三井住友銀行のiDeCoの評判は?取扱商品や手数料の他社比較も

iDeCo(個人型確定拠出年金)とは、税制優遇などを受けながら老後の資産形成を図れる制度です。メガバンクである三井住友銀行でもiDeCoを取り扱っているため、その評判や取扱商品の種類、手数料について詳しく知りたい方もいるのではないでしょうか。

この記事では、三井住友銀行でiDeCoを始めるメリットや評判、始め方についてご紹介します。iDeCoを利用した資産形成にご興味のある方、三井住友銀行の口座をお持ちの方は参考にしてみてください。

※本記事は、2021年12月28日時点の情報をもとに執筆されています。最新の情報については、ご自身でもよくお調べの上、ご利用ください。

目次

  1. 三井住友銀行のiDeCoの特徴
    1-1.iDeCoで資産形成するメリット
    1-2.三井住友銀行のiDeCoの強み
    1-3.他社と取扱商品本数を比較
    1-4.他社と手数料を比較
  2. 三井住友銀行のiDeCoの評判
  3. 三井住友銀行でiDeCoを始める方法
    3-1.加入資格の確認
    3-2.WEB申込みがかんたんで便利
  4. まとめ

1 三井住友銀行のiDeCoの特徴

iDeCo(イデコ)は個人型確定拠出年金の愛称で、確定拠出年金法に基づいて実施されている私的年金制度です。公的年金にプラスして積み立てた年金を受け取ることができる仕組みとなっており、iDeCoで積み立てた年金は原則として60歳以降から受取可能になります。

日本では公的年金制度が整備されており、20歳以上の方は国民年金や厚生年金などへの加入が必須です。一方、長寿社会となった近年は、公的年金だけで老後の生活に十分な資金を確保することが難しくなっており、老後までの資産形成や長期的な資産運用なども重要になってきています。

そこで、公的年金を補完するために始まった制度がiDeCoです。2001年の制度が始まった当初は「個人型確定拠出年金」や「日本版401K」とも呼ばれていました。

iDeCoへの加入は、公的年金と異なり任意です。また、申込手続きや掛金の拠出、掛金の運用は全て加入者自身で行う必要があります。

拠出できる掛金は加入者ごとに限度額が決められており、国民年金に加入している自営業者の場合は毎月68,000円まで、企業型年金や厚生年金基金に加入していない厚生年金被保険者の会社員の場合は毎月23,000円までの積み立てが上限額となっています。

また、掛金はiDeCoを取り扱っている金融機関に専用の口座を設けて運用しますが、運用できる金融商品は口座を開設した金融機関によって異なります。そのため、iDeCoの申込みの際は運用したい商品の種類等もしっかりと考慮した上で利用する金融機関を決定することが大切です。

1-1 iDeCoで資産形成するメリット

iDeCoで投資や資産形成を行う場合、以下のように掛金の拠出時(積立時)、運用時、年金の受取時に税制上の優遇措置を受けられます。

掛金の拠出時(積立時)

iDeCoに拠出した掛金は「小規模企業共済等掛金控除」として所得控除を受けられます。健康保険料などの社会保険料控除と同様に支払い金額の全額が所得控除の対象となるため、所得税や住民税が所得や支払い金額に応じて軽減されます。

運用時

株取引や投資信託を行う際、通常は分配金や譲渡益に対して20.315%の税金が課されます。一方、iDeCoの運用で得られた利益は原則非課税となるため、税金がかかることはなく、効率的に資産を増やすことが期待できます。

年金の受取時

iDeCoで積立運用した年金資産は、60歳以降に年金もしくは一時金として受け取ることができます。年金として受け取る場合は「公的年金等控除」、一時金として受け取る場合は「退職所得控除」の対象となるため、受取時に税負担の軽減を期待できます。

このほか、iDeCoで運用した資産を他の年金制度へ移換できる点もメリットの一つです。細かい条件などもありますが、iDeCoの年金資産は転職や就職の際に確定給付企業年金や企業型確定拠出型年金などに移換可能です。

そのため、転職や就職をするときでも税制上の優遇措置を受けながら、老後の資産形成が引き続き可能となっています。

1-2 三井住友銀行のiDeCoの強み

iDeCoは将来の受け取り時まで運用を長期間続ける必要があるため、経営破綻などの心配が少ない中で運用を続けられるのは、メガバンクである三井住友銀行の大きな強みです。

