投資信託の良し悪しを判断したり、どんな投資信託なのかを詳しく把握したりできるように、各投資信託には目論見書や報告書などの様々な書類や、今までの実績データが開示されています。購入する投資信託を検討する際は、これらを読んだうえで投資判断をすることになります。

今回は、目論見書、報告書、そして投資信託の実績を示すトータルリターンなどいくつかの指標について説明します。

新興国ETFは、日本やアメリカ、ヨーロッパなどの先進国ETFに比べるとリスクは高いものの、潜在的に高い成長率を背景に大きなリターンを期待できる上場投資信託です。ただし、新興国ETFは、先進国とは違って下落リスクや流動性リスクなどが高い銘柄もあるため、銘柄選びは慎重に行うことも大切です。

この記事では、新興国が対象のETFに投資したい方のために、新興国ETFのメリット・デメリット、注意点、代表的な銘柄を詳しくご紹介するので、参考にしてみてください。

相続不動産の査定は、主に不動産会社による無料査定と鑑定士が有料で行う鑑定評価があります。本記事では不動産を含む相続の流れ、相続不動産の査定方法2つのメリット・デメリット、トラブルを避けるための注意点を解説していきます。

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」で掲載しているふるさと納税のお礼品で「代行サービス」への寄付件数が前年比約2.4倍に増えている。お墓参りや「親孝行」、空き家の見回りなど、コロナ禍で帰省を見合わせる人が利用しているようだ。

新型コロナウイルス給付金によるビットコイン市場への影響を調査した報告書を、米クリーブランド連邦準備銀行が7月16日に発表した。今回の調査は給付金のビットコイン市場への影響を示唆するCoinbase CEOのツイートやBinanceUSのレポートから着想を得たという。

昨日のビットコイン相場は横ばいで推移。一昨日の急上昇が維持されているような動きとなっており、32,000ドルを維持。

不動産物件を探しているときに、「積算オーバー物件」という言葉が目についた方もいるのではないでしょうか。この積算オーバー物件は融資を受けやすいのがメリットのひとつですが、反対に注意するべき点もあります。そこで今回のコラムでは積算オーバー物件とはどのような物件なのか、また何に注意すべきなのか、詳しく解説していきます。

投資用マンションの売却は、マンション投資の利益を確定する重要なポイントとなります。売却の手順やタイミングに失敗してしまわないよう慎重に検討し、適切に判断していくことが大切です。そこで今回は、投資用マンションを高く売却するコツと、売り時を見極めるポイントを5つご紹介します。

昨日のビットコイン相場は上昇。一時29,000ドル台まで下落していたビットコインだが、イーロン・マスク氏のコメントも受けて反転上昇する動きとなり、短期のショートカバーを巻き込み上昇する動きに。30,000ドルに乗せると下落する場面もなく、32,000ドル付近まで到達する動きとなった。

株式会社良栄は不動産クラウドファンディング（CF）「ちょこっと不動産」の第4号ファンド「ちょこっと不動産4号久米川Ⅱ」の概要を公開した。物件は東京都東村山市の区分所有マンションで、募集金額840万円、募集方式先着順、募集期間は8月3日午後12時半から17日、運用期間は9月1日から2022年1月31日までの約5ヶ月。

株式会社CAMPFIRE Startupsは、運営する株式投資型クラウドファンディング（CF）「CAMPFIRE Angels（キャンプファイヤー エンジェルス）」のサービスリリース（2020年8月18日）1周年を記念して、7月21日からキャンペーンを開始した。第1弾から第3弾まであり、全てのキャンペーンに参加すると最大3000円分のAmazonギフトをプレゼントする。

キャラクター商品の制作やウェブ・アプリ開発、動画制作、EC運営などを手掛ける株式会社スペースファクトリーは、株式会社日本クラウドキャピタルの株式投資型クラウドファンディングサービス「FUNDINNO（ファンディーノ）」で7月28日から募集による投資申込みの受付を開始する。目標募集額1008万円、上限応募額4032万円で1口 9万円、1人 5口まで。募集期限は7月30日。

投資にポイントサービスを利用できる形態が増え、初心者でも投資を始めやすい環境が整いつつある。マーケティングリサーチのMMDラボ株式会社が7月20日に発表した「2021年通信会社と利用ポイントに関する調査」では、最も利用するポイントサービス1位は「楽天ポイント」、2位は「Tポイント」で、満足度が最も高かったのも楽天ポイントとなった。

エルサルバドル政府が独自のデジタル通貨を発行する計画を立てていることが明らかとなった。現地メディアが7月16日に報道している。

株式投資型クラウドファンディング(CF)サービスを提供するイークラウド株式会社は、第6号案件「9ヶ月連続成長中！ピル×遠隔診療で女性の健康課題に挑戦する『NextParadigm』」の事前情報を開示した。7月27日午後7時半より投資申込みの受付を開始する。目標募集額1千万円、上限募集額3千万円。募集予定期間は8月2日まで。

式会社シノケングループは7月20日、電子契約プラットフォーム「不動産のトラストDXプラットフォーム」をリリースした。同社が顧客に提供するサービスの各種契約をオンラインで実施するための電子契約プラットフォームで、最大の特徴は、マイナンバーカードを活用したデジタルIDソリューション「xID」との連携で、不動産売買の電子契約において、マイナンバーカードと連携したデジタルID(xID)アプリを使用により個人認証を完了させる機能は業界初。

米決済プラットフォームSquare（スクエア）が、ビットコインのブロックチェーンを基盤とした分散型金融（DeFi）関連の新事業を計画していることがわかった。7月16日にCEOのJack Dorsey氏が自身のTwitterで明らかにしている。

昨日のビットコイン相場は下落。足元レンジ相場だったビットコインだったが、アメリカのニュージャージー州司法長官室が仮想通貨レンディング大手BlockFiに一部サービス停止命令を下すと、マーケットが注目していた30,000ドルの大きなサポートラインを突破し下方ブレイク。

インターネットでの株式売買経験者が取引したことがある証券会社はSBI証券、楽天証券、次いで野村證券、マネックス証券が拮抗している。順位は前回から変動はなかったが、株式売買を見ると、直近の1年で投資資金は減少傾向にある。

積立投資は誰にでも簡単に始めることができ、長期間運用することで安定的に利益を狙う投資法です。投資対象は金や株式など様々ですが、今回は仮想通貨（暗号資産）の積立投資について解説します。