、毎年継続して増配している企業も多くあり、中には50年以上増配を続けている企業もあります。

この記事では、米国の高配当銘柄を10銘柄紹介します（数値は1月28日時点）。

米ネットフリックス（ティッカーシンボル：NFLX）は20日取引時間後に2021年10~12月期決算を発表。1株当たり利益が市場予想を上回るとともに、売上高は予想と一致したものの、会員数の伸び鈍化が嫌気され、決算翌日の21日には株価が20％強大幅下落した。なお、24日の終値は更に10ドル下げている。

金利・株価・為替はいずれも、経済情勢や要人発言、政治、その他のイベント、ファンダメンタルズなど様々な要因により変動します。更に金利・株価・為替はお互いに影響し合います。これら3資産は常に一定の関係を維持するわけではありません。好景気で株価が上昇しても、他の条件次第で金利は上がったり、下がったりします。金利が上昇すると、高い金利につられて国外から資金が流入し、その国の通貨は上昇する傾向があります。一方で通貨が下落することで、輸入インフレが懸念されて金利が上昇するというケースもあります。「金利上昇と通貨高」や「金融緩和による金利低下と株高」というようなステレオタイプの関係ばかりではなく、その他の条件次第で色々な組み合わせが発生するのです。今回は金利と株価、為替との関係について事例を用いて解説していきます。

株主還元に積極的な米国では、連続増配を記録している銘柄も数多くあります。米国株投資で投資先を上手く選定できれば、長期的な資産形成を狙えるため、注目している方もいるのではないでしょうか。

この記事では、5期以上にわたり連続増配を実施している米国株10銘柄をご紹介します。株価や業績、今後の展望についても詳しく解説するので、米国株の連続増配銘柄に興味のある方は、参考にしてみてください。

株主優待とは、株主に対して企業が自社製品や金券、優待券などのプレゼントを贈呈する制度です。上場企業の約4割が株主優待を行っており、優待内容や配当の高さで人気のある大手企業の一つ、東証プライム上場のオリックスもその1つです。

今回は、2021年度のオリックスの株主優待について、内容や配当、注意点などを紹介します。銘柄選びの参考にしてください。

2021年12月現在、原材料価格高騰によるインフレ懸念が高まっています。この記事では、原材料価格の高騰によるインフレによって株価はどうなるのか、そして、どのような業種に注目が寄せられるのかについて解説します。

2021年12月6日～10日の株式市場は世界全体でオミクロン株の過度な懸念が和らぎ、前週の下落幅を取り戻す展開。米国株は前週のオミクロン株の影響を受けた下落幅をほぼ取り戻す展開の中、S＆P500指数は最高値を更新。NASDAQやNYダウは、まだ前週の高値を突破することはできていないものの、大きく反発している中、ラッセル2000は引き続き弱い地合いが継続した。

株主優待は単元以上（100株以上）の株式を保有する投資家が対象となるのがほとんどです。しかし、なかには1株（単元未満株・端株）を保有するだけで株主優待を受けられる銘柄もあります。

そこで今回は1株から株主優待をもらえる銘柄を紹介します。また、各銘柄の配当や株主優待に関する注意点も紹介しますので、気になる方は参考にしてください。

米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズ（ティッカーシンボル：ZM）が11月22日に発表した2022年度8~10月期（2021年8~10月）決算は、売上高、1株利益ともにアナリスト予想を上回った （※1）。しかしながら、翌23日には株価が前日比14.7％下落（*2）。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックに経営環境が変化し、成長率の伸びが鈍化していることが背景にあるようだ。

為替は企業業績に影響を与えるので、株価にも関係します。ただ、輸入企業と輸出企業では影響が異なるので注意が必要です。この記事では、為替が株価に与える影響と、株に投資するときの注意点について解説します。

コロナ禍により、日本だけでなく世界経済は大きな痛手を受けました。しかし、株価は今年になって上値追いの展開となっています。この記事では、コロナ禍の中での株高の要因と、今後どのような点に注目すればいいのかについて解説します。

金利と株価の動きには密接な関係があります。この記事では、金利が上昇すると株価はどうなるのか、日本株や米国株にどのような影響を与えるのかについて解説します。

株式分割は、株を発行している企業と投資家の双方にメリットがあります。しかし、企業の判断で株式分割が突然発表されることもあるため、株価への影響や注意点について知りたい方もいるのではないでしょうか。

そこでこの記事では、株式分割の意味や投資家に与えるメリット・デメリットを解説します。株式分割を発表した企業の確認・予測方法なども併せてご紹介するので、株式投資をしている方、これから株式投資を始めようと考えている方は、参考にしてみください。

岸田新政権が誕生しました。同政権は、経済政策のスローガンに「新しい日本型資本主義」を掲げ、「成長」と「分配」の好循環による新たな日本型資本主義の構築を目指すとしています。

成長戦略をベースにすると株価にはプラス材料、分配施策をベースにすると株価にはマイナス材料となりそうです。今回は、岸田内閣の政策を分析し、株式市場がどのような影響を受けるのか予想しました。

2020年、建築用木材の供給が需要に追いつかないことによって、木材価格の高騰「ウッドショック」が起こりました。これは、1970年代に起こった「オイルショック」になぞらえて、このように呼ばれています。この記事では、ウッドショックが起きた原因と、株価に与える影響について解説します。

欧米などに比べ、日本の新型コロナワクチンの接種は遅れています。そして、過去最高値を更新している米国株などに比べ、株式の上昇も鈍くなっています。この記事では、ワクチン接種率が株価にどのような影響を与えているのか、欧米や日本、中国の株式市場の状況について解説します。

株式投資は値上がり益だけでなく、配当などのインカムゲインも狙えます。その中でも、増配を毎年している企業は、投資対象として検討しやすいと言えます。この記事では、連続増配をしている主な銘柄10本について解説します。

欧米では株価が上昇し、5月に入って米国のNYダウやイギリスのFT100指数、ドイツのDAX指数などは、過去最高値圏にあります。しかし、日本の株価は上値が重くなっています。この差は、新型コロナワクチン接種率の差が原因の1つと考えられています。

日本株はワクチン接種によってどうなるのか、今後の展望について解説します。

株式市場には、複数の株式をまとめた株式指数というものがあります。指数の動きが株式市場を代表した動きとされ、報道でよく取り上げられています。代表的な指数は、日本では日経平均株価（日経225）やTOPIX、マザーズ指数、米国ではダウ平均やS&P500、ナスダック総合指数が挙げられます。

あまり知られていませんが、指数にはダウ・ジョーンズ式（ダウ式）と時価総額方式の2つがあり、日経平均株価やダウ平均がダウ方式、TOPIXやマザーズ指数、S&P500、ナスダック総合指数が時価総額方式です。

「木を見て森を見ず」ということわざがあるように、個別株にこだわりすぎると、大きな資金の流れを見失ってしまうことがあります。便利な指数ですが、指数には悪い点もあります。そこで今回は日本の代表指数である日経平均株価とTOPIXの算出方法や問題点について解説します。