インヴァランスが2016年5月に実施した「女性のお金と投資に関する意識調査」において、不動産投資の目的で最も多かったのが「老後の生活費のため」(54.5%)という結果となっています。不動産投資は、実は、このように老後のことが心配な働く女性にこそおすすめの投資手法なのです。

不動産投資にデジタル化の波が押し寄せている。投資分野の中でも不動産は現物投資となるため、アナログで古い体制の会社やサービスも多く、デジタル化が遅れてきた領域の一つだ。それが、ここにきて大きな変化を見せ始めている。 昨年1…

株式会社 GA technologiesが、居住や不動産投資、リノベーション、不動産購入後の資産管理まで、不動産所有に関わるニーズに応える中古不動産プラットフォーム「Renosy（リノシー）」と不動産投資家向けアプリ「Renosy Insight（ver2.0）」のサービス提供を開始した。

SBI VCトレード株式会社は2月27日、仮想通貨取引サービス開始時期を延期することを発表した。理由についてSBIVCは、仮想通貨交換業者の利用者保全に関して、一層の安全性が求められるなか、セキュリティ対策や預り資産の管理方法、顧客管理態勢のさらなる強化に一定の時間を要するためとしている。

投資をするとしたら区分マンションがいいのか、それともアパート一棟がいいのか、これは非常に悩むポイントです。マンションとアパートには、物件価格・利回り・立地・償却期間など様々な面で違いがありますが、その中でも特に重要なのが…

読者の方が実践してきた不動産投資にHEDGE GUIDE編集部がアドバイスする「不動産投資の相談室」。今回の相談者は、広島県でアパート経営をはじめた30代後半の女性の方です。 相談者プロフィール HNさん 女性 30代後…

退職までに用意したほうが良い貯蓄額は2000万円～3000万円とよく言われますが、将来に向けて貯蓄以外にも取り組んでおいたほうが良いことがあります。それが、退職後の収入の確保です。 退職後の収入は会社員時代と比べると落ち…

VALUE AIでは、Gate.の保有する膨大な物件データとAI独自のアルゴリズムにより、現在の不動産価値や、任意で設定する購入から売却までの保有期間の利回りを算出できる。また、不動産オーナーが条件を変更し、現状に合わせた投資プランシミュレーションを行うこともできる。保有不動産を登録することができるため、不動産ポートフォリオの管理ツールとしても活用できる。

マネーツリー株式会社の金融インフラプラットフォーム「MT LINK」が、株式会社GA technologies（ジーエーテクノロジーズ）の不動産投資家向けアプリ「Renosy Insight（ver2.0）」と2月21日に連携した。

購入後の満足度が最もよく分かるのがリピート率です。不動産投資は、購入金額が非常に大きいため、一回目の投資でよほど満足度が高くない限りはリピート購入をすることはありません。リピート購入率が高い会社には、主に以下のような特徴…

不動産投資を始める上で悩むのが、どの会社と付き合えばよいのかという点です。不動産投資の会社の数は非常に多いため、口コミを見て評判が良さそうなところに決める、あるいは評判が悪そうだから避けるといった決め方をされている方も多…

不動産への投資を考える際、不動産への直接投資以外にも、株式のように売買ができるJリートや、1万円・1ヶ月から始めることができるソーシャルレンディングといった投資の選択肢が広がってきました。投資初心者の方には、どれに投資をしていいか迷っているという方も少なくないでしょう。

株式会社シノケングループ（以下、シノケン）が、2017年12月期の決算を発表した。主力事業であるアパート販売が前年比148.2％と好調に推移し、売上高は前年比130.3%で1,059億円となった。今回の決算で8期連続の増…

2018年1月25～27日の間、東京ビッグサイトで「資産運用EXPO」が開催されました。不動産投資や金融商品、金や宝石などの現物資産を扱う企業132社がブースを出し、各社のサービスをPRする大規模なイベントです。会場には…

アプリではじめるIoTアパート経営「TATERU（タテル）」の開発・運営を行う株式会社インベスターズクラウドは、ビッグデータを活用した不動産ポータルサイト「TATERU Buy-Sell（タテル バイセル）」を2月13日に開始した。「TATERU Buy-Sell」のサービスは、会員登録を行うことですべて無料で利用できる。物件掲載料も無料だ。

満室経営は実現できたものの、いまだに初期費用を回収できず… 読者の方が実践してきた不動産投資にHEDGE GUIDE編集部がアドバイスする「不動産投資の相談室」。今回の相談者は、副収入を作るために新築アパート経営をはじめ…

アパートローンの新規貸出が減少幅を広げています。日銀が2月8日に公表した「貸出先別貸出金」において、2017年10月-12月期の個人向け貸家業に対する新規貸出金は、前年比-22.4%と大幅マイナスとなり、前四半期の数値（…

2018年度の税制改正で、年収850万円超の会社員の基礎控除上限が平成32年1月から給与所得控除の上限を220万円から195万円に引き下げられる見込みとなりました。このニュースを見て「自分は850万円以下だから大丈夫」と…

総合不動産サービス大手のジョーンズ ラング ラサール株式会社は2月6日、2017年第4四半期の「東京プライムリテール市場」の動向について公表した。

テレビCMや雑誌などで不動産投資を目にする機会が多くなっていますが、興味があっても「税金や会計は難しそうだし、手続きが面倒かも…」と感じて躊躇してしまっているという方も多いのではないでしょうか？ 投資用不動産を所有してい…