SMBC日興証券株式会社は2月25日、 株式会社三井住友銀行とジャパン・ペンション・ナビゲーター株式会社（J-PEC）が運営する「SMBC個人型プラン」で「日興iDeCoコース」の提供を開始した。SMBC日興証券は受付金融機関として加入手続きを担当し、三井住友銀行とJ-PECが運営管理機関として日興iDeCoの運営を行う。

PayPayボーナスを運用に回して投資デビューした方もいるでしょう。2022年1月27日から運用コースとして新たに「テクノロジーコース」が追加されたことはご存じでしょうか。

テクノロジーコースはアメリカ・NASDAQ市場の代表的な100銘柄に分散投資をするコースですが、どのような特徴があるのでしょうか。この記事ではPayPayボーナス運用のテクノロジーコースの概要、ベンチマークから予測するパフォーマンスなどについて解説します。

SBI証券は、ネット証券会社の中でも有数の大手証券会社です。つみたてNISAの口座開設数も170万以上（NISA・ジュニアNISA含む）と、多くの人に支持されています。

今回は、SBI証券のつみたてNISAにおけるメリットや注目銘柄について解説していきます。「興味があるけれど、どんな証券会社かわからない」という方向けに、評判や注意点にも触れていくので参考にしてください。

DXとは進化した情報技術を用いて、ビジネスや人々の生活をより良いものに変革するという概念です。新型コロナも追い風となり、DX関連ビジネスは国内外で注目されています。

今回はDX関連の個別銘柄と投資信託・ETFを3つずつ紹介します。DXによって社会がどれだけ変化していくのか、DX関連産業がどれだけ盛り上がるのか要注目です。

日本の投資家にとって主な投資対象国となるのは日本とアメリカでしょう。それ以外の先進国を挙げるとすれば、欧州の国が選択肢になるものの、欧州株は米国株のように話題に上がることは滅多にありません。米国のGAFAに代表される巨大IT企業のような、相場を牽引する欧州企業をすぐには思いつく人は少ないでしょう。しかし、フォルクスワーゲンやBMW･ベンツなどの自動車会社や、ネスレなどの食品メーカーが欧州株にはあります。欧州では昔から「ヒト、モノ、カネ、サービス」の自由化によって他国との貿易が発達するなかで国際競争力の高い企業や、伝統に培われた信頼性の高いブランド企業、独自性の高い製品・サービスを提供する企業が多数あります。今回は、欧州株へ投資する方法と各国の特徴やポイントについて解説していきます。

ナティクシス・インベストメント・マネージャーズ株式会社は2月18日、ナティクシス・インベストメント・マネージャーズ・ソリューションズによる2022年2月マクロ・マーケット見通し（Perspectives）の和訳を発表した。

老後の2千万円問題などで投資への関心が高まる中、若いうちから投資を始めることの重要性も高まっています。最近は高校生から投資を始める方もいるため、「高校生でも投資はできるの？」と疑問を持つ方もいるのではないでしょうか。

そこでこの記事では、高校生が投資を行う際の手続き方法や初心者向けの投資対象などを詳しく解説していきます。高校生投資のメリット・デメリットなども併せてご紹介するので、投資に興味を持っている高校生や未成年の方は参考してみてください。

LINE証券株式会社と野村證券株式会社は2月15日、オンラインキャンペーン「QuizKnock監修　クイズで学ぼう！お金のQ 2022」を共同で開始した。2021年1月から2月にかけて実施し5万人超が参加した「QuizKnockがおくるお金のクイズ～お金のQ~キャンペーン」の第二弾。

マネックス証券株式会社が2月13日の「NISA（ニーサ）の日」に合わせて実施した投資に関する意識調査で、NISAの利用率は86%は昨年とほぼ同様で海外株式の購入は微増、特に20～30代では20%を超えており、若年層ほどポートフォリオに海外株式を組み込んでいることがわかった。

株式会社SBI証券は、2月21日から、取引実績に応じて「dポイント」が貯まるdポイントサービスを開始する。dポイントは株式会社NTTドコモが運営するポイントサービスで、会員数約8500万人。日常消費から生活インフラ、ネットサービスまで全国の約8万店舗で利用できる。

