新興国株式は、これからの成長が期待される国々の株式のことを指します。豊富な資源を持つ国も多く、多くの労働人口を抱える国もあり、秘められた国力は未知数です。

伸びしろが見込まれる新興国への投資に対して、「いまいち新興国の全体像がつかめない」「具体的にどんな特徴や強みがあるのか」など、疑問を持っている人も多いのではないでしょうか。

当記事では、新興国株式に投資できる主なファンドの紹介と、新興国の特徴や今後について解説します。新興国投資を考えている人はご確認ください。

老後資産を形成するために人気を集めている制度の1つがiDeCo（個人型確定拠出年金）です。掛金が所得控除になる、運用益が非課税になる、受け取る際に退職所得控除が受けられるなど税制面でお得です。

しかしiDeCoを取り扱う金融機関は非常に多いため、どこを選ぶか迷ってしまう方も多いのではないでしょうか。そこでこの記事では、iDeCoに適した金融機関を選ぶポイント、iDeCoに向いている金融機関を解説します。iDeCoの口座開設をするときの参考としてください。

2022年6月現在、主要中銀の政策決定会合が続き、BOJ以外の全ての中銀がインフレ見通しと共に政策金利を引き上げました。一方で、長期金利は株の低下も織り込まれつつあり、上値が重くなってきています。今後は各国ともどこまで利上げに耐えられるのかを、経済指標や高官発言を確認していく段階です。今回は、英CPI・英GFK消費者信頼感調査・カナダCPIについて、それぞれ解説していきます。

仏エネルギー大手のトタルエナジーズ（ティッカーシンボル：TTEF）は5月16日、事業で排出されるメタンの検知、定量化、削減を図るべく、世界各国で操業する石油・ガス上流部門（#1）の事業すべてで、ドローンを活用した排出検知・定量化する取り組みを開始した。

米ゼネラル・モーターズ（ティッカーシンボル：GM）株が低迷している。6月13日には2020年10月以来初めて、破産後の再上場に伴う普通株の売り出し価格の1株33ドルを下回った。新型コロナ禍の21年通期は過去最高益を達成したものの、市場では収益の持続性への懸念がくすぶっている模様だ。

米銀大手のシティグループ（C）は5月25日、顧客が預けた資金をサステナビリティ領域のプロジェクトへ充当し、ESG（環境・社会・ガバナンス）分野での取り組み機会を提供する新たな預金商品の提供を開始した。自社だけでなく顧客をも巻き込んでサステナブルな取り組みを推進する。

独物流大手のドイツポストDHLグループ（ティッカーシンボル：DPW）は5月2日、傘下にて航空・海上輸送サービスを手掛けるDHLグローバルフォワーディングが、2021年1月以降、すべての小口混載貨物（LCL）の海上輸送でカーボンニュートラルを実現していると発表した。

マネックス証券株式会社は6月15日、定期レポート「MONEX個人投資家サーベイ」を発表した。6月3日から7日までインターネットで同社の顧客にアンケート調査（回答数1035件）した。定例調査である個人投資家の相場観の調査に加え、特集として「2022年の日経平均株価、ダウ平均株価の高値安値予想」「今後の企業業績にプラスとなるもの」「個人投資家視点の株主優待制度」について調査している。

海外不動産クラウドファンディング（CF）「TECROWD（テクラウド）」を運営するTECRAは5月12日、「ウクライナ⼈道危機　緊急⽀援＆仮設住宅建築⽀援プロジェクト」で寄付金額が600万円を突破したと発表した。

楽天証券株式会社と楽天ペイメント株式会社は6月19日、楽天グループのオンライン電子マネー「楽天キャッシュ」で、投資信託の積立ができるサービスを開始した。8月購入分から楽天キャッシュが利用可能になる。

暗号資産（仮想通貨）市場が成長する中で、ジェネラティブアートNFTが比較的新しいNFT（非代替性トークン）の形として注目を集めています。この記事では仮想通貨取引所コインチェックのNFTマーケットプレイス「Coincheck NFT（β）」で取り扱っている、ジェネラティブアートNFT関連のプロジェクトを紹介します。

昨日のマーケットは米国市場が休場となる中、欧州株高によって各国が自律反発する動きとなった。日経平均先物も26,000円台を回復しており、NYダウも30,000ドル台を回復。しかし米国債金利は上昇しており、米ドルは上昇しておらず、それぞれに相関が見られない1日となっている。

国際NGO AAR Japan（難民を助ける会）は6月8日から「夏募金キャンペーン」として、ウクライナ支援をはじめとする寄付を募っている。

近年、仮想通貨（暗号資産）業界がますますその規模を拡大しており、さまざまな企業が参入して関連サービスやプロジェクトを発表しています。今回は、仮想通貨交換業者のCoinBookについて、その概要や事業内容、特徴などを解説します。

NISAは投資で得られた利益が非課税となる制度ですが、1人1口座しか開設することができず、取引できる金融商品や発生する手数料は各金融機関で異なるため、証券会社選びや銘柄選びでは慎重に検討する必要があります。

そこで、この記事ではNISAの概要や証券会社の選び方、銘柄の選び方などNISAを始めるために押さえたいポイントをご紹介します。NISA制度について詳しく知りたい方、投資目的に合った銘柄選びで悩んでいる方は、参考にしてみてください。

不動産取引の際には「売主」「仲介（媒介）」「代理」のいずれかの取引様態で行われます。中でも賃貸用物件の取引でよく行われるのが、不動産投資会社による「売主」と「仲介」です。そこで今回のコラムでは、「売主」と「仲介」の違いを解説し、それぞれのメリットとデメリットを比較して紹介します。

PIECESは、子どもが孤立しない社会をつくることを目指して活動する認定NPO法人です。その中心事業として、「Citizenship for Children（CforC）」という市民性を醸成・エンパワメントするプログラムを実施しています。この記事ではPIECESの概要や実績・評判などについて紹介していきます。

株式投資型クラウドファンディング（CF）プラットフォーム「FUNDINNO（ファンディーノ）」で6月17日、「小ロットでも黒字化可能なビジネスモデルを構築。女性のQOL向上を目指す連続起業家が挑戦するフェムケアD2C『KOKYU』」が公開された。株式発行者の株式会社KOKYU（コキュウ）は、女性のQOL向上に繋がるさまざまな商品・サービスを開発するベンチャー。

先週末のマーケットは日銀政策会合や黒田総裁の会見で、改めて緩和スタンスが明確になったことから円売りが再開する動き。ドル円は135円台半ばまで上昇しており、本日朝方からも135円台を維持して底堅い展開となっている。ビットコインは週末に大きく下落する動きとなり、一時18,000ドル割れの水準にまで下落。最高値から70%以上の下落を見せており、バブルの終焉を彷彿とさせるかのような値動きとなった。

資産運用のロボアドバイザーサービスを検討している方の中には、「THEO（テオ）」と、「THEO+ docomo（テオプラス ドコモ）」の2つが気になっている方もいるのではないでしょうか。そこで本記事では「THEO」と「THEO+ docomo」の違い、それぞれのメリット・デメリットや、おすすめできる人を解説します。