投資信託を始めるにあたり、まず投資目的を明確にする必要があります。また、始める年齢も大切です。例えば投資目的を老後資金（65歳以降）とした場合、20代、30代の方と50代の方が始めるのではとれるリスクが全く違います。20代、30代の方は投資可能期間が30年以上ですが、50代の方の場合は15年以下となります。

20代、30代の方は株式中心の投資信託に投資することで将来的に大きな資産を築き上げることが期待できます。一方、50代以降の方の場合は元本割れのリスクを抑えた運用が一般的には適しています。

その前提条件として、運用対象や運用方法について知る必要があります。今回はこれらについて解説します。

将来のことを考えると資産運用の必要性は感じるものの、始め方が分からない、難しそう、元本割れする可能性もあるとの理由から、投資を始められないという方もいます。

そういう方は投資信託から始めてみるのも一案です。投資信託は、投資のプロであるファンドマネージャーが運用を担当するため自身で個々の株式などを精査する必要がありません。

しかし、投資信託は2021年5月末時点で5,897銘柄あります。これらのうち、長期運用の対象となりうる銘柄（純資産額100億円以上、償還期間10年以上）は854銘柄。これらの中から、自身の運用目的や投資スタイルにあった銘柄を絞り込む必要があります。

このテキストの最終目標は、自身の投資スタイルや目的にあった銘柄を見つけ運用を始めることです。それでは、一緒に勉強を始めましょう。

IPOは、日本と同様に米国でも人気が高くなっています。日本のIPOは個人投資家も参加することができますが、米国では公募価格でIPO銘柄を購入できるのは機関投資家と一部の富裕層に限られています。

しかし、個人投資家も徐々にではありますが、IPOに参加できるような環境が整いつつあります。オンライン取引所アプリのロビンフットは、「IPOアクセス」という個人投資家が新規公開株をIPO価格で購入できるプラットフォームを公開しました。まだ銘柄数は少ないのですが、対象銘柄が増えれば個人投資家への門戸が広がる可能性があります。

今回は、日本在住の日本人投資家が米国企業のIPO銘柄を購入する方法について解説します。

株式投資には、向き不向きがあります。投資を始めるにあたっては、己を知ることが大切です。特に、投資する際に影響するのは性格や行動パターンです。どんな時にも冷静に行動できるような方、勉強熱心で洞察力がある方は株式投資に向いているといえます。

性格や行動パターンによって適している運用スタイルが違うため、どのような運用スタイルが自分に適しているのかを理解してから始めましょう。自分にあったスタイルで運用を楽しみつつ利益をあげていけるよう、今回はパターン別の投資スタイルについて解説します。

株価は様々な要因で変動しますが、中でも主な要素として、その国の金融政策、人口構造、国内総生産（GDP）が大きく影響を及ぼします。今回は、それぞれについて詳しく解説します。

ETFとは、上場投資信託（Exchange Traded Funds）のことです。投資信託との違いは上場か非上場かです。本来のETFは、低コストで小口から投資できる金融商品で、長期運用に向いているのですが、2021年6月における現状は投機的銘柄に商いが集中しています。値動きが荒く信用取引が可能なため、日経平均レバレッジ・インデックスのような投機的銘柄の取引が多くなっており、参加者の目的が大きく違ってきています。こうしたことはETFの持つ性質に寄与するところがあります。そこで今回は、ETF投資の本来のメリット・デメリットや投資信託、株式との違いを解説します。

ETFとは、日経平均株価など特定の指数の動きに連動するように運用されている上場投資信託のことです。現時点では東京証券取引所には200銘柄以上の銘柄が上場しています。一般的な投資信託に比べ流動性が高く、取引所の取引時間内であればリアルタイムで売買が可能です。また、信託報酬が低く、さまざまな指数を対象とした銘柄が取引されています。

今回は、投資初心者向けにETF投資の手順や商品選びの方法を解説します。

不動産には興味があるものの、借入等のことを考えると踏み出せない方が多いのではないでしょうか。そのような方にはREITという金融商品があります。REITとは不動産投資信託のことで、多くの投資家から集めた資金を基にオフィスビルやマンションなどの不動産を複数購入し、そこから得られる賃貸料や売買益が投資家に配分される金融商品です。

REIT投資には、個別銘柄に投資する方法とインデックス（J-REIT）に投資する方法があります。インデックスに投資するには、国内REIT ETF（上場投資信託）とJ-REIT投資信託に投資する2つの方法があり、それぞれメリット・デメリットがあります。今回はそれらの違いについて解説します。

投資信託協会が発表した2021年4月の投資信託の純資産総額は151.769兆円と、過去最高を更新しました。コロナショックを機に資産形成に対する意識が高まっていることや、NISAやiDeCoへの認識の高まりが要因です。

