CATEGORY 新着記事

投資信託コラム

投資信託の損切りタイミングを見極める5つのポイント

投資信託はその価値が大きく変動することもあるため、時には損切りを行うこともあるでしょう。しかし、損切りのタイミングを見極めるのは難しいものです。損切りのタイミングを見誤った場合、さらに損失が大きくなる可能性もゼロではありません。そこで本記事では、投資信託の損切りタイミングを見極める5つのポイントと注意点を解説します。

投資信託コラム

オルタナティブ投資の種類は?各商品のメリット・デメリットも解説

日銀の金融緩和・マイナス金利政策により日本の債券市場から収益を生み出すことが難しくなり、日本の資産運用業界が変革を求められているなか、オルタナティブ投資が注目されはじめています。オルタナティブ投資は本来、保有資産の多様化ニーズから生まれたものですが、今回はその意味や種類をメリット・デメリットを交えつつ解説します。

投資信託コラム

つみたてNISAのメリット・デメリットと始め方をわかりやすく解説

つみたてNISAとは、年間40万円の非課税投資枠が設定された長期積立投資の制度で、2018年1月からスタートした比較的新しい資産運用の方法です。この記事では、積立投資や少額投資を検討している方のために、つみたてNISAのメリット・デメリット、一般NISAとの主な違い、つみたてNISAを始める手順を詳しく解説します。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

インパクト投資家の99%は「期待通り・期待以上」SIIFがGIINの調査結果の速報概要と見解を公表

一般財団法人社会変革推進財団は6月15日、世界的インパクト投資のネットワークであるGIIN(Global Impact Investment Network)が発表した年間のインパクト投資家の調査結果を受けて、SIIFのナレッジ・ディベロップメント・オフィサーの織田聡氏による概要の速報と見解を公式ブログで公開した。

投資信託コラム

投資信託の取扱本数が多いネット証券会社5社ランキング【2020年5月】

投資信託の取扱本数は証券会社によって異なり、また時期によっても本数は増減し、手数料やサポートツールなども変わります。さらに投資信託を提供している証券会社は多数あり、どれを利用すべきか比較するには手間がかかります。そこで今回は、投資信託の取扱本数が多い証券会社5社とその特徴を紹介します。

株式投資コラム

IPO株を購入するメリット・デメリットは?IPO株の購入方法も解説

IPO株は抽選で当選した方のみ購入できる上場前の銘柄で、上場直後の価格変動が激しい傾向もあります。これからIPO投資に参加を検討する方は、その仕組みや投資する上でのメリット・デメリットを理解しておくことが大切です。そこで今回は、株式投資初心者に向けてIPO投資の仕組みや特徴、メリット・デメリットを解説します。

投資信託

「アフターコロナもフィンテック戦略は成長」アクサIM、ポートフォリオ・マネージャーの見解公表

資産運用大手のアクサ・インベストメント・マネージャーズ株式会社は6月10日、「ポートフォリオ・マネージャーが語る新型コロナへの影響」として、フィンテック、クリーンテック、ロボテックの3分野への見解を公表した。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

次の10年は「移行(トランジション)」が市場のキーワードに。アクサIM「2019年アクティブオーナーシップ・スチュワードシップ報告書」日本語版

5月26日に日本語版を発表したアクサIMの「2019年アクティブオーナーシップ・スチュワードシップ報告書」は、主要統計データや当社のエンゲージメント事例、現在投資家が直面している最も重要な環境・社会・ガバナンス(ESG)課題に加えて、今後10年間に焦点になると思われる課題に関する見解を紹介。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

不動産投資CF「CREAL」のブリッジ・シー・キャピタル、SBJ銀と業務提携。ESG不動産投資の取組み強化

株式会社ブリッジ・シー・キャピタルは6月15日、株式会社SBJ銀行との業務提携を発表した。SBJ銀はブリッジ社が運営する不動産投資クラウドファンディングサービス「CREAL(クリアル)」を顧客に紹介することで、両者でESG(環境、社会、企業統治)不動産投資の普及を促進していく。

Good Investors

「地域で持続的なインパクトが創出される仕組みをつくる」SIIFが挑む、休眠預金を活用した地域活性化支援

SIIFは休眠預金等活用法に基づく資金分配団体として4月頃より2020年度のソーシャルビジネス実行団体の公募を開始しています。今回は、休眠預金活動事業に従事しているSIIFインパクトオフィサーの小笠原由佳さんに資金分配団体として掲げている目標や役割、そしてインパクト評価を用いた今後の具体的な取り組みについて伺いました。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

環境省、日本企業の脱炭素経営の取り組みを紹介。TCFD、SBT、RE100はいずれも世界上位

環境省は6月8日、「企業の脱炭素経営の取組」として、気候変動に対応した経営戦略の開示(TCFD)や脱炭素に向けた目標設定(SBT、RE100)などを通じ、脱炭素経営に取り組む企業名を公表した。2015年のパリ協定を契機に、日本でも脱炭素経営の動きが活発になっている。