CATEGORY 新着記事

Web3コラム

コインチェックのIEO第二弾「フィナンシェトークン」とは

フィナンシェトークンは、「ブロックチェーンを活用した新世代クラウドファンディング2.0」サービスを手がけるプラットフォームFiNANCiEのネイティブトークンです。22年夏に国内の仮想通貨取引所であるコインチェック(Coincheck)においてIEOを実施する予定です。今回はフィナンシェトークンについて、その概要や特徴、コインチェックでの第二弾となるIEOの実施予定などを解説していきます。

NFT

「De:Lithe Φ」のゲームトークン、Huobi Japanで開催予定のIEOについて解説

22年6月22日、株式会社HashPaletteが、NFTゲーム「De:Lithe Φ(ディライズ ファイ)」のゲーム内トークンのIEOの計画を明らかにしました。IEOは国内の暗号資産(仮想通貨)取引所である「Huobi Japan(フォビジャパン)」で行われる予定です。今回は、「De:Lithe Φ」のゲームトークンIEOの詳細について、解説していきます。

Web3

SBI VCトレード、ソラナやドージコインなど新規5銘柄の取り扱いを開始へ

SBIグループにて暗号資産交換業を運営するSBI VCトレード株式会社は、8月17日から新たにカルダノ(ADA)、ドージコイン(DOGE)、ステラルーメン(XLM)、テゾス(XTZ)、ソラナ(SOL)の5銘柄の取り扱いを追加することを発表している。これにより、同取引所での取り扱い暗号資産は全12銘柄となる。

投資信託コラム

LINE証券で人気の投資信託10本、特徴や手数料、価格推移は【2022年7月】

投資信託は、銘柄選びやポートフォリオの構築、売買タイミングなどの運用に関する高度な手続きを資産運用の専門家であるファンドマネージャーに一任できる金融商品です。投資信託を取り扱う金融機関は様々ありますが、中でもLINE証券はスマホ操作に特化しているため、若い方や投資初心者でも始めやすいのが特徴です。

そこでこの記事では、LINE証券で購入可能な投資信託銘柄について、特徴、取引コスト、価格推移などを詳しくご紹介します。LINE証券の口座をお持ちの方、投信銘柄の探し方を知りたい方は参考にしてみてください。

投資信託コラム

auカブコム証券で人気の投資信託10本、特徴や手数料、価格推移は【2022年8月】

auカブコム証券では様々な投資信託銘柄を取り扱っているので、目的や予算に合わせた銘柄選択が可能なほか、ポイントサービスも充実しているため、ポイントを効率的に貯めながら資産運用を行えるのが特徴です。

そこで、この記事ではauカブコム証券で購入上位となっている投資信託の特徴、手数料、価格推移などを詳しくご紹介します。ポイントが貯まる資産運用にご興味のある方や、投資信託の銘柄選択に迷った経験のある方などは、参考にしてみてください。

株式投資コラム

PayPay証券の評判は?メリット・デメリットやキャンペーン、始め方も

PayPay証券は、1000円から国内や米国の有名企業の株がスマで簡単に買える株式投資サービスです。1株からIPOに申し込むこともできるため、投資初心者を中心に幅広く活用されています。この記事では、PayPay証券の特徴やメリット・デメリット、評判・口コミ、始め方(口座開設の流れ)などについて詳しくご紹介します。

投資信託

PayPay証券「新規口座開設キャンペーン」開始。投資資金最大1万円プレゼント

スマホ証券サービスのPayPay証券株式会社は8月1日から「新規口座開設キャンペーン」を開始した。10月31日までの期間中にキャンペーンコード「cpn2208」を入力、口座開設(無料)を申し込み、11月14日までに口座開設を完了すると、抽選で1等20人に1万円、2等500人に1000円の投資資金をプレゼントする。

さとふる「令和4年7月台風4号・豪雨被害 緊急支援寄付サイト」ふるさと納税

さとふる「令和4年7月台風・豪雨被害 緊急支援寄付サイト」で宮城県登米市の寄付受付開始。掲載は10自治体に

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは8月1日、「令和 4年7月台風・豪雨被害 緊急支援寄付サイト」で宮城県登米市への寄付受け付けを開始した。同サイトは7月8日に開設、掲載自治体は10自治体、寄付総額は272万7千円、227件(8月2日午後12時時点)となった。

Web3

ODLを用いたXRP国際送金サービス向けシステムをリニューアル 、複数の送金業者・暗号資産交換業者との接続が可能に

SBIグループにて暗号資産交換業を運営するSBI VCトレード株式会社は7月29日、Ripple Labs Inc.が提供するODL※を用いたXRP国際送金サービス向けのシステムをリニューアルし、送金元(日本国内の資金移動業者)および送金先(海外暗号資産交換業者等)のいずれに対しても複数事業者との接続が可能なマルチテナント型システムとする対応を行ったことを発表した。