そこで今回は、投資信託の始め方が良くわからないという方や初心者の方向けに、投資信託購入までの手順や商品の選び方を解説します。

株式投資においては、投資判断を行うための分析手法としてファンダメンタル分析とテクニカル分析があります。今回はテクニカル分析について、特徴や実際の分析方法などを解説しています。

相場は変動を繰り返すものなので、投資信託を売却する場合は冷静な判断とタイミングが重要です。保有している投資信託の基準価額が、購入時より高くなればなるほど含み益は増加しますが、上昇から一旦下落に転じてしまうと含み益が減るため、“利益が出ている時に売却しないと”という不安な気持ちにかられてしまう場合があります。

不安な気持ちのまま焦って売却し、その後相場が反騰し、後悔してしまうこともあります。そこで、今回は投資信託の利益を確定するタイミングの計り方や確認ポイントについて解説します。

投資目的に合った金融商品を適切に選ぶことで、より効率的に資産運用ができます。例えば、将来の老後資金目的のように長期運用が可能な場合にはハイリスク・ハイリターンの商品を選ぶといった具合です。今回は投資目的別に投資信託の選び方と相性の良いファンドの例を解説します。

投資信託は、分配金を再投資することで複利運用ができます。投資信託の分配金は、債券でいうクーポン、株式でいう配当金に相当します。この分配金を受け取らずに、同じ投資信託に再投資（複利運用）することで、資産が将来的に大きく増える可能性が高くなります。

今回は投資信託の複利効果やメリット・デメリットや注意点などについて解説します。

株式市場には、複数の株式をまとめた株式指数というものがあります。指数の動きが株式市場を代表した動きとされ、報道でよく取り上げられています。代表的な指数は、日本では日経平均株価（日経225）やTOPIX、マザーズ指数、米国ではダウ平均やS&P500、ナスダック総合指数が挙げられます。

あまり知られていませんが、指数にはダウ・ジョーンズ式（ダウ式）と時価総額方式の2つがあり、日経平均株価やダウ平均がダウ方式、TOPIXやマザーズ指数、S&P500、ナスダック総合指数が時価総額方式です。

「木を見て森を見ず」ということわざがあるように、個別株にこだわりすぎると、大きな資金の流れを見失ってしまうことがあります。便利な指数ですが、指数には悪い点もあります。そこで今回は日本の代表指数である日経平均株価とTOPIXの算出方法や問題点について解説します。

株式投資を始めたいものの、元本割れのリスクが怖いために踏み切れない方もいるのではないでしょうか。そういう方は、投資信託に投資を検討するのも一つの選択肢です。一部の証券会社では、最低100円から投資することができます。少額から始め、徐々に投資金額を増やしていきましょう。

今回は、投資信託の仕組み、投資のメリット・デメリットなどについてお伝えいたします。

投資信託の手数料は、購入時にかかる「販売手数料」、投資信託の保有期間中にかかる「信託報酬」、売却時にかかる「信託財産留保額」の３種類です。近年では販売手数料、信託財産留保額はほとんどの銘柄で無料となっています。一方で、信…

投資信託の販売額は、コロナ禍による将来への不安の高まりを背景として、伸びています。投資信託協会の発表によると、2021年3月末時点での公募投信の純資産額は約151兆円と過去最高を記録しました。

投資信託には低リスクから高リスクの銘柄までさまざまです。投資信託は資産が分散されているから安全、という考えでは大損をしてしまう可能性もあります。そこで今回は、投資信託で大損しないための注意すべきポイントについて解説します。

投資信託（ファンド）には、“分配金あり”と“分配金なし”の２種類があります。分配金とは株式でいう配当金、債券でいうクーポンに相当するものです。分配金の頻度は、毎月のものから年１度のものまでファンドによりさまざまです。今回は、分配金の仕組みや“分配金あり”ファンドのメリット・デメリットをみていきましょう。

仕組債の特長は高い利率です。銘柄によっては利率が10%に近いものもあります。仕組債は一般的な債券とは異なり、償還金額は仕組債に仕組まれているデリバティブに依存するため、償還金が額面を下回ることもあります。今回は仕組債のメリット・デメリットや種類、購入のタイミングについて解説します。

社債には普通社債（シニア債）と劣後債（れつごさい）の2つがあります。劣後債は発行企業の倒産際に、弁済順位がシニア債に劣っている債券です。劣後債を発行できる企業が倒産する可能性は低いのですが、債務不履行のリスクはシニア債よりも高く、従って高い金利が設定されています。今回は、劣後債にスポットをあてて解説します。