スマホ投資サービス「LINE証券」は2月8日、「つみたてNISA」の提供を開始した。毎月1000円と少額から積み立て投資ができ、「LINEポイント」の利用も可能。LINE証券で人気の「eMAXIS Slim」シリーズや、今回追加したつみたてNISA専用商品の「野村スリーゼロ先進国株式投信」への投資もできる。

iDeCo（個人型確定拠出年金）とは、税制優遇などを受けながら老後の資産形成を図れる制度です。メガバンクである三井住友銀行でもiDeCoを取り扱っているため、その評判や取扱商品の種類、手数料について詳しく知りたい方もいるのではないでしょうか。

この記事では、三井住友銀行でiDeCoを始めるメリットや評判、始め方についてご紹介します。iDeCoを利用した資産形成にご興味のある方、三井住友銀行の口座をお持ちの方は参考にしてみてください。

マネックス証券株式会社は2月25日から提携クレジットカード「マネックスカード」投信積立サービスの申込受付を開始する。マネックスポイント還元率は1.1%で、主要ネット証券のクレジットカード投信積立サービスでは最大（2月7日現在）。

楽天証券株式会社は、投資信託の積立に楽天グループの電子マネー「楽天キャッシュ」が利用できるサービスを、6月下旬をめどに開始する。楽天キャッシュによる投信積立の上限額は月5万円、「楽天カード」クレジット決済の月額上限5万円と合わせると毎月10万円を金融機関への事前入金が不要な投信積立資金として活用できるようになる。

株式会社SBI証券と東急カード株式会社は2月2日、業務提携によって東急カードが発行するクレジットカードで投資信託が買える投信積立サービス「クレカつみたて」や、資産運用に応じて、「東急ポイント」で還元するサービスの提供を開始すると発表した。東急カード経由で新規口座開設した顧客、既にSBI証券総合口座を持ち、東急カードの金融商品仲介サービスへの変更手続きを行った顧客を対象に①クレカつみたて（決済金額の最大3%分の東急ポイントを加算）②資産運用に応じて東急ポイントを加算③クレカつみたてを東急グループのプレミアム特典「TOKYU ROYAL CLUB」のカウント対象に追加する予定。

株式会社 SBI証券は2月4日から、「ハズレなし！当社への投信お乗り換えが超おトクキャンペーン」を開始する。今年1月から開始した「投信お引越しプログラム」の好評を受けた企画で、参加条件を満たした顧客全員に1000～10万 ポイントをプレゼント。期間は3月31日まで。

老後の資産形成のために、税制優遇を受けながら長期積立投資ができるiDeCoを始めようと考える方も多いでしょう。さまざまな金融機関でiDeCoを利用できますが、手数料や取り扱う商品数などに違いがあります。

今回は多くの金融機関の中から、iDeCoの利用に向いている会社を5つピックアップしました。それぞれの特徴について解説しますので、金融機関選びの参考資料としてください。

お金の相談マッチングプラットフォーム「お金の健康診断」を運営する株式会社400Fは1月26日、SBIインベストメント株式会社、楽天証券株式会社、株式会社ミンカブ・ジ・インフォノイド、既存投資家であるDIMENSION投資事業有限責任組合の計5社を引受先とする第三者割当増資により総額3.6億円の資金調達を完了したと発表した。

クレジットカードで投資信託の積立ができるサービスが複数生まれました。簡単に積立ができて、ポイントが貯まることから注目されています。

今回はクレジットカード対応の積立投資サービス5つをピックアップし、詳しく解説します。サービスの比較も行いますので、参考にしてみてください。

トータルリターンは、投資信託を評価する際に用いられる指標の1つで、その銘柄に投資することによって得られた総合的な収益を指します。トータルリターンを見れば、そのファンドの過去の成績を知ることができるため、投資先銘柄の判断や分析に役立ちます。

この記事では、過去1年間でトータルリターンの高い投資信託を10本ご紹介します。投資信託のトータルリターンについて知りたい方や、トータルリターンが高い投資信託を検討されたい方は参考にしてみてください。