DeFi

暗号資産デリバティブ分散型取引所dYdX、「完全分散化」でイーサリアムからコスモスに移行

分散型取引所dYdXが、2022年の年末に予定している完全分散化(V4)実現のためコスモスを採用し、独自ブロックチェーン「dYdXチェーン」を構築する計画を発表しました。dYdXは、これまでイーサリアムのレイヤー2であるStarkEXを使っていましたが、「ベストなプロダクトをトレーダーに届ける」という観点からイーサリアム圏を飛び出てコスモスに移行することが良いと判断しました。コスモスに移行することでどのような利点があるのでしょうか?

暗号資産・ブロックチェーン

仮想通貨の自動損益計算サービス「Cryptact」とは?【確定申告の備え】

仮想通貨は比較的新しい金融商品である上、株取引等とは勝手が異なるため、その損益計算を個人で行うことは簡単ではありません。そこで、取引所のデータをいくつかアップロードするだけで、正確な損益計算を自動で行ってくれる「Cryptact(クリプタクト)」のようなサービスが役立ちます。今回は、仮想通貨の自動損益計算サービス「Cryptact」について、その概要や特徴、詳しい使い方を解説していきます。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

SIIF、建設業界向けプラットフォーム運営の助太刀に「はたらくFUND」でインパクト投資

一般財団法人社会変革推進財団(SIIF)は7月13日、新生企業投資株式会社の子会社である新生インパクト投資株式会社と共同運営する「日本インパクト投資2号投資事業有限責任組合(はたらくFUND)」を通じて、株式会社助太刀が実施する第三者割当増資を引き受けたと発表した。

独自の水冷構造で油はねを極限まで減少!年間約2億トン消費される世界の食用油を減らしSDGsに貢献する「クールフライヤー」投資ニュース

飲食業の職場環境改善からSDGsまで実現。“究極のフライヤー”の開発メーカーが株式投資型CF「FUNDINNO」で描く未来

株式投資型クラウドファンディング(CF)プラットフォーム「FUNDINNO(ファンディーノ)」で新株予約権型の案件「独自の水冷構造で油はねを極限まで減少!年間約2億トン消費される世界の食用油を減らしSDGsに貢献する『クールフライヤー』」(募集期間8月8日~16日)が公開されている。

投資ニュース

「今だけのオトクな情報」を集約するウェブメディア開発ベンチャーがFUNDINNOで株主募集へ

株式投資型クラウドファンディング(CF)プラットフォーム「FUNDINNO(ファンディーノ)」の新規案件「ユーザーに最新のオトク体験を!事業者に価格破壊の衝撃を!“1クリック10円”の広告革命【なうモール】」は、ネット広告の課題へのソリューション事業が対象。

投資ニュース

心と体を癒すヘルステックサービスを世界へ。健康管理クラウド型システム開発ベンチャーが「FUNDINNO」でCF

株式投資型クラウドファンディング(CF)プラットフォーム「FUNDINNO(ファンディーノ)」で7月29日、新規案件「離職率防止はメンタルケアにあり!表情を自動解析しストレス指数をデータ化。社員の健康管理は『SASSURU』で」が公開された。

Web3

2022.8.2 マーケットレポート【経済指標を控え手控えムードか】

昨日のマーケットはマチマチな動き。株式市場もほぼ変わらずの動きとなっているが、米国債金利10年は2.57%まで大幅下落しており、米ドルも売られる動きとなっている。仮想通貨市場は株式市場が横ばいで推移する中、ビットコインは若干反発する動きに。23,000ドル台を回復しているが、まずは24,000ドル台を抜けてくる動きが出るかどうかが最初のポイント。

10代と20代のための「NPOキャンパス」第2期寄付

10代と20代のための「NPOキャンパス」第2期が2022年9月から開講

2021年9月から特定非営利活動法人NPOサポートセンターによる「10代と20代のためのNPOキャンパス」が開講する。対象は学生や概ね24歳以下の社会人。NPOを支援するNPOで働きたい人、企業・自治体に所属しながらスキルを活かしてボランティアをしたい人、企業でCSR活動の仕事をしたい人、フリーランスのNPOコンサルタントになりたい人などにおすすめだ。

寄付

生活困窮世帯の7割以上がコロナ禍で所得減少傾向。CFCが1902名に調査

子どもの教育格差の解消に取り組む公益社団法人チャンス・フォー・チルドレン(CFC)は、新型コロナウイルスが及ぼす子どもや家庭への影響について、生活困窮世帯の保護者1,902名に対して行った調査結果を発表した。調査の結果、コロナ禍で生活困窮世帯の7割以上が所得減少傾向にあることが分かった。