また、三井住友銀行は、ITサポートサービスにおける世界最大のメンバーシップ団体HDI-Japan(日本支部)より、コールセンターとWEBサービス部門で最高ランクに当たる格付け評価の「三つ星」を受けるなど、サービス面でも高い評価を受けています。

このほか、三井住友銀行のiDeCoは、以下の通り、「みらいプロジェクトコース」「標準コース」の2コースが用意されています。運営管理機関に支払う手数料や商品ラインナップなどを比べながらコース選択できる点も特徴の1つとなっています。

三井住友銀行のiDeCoの取引コース

コース名 みらいプロジェクトコース 標準コース
運営管理機関手数料 0円 毎月積立を行う場合、毎月260円(税込)
商品ラインアップ 投資信託24本 投資信託27本
定期預金2本
特徴 積立投資を通じて社会に貢献できるESG投資をはじめ、投資信託にかかる費用の低いインデックス型やビッグデータ・AI等の先進的な商品選定となっているコースです。
利用者数に応じて「困っている子ども達」に三井住友銀行が全額負担で寄付を行います。
元本確保型商品である定期預金や、投資信託にかかる費用の低いインデックス型、過去の運用実績が好調なアクティブ型などの幅広い商品を選定しているコースです。

1-3 他社と取扱商品本数を比較

三井住友銀行のiDeCoでは、上記でご紹介した2つのコースで取り扱っている商品の中から運用する商品を選択することができます。他社との取扱商品本数を比較すると以下の通りです。

iDeCo商品の取扱本数比較

金融機関 投資信託 元本確保型商品
三井住友銀行(みらいプロジェクトコース) 24本 0本
三井住友銀行(標準コース) 27本 2本
(定期預金)
みずほ銀行 30本 1本
(定期預金)
ソニー銀行 28本 0本
SBI証券 83本 4本
(定期預金・年金保険)
マネックス証券 27本 0本
野村證券 31本 1本

※2021年12月28日時点

上表は、主要銀行や証券会社などで取り扱っている商品ラインアップをまとめたもので、各社とも投資信託は30本前後、元本確保型商品は0~4本程度となっています。

iDeCoでは、取扱商品のラインアップが豊富なほど選択肢も増えますが、商品選びに手間や時間がかかる場合もあります。そのため、取扱商品本数以外では品揃えを重視することも大切です。

例えば、元本確保型や投資信託にかかる費用の低いインデックス型、高いパフォーマンスを目指すアクティブ型などの商品が揃っていると投資目的に合わせた商品選択が可能になります。

三井住友銀行の取扱商品は、このようなバランスのとれた商品が多く揃っているため、投資未経験者の方でも長期運用に適した商品を選びやすくなっています。

一方、手間暇を惜しまずに時間をかけて商品を探したい方や、ある程度の金融商品の知識や投資経験を備えている方は、取扱本数の豊富な金融機関を選ぶことも可能です。

1-4 他社と手数料を比較

他社とのiDeCoにかかる各手数料を比較すると以下の通りです。

iDeCoの手数料比較

取扱金融機関 加入手数料(税込) 口座管理手数料(税込) 運営管理機関手数料(税込)
三井住友銀行 2,829円 毎月合計171円
(国民年金基金連合会に105円、事務委託先信託銀行に66円)
0円(みらいプロジェクトコース)または毎月260円(標準コース)
みずほ銀行 0円または毎月260円(iDeCo残高などが一定の条件を満たした場合0円)
ソニー銀行 0円または毎月319円(iDeCo残高などが一定の条件を満たした場合0円)
SBI証券 0円
マネックス証券 0円
野村證券 0円

※2021年12月28日時点

iDeCoでは、大きく分けて3つの手数料が発生します。加入手数料はiDeCoの申込み時に必ず発生する国民年金基金連合会へ支払う手数料で、全ての金融機関が一律税込2,829円です。

また、口座管理手数料も毎月発生する手数料です。毎月掛金の積立を行う場合、国民年金基金連合会に支払う税込105円、事務委託先信託銀行に支払う税込66円の合計171円の手数料が発生します。こちらも加入手数料と同様に全ての金融機関で一律の金額です。

