近年、SDGsとともに、投資メディアなどで聞かれるようになったESG投資について、気になる方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。ESGは持続可能な社会に向けて、新しい投資の指針を表明したものです。投資を続けるにあたって大事な内容ですが、全容を把握するのは少々大変です。

当記事では、ESG投資関連ファンドをピックアップし、詳細を解説しています。また、ESG投資の成り立ちや意義、これからについても解説します。ESG投資について、内容をおさえておきたい方や、投資先を探している方はご確認ください。

一般財団法人社会変革推進財団（SIIF）は4月26日、2020年度末時点の日本におけるインパクト投資残高が1兆3204億円と発表した。前年度のインパクト投資残高の5126億円から2.5倍の成長。SIIFが事務局を務めるGSG国内諮問委員会が同日公開した「日本におけるインパクト投資の現状と課題2021年度調査報告書」のアンケート調査結果から算出した。

社会的インパクトと経済的リターンの両方の実現を目指す「インパクト投資」。三井住友DSアセットマネジメント株式会社は8月18日付のマーケットレポートで「社会的課題を解決に導く『インパクト投資』に注目」として、コンパクトに解説している。

株式投資型クラウドファンディング（CF）サービス「FUNDINNO（ファンディーノ）」で新規案件「『走る発電所』を作る元F1マシン開発者たちの挑戦。太陽光、風力などに続き、”排熱”がこれからのサスティナブルな電力源」が公開された。

一般財団法人社会変革推進財団（SIIF）は4月19日、「新しいフィランソロピー事業」を本格始動すると発表した。フィランソロピーは、具体的には民間が公益のために行うボランティア活動、特に企業体の（寄付を含む）社会貢献活動を指す。

株式会社お金のデザインは4月6日、ESG投資、SDGs（持続可能な開発目標）に関するアンケートの結果を発表した。同社が提供するロボアドバイザーサービス「THEO（テオ）」ユーザーを対象に今年1月実施、4250人から回答を得た。

一般財団法人社会変革推進財団（SIIF）は4月6日、介護ワークシェアリングプラットフォーム「カイスケ」を開発・運営するカイテク株式会社が実施する第三者割当増資を引き受けたと発表した。

コンテナ船大手のAPモラー・マースク（ティッカーシンボル：MAERSKB）は3月10日、2025年末までに少なくとも年間73万トンのグリーンメタノール（#1）を調達すべく、6社と戦略的パートナシップを締結したと発表した。より環境負荷を減らしたグリーンメタノールを船舶燃料として活用することで、海上輸送の脱炭素を推進する。

ファンズ株式会社は1円から貸付投資ができる「Funds（ファンズ）」で、株主優待に代わる独自の投資特典「Funds優待」付きのファンド「AXXZIA BEAUTYファンド#1」「RENOSYサステナビリティファンド#1」の2件を公開している。

JPXと株式会社日本取引所グループ（JPX）と金融情報サービスの株式会社QUICKは「JPX-QUICK ESG課題解説集～情報開示推進のために～」を共同で制作、3月30日からウェブサイトで公表している。昨年3月にJPX・東証が公表した「ESG 情報開示実践ハンドブック」に続く実践書の第二弾。

住友生命保険相互会社は4月1日、「インパクト志向金融宣言」に署名したと発表した。今後は「責任投資をさらに推進し、社会課題の解決に貢献することにより、インパクト創出に一層取り組む」と打ち出す。

※本記事は、国際法律事務所のモリソン・フォースターがInternational Women’s Dayに実施したウェビナー「International Women’s Day #BreakTheBias」を抜粋・和訳した対談記事です。

年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）は12月3日、スチュワードシップ責任を踏まえ、株式レンディング（貸株）を停止すると発表した。GPIFは国内株式での貸株は行っておらず、対象は外国株式となる。

農林中央金庫と野村不動産ホールディングス株式会社は3月31日、サステナビリティ・リンク・ローン（SLL）による金銭消費貸借契約を締結したと発表した。SLLとは、借り手が野心的なサステナビリティ・パフォーマンス・ターゲット（SPTs）を達成することを奨励するローン。

鎌倉投信の代表取締役社長の鎌田恭幸さんに、結い2101での「いい会社」の選定基準や投資哲学、投資先企業との対話で大切にしているポイント、社会的インパクトが大きい企業や事業の事例、今後実現したい社会や未来などについて、詳しくお話を伺いました。

年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）は3月23日、「優れたTCFD 開示」として27社を発表した。TCFDはG20の要請を受け、金融安定理事会（FSB）により、気候関連の情報開示や金融機関の対応をどのように行うかを検討するため設立された「気候関連財務情報開示タスクフォース」。

「ザ・ノース・フェイス」などのブランドを展開するスポーツメーカー、株式会社ゴールドウインは3月25日、4月から運用を開始するコーポレートベンチャーキャピタル（CVC）「GOLDWIN PLAY EARTH FUND （ゴールドウインプレイアースファンド）」の投資領域を発表した。

米スターバックス（ティッカーシンボル：SBUX）は3月15日、スウェーデン高級車大手のボルボ・カー（VOLVAR-B）と提携し、スターバックスの店舗で電気自動車（EV）を急速充電する実証実験を開始すると発表した（*1）。

株式会社ファンディーノは3月18日株式投資型クラウドファンディング（CF）サービスプラットフォーム「FUNDINNO（ファンディーノ）」で新規案件「『気象データ』を使うとネット広告はもっと良くなる。リスティング広告“生みの親”が仕掛ける、気象と連動した次世代広告配信システムで業界に革命を」の情報を公開した。今回、新株予約権にて資金調達を行う株式会ルグランは、運用型広告のパイオニア「オーバーチュア」の立ち上げメンバーにより設立されたデジタルエージェンシー。

米ゼネラル・モーターズ（ティッカーシンボル：GM）は3月8日、米電力大手のパシフィック・ガス・アンド・エレクトリック（PG&E、ティッカーシンボル：PCG）と提携し、カリフォルニア州において、GMの電気自動車（EV）を停電時の自宅の予備電源として利用する実証実験を開始すると発表した（。