金融機関ごとに差が出るのは運営管理機関に支払う手数料です。三井住友銀行やみずほ銀行、ソニー銀行などの銀行では選択するコースや条件を満たすことで運営管理機関手数料が無料となります。

一方、ネット証券大手のSBI証券やマネックス証券、総合証券会社大手の野村證券などの証券会社では無条件で運営管理機関手数料が無料となる場合もあります。

運営管理機関手数料は毎月260円と少額であっても、1年間で3,120円、20年間で62,400円の負担になるため、コスト負担を抑えてiDeCoで積立をしたい場合、運営管理機関手数料無料の金融機関を選ぶとメリットがあります。

このほか、積立で投資信託を購入する場合、信託報酬などの運用コストもかかります。信託報酬は各銘柄で異なりますが、各金融機関の商品説明や目論見書で確認できるので、運用方針や過去の運用実績なども参考にしながら低コストな投資信託を選ぶことも大切です。

2 三井住友銀行のiDeCoの評判

三井住友銀行のiDeCoを利用している方や、SNSなどでは以下のような口コミや感想が見られます。

  • 厳選された商品ラインアップで、運用方針に合わせた商品の選択ができる
  • 窓口や電話で丁寧に対応してもらい、加入後もコールセンターの方が親切に色々と教えてくれた
  • みらいプロジェクトコースには、加入者数などに応じて困っている子供たちへ寄付する制度があり、投資を通じて社会貢献している満足感がある
  • 標準コースでは毎月260円の手数料が発生する
  • 信託報酬の安い商品をもっと取り扱ってほしい

※HEDGE GUIDE編集部調べ。個人投資家へのヒアリングやSNSのコメントなどから作成。
※上記はすべて個人の感想です。ご利用を検討される際は、最新情報などご自身でもよくお調べのうえご検討ください。

三井住友銀行のiDeCoは、充実したサービスやコールセンターでの丁寧な対応が高く評価されています。また、厳選された商品ラインアップから元本保証型や運用実績のある投資信託を選べる点も好評です。

一方、標準コースでは毎月運営管理機関に支払う手数料が発生することや、信託報酬の安い商品が少ないといった声も挙げられています。

このほか、定期預金や保険などは元本保証型の商品ですが、利回りをあまり期待できないなどのデメリットもあるため、運用成果と運用コストをしっかり比較して検討することも大切です。

3 三井住友銀行でiDeCoを始める方法

iDeCoの加入資格の確認方法や三井住友銀行のiDeCo申込み方法について確認してみましょう。

3-1 加入資格の確認

iDeCoは職業などで加入資格や毎月の掛金などが異なります。そのため、申込みを行う前には現在の職業や加入している年金保険制度などを確認の上、「申込みは可能か」「毎月いくらまで拠出できるか」を確認することから始めます。

なお、三井住友銀行の加入診断ページでは、年齢、職業、現在加入している年金制度を入力することで、加入資格や毎月の掛金を手軽に確認可能です。

3-2 WEB申込みがかんたんで便利

三井住友銀行ではWEBでの申し込みがとても便利です。メールアドレス登録後に届くお手続き画面に必要情報を入力するだけで、最短1ヶ月程度で申し込みができます。

申し込みの際、運転免許証やマイナンバーカードなどの本人確認書類と、基礎年金番号や掛け金の引落口座番号などが必要になりますので、事前に準備しておくものをホームページなどで確認しておくとスムーズでしょう。

さらに、三井住友銀行の口座をお持ちの場合、三井住友銀行アプリから申し込みをすると、必要情報入力が一部不要になりますのでお手続きがよりかんたんになります。

まとめ

三井住友銀行のiDeCoは、メガバンクならではの充実したサポート体制や、厳選された商品を選べる点が利用者から高く評価されています。

いざという時に店頭で無料相談ができる安心感があり、三井住友銀行のiDeCo<みらいプロジェクトコース>なら、運用手数料も0円と、サポート・コストの面でもメリットがあります。

この記事を参考に、利用の検討を進めてみてください。

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HEDGE GUIDE 編集部 投資信託チーム

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