株式市場においては、機関投資家がE(環境)、S（社会）、G（ガバナンス）を、投資先を選ぶ際の要素に取り入れる傾向にあります。企業のESGの取組みを記載する統合報告書は、日経平均225構成銘柄ではすでに約92％に相当する208社が発行しています。本稿では投資のプロである筆者が、企業のESGへの取組みをチェックする際に便利な、統合報告書などのサステナビリティツールを紹介します。

投資家のサステナビリティ投資への注目度が高くなるなか、インドでは水質汚染や大気汚染等の環境問題や企業の不祥事が少なくなく企業のガバナンスが問われています。インド証券取引委員会（SEBI）は、上場企業上位1,000社（時価総額上位）に対し、事業責任及び持続可能性に関する報告書(BRSR)の提出を2021年に発表し、2023年会計年度から義務化しました。政府は2070年までに温室効果ガス（GHG）純排出ゼロを目指しており、政府は目標達成ための取組を行っています。本稿では、インドにおけるESGへの取り組みが世界投資家に与える影響について解説します。

インドは、2027年には日本やドイツを抜いて世界第3位の経済大国となると予想されています。人口ボーナス期が2040年後半まで続くため、経済成長期待が高い国です。一方、インドは双子の赤字（貿易赤字・財政赤字）や若者の失業問題を抱えています。その解決策として外国企業の誘致を促す政策が採られています。また2070年までにネットゼロ（温室効果ガス純排出ゼロ）の達成を公言しており、再生可能エネルギーの開発にも力を入れています。今回は、インドの台頭で恩恵を受けるアメリカの半導体企業やクリーンエネルギー関連企業を解説します。

サクソバンク証券の米国株式取引手数料は業界最低水準の0.088％です。手数料は、取引金額と口座内で保有している純資産残高により、さらに0.033％まで引き下げることができます（SAXOリワードプログラム）。本稿では、手数料を業界最低の0.033％に引き下げられるサクソバンク証券のSAXOリワードプログラムについて解説します。

10年後の世界経済は、中国経済が停滞するなか、インドとアメリカの2強になっている可能性が高いでしょう。モディ首相は2036年夏季五輪の誘致を目指しており、「36年の五輪開催に向けて、あらゆる手を尽くす」と公言しています。2028年のロサンゼルス五輪にインドの国技とも言えるクリケットが採用されたことを機に、インドの五輪開催の可能性が高まっています。10年後のインドは五輪を目前に控え、いたるところでインフラ整備や建設ラッシュが起きていることでしょう。今回は、投資のプロである筆者が、10年後の世界経済を予想します。是非参考にしてみてください。

インド株式市場は成長期待が高いため、世界から注目が集まっています。特に、インフラ整備の遅れや、中間所得層の増加にともなう消費の拡大を受け、インフレや消費関連ファンドの騰落率がBSEセンセックス指数やNifty50指数を大きく上回っています。インドへ投資する場合は、インデックスファンドよりもアクティブファンドのほうが、高い成長を期待できると言えるでしょう。本稿では、インドの株式指数や成長期待が高い投資信託などを解説します。新NISAの成長投資枠での利用を是非検討してみてください。

インドの主な証券取引所はインドナショナル証券取引所とボンベイ証券取引所の2カ所で、上場銘柄数はインドナショナル証券取引所が2,736銘柄、ボンベイ証券取引所には、3,915社が上場しています。なお、上場企業の多くは両市場に上場しています。インド株式市場で時価額が最も大きな会社はリライアンス・インダストリーズの19.7兆ルピー（約35.5兆円）で、日本市場で時価総額2位の三菱UFJフィナンシャル・グループ（約19.2兆円）を上回る規模です。本稿では、インド投資のプロである筆者が、年々拡大する株式市場の中でも特に押さえておきたい5銘柄を解説します。是非参考にしてみてください。

インド株式市場に世界中の投資家が注目しています。経済成長に伴い株式市場の拡大が期待されるためです。インドの成長は著しく、IMF（国際通貨基金）によると、2027年には日本とドイツを抜いて世界第3位の経済規模になる見通しです。本稿では、インドに投資するメリットとデメリットについて解説します。

株式市場ではインド市場の存在感が高まっています。インド株式市場の代表的な指数であるセンセックス指数の、2023年度の騰落率は18.7％、Nifty50は20.0％と、好調でした。経済成長とともに中間所得層が伸び、消費は拡大しているものの、インフラ整備が遅れています。インドは2036年夏季五輪開催を目指すなか、インフラ整備を進めています。今後も経済成長が期待できるインドは、長期投資にメリットがある国です。本稿では、投資のプロである筆者が、インド投資の今後10年の見通しについて解説します。

インドの経済発展は目覚ましく、世界中がインドの経済成長に期待しています。インド株式市場には世界中から資金が流入し、株価は上昇傾向にあります。2024年に入ってからはインフラ関連銘柄の上昇が目立っており、インフラ関連ファンドの多くはセンセックス指数やNifty50指数を大きくアウトパウォームしています。本稿では、投資のプロである筆者が、インフラ株式ファンドの中から、HSBCインド・インフラ株式オープンについて解説します。

つみたてNISAの対象商品は2024年2月末時点で、指定インデックス投資信託が227本、アクティブ運用投資信託が47本、上場投資信託（ETF）が8本の合計282本と銘柄が多く、銘柄選択に迷った経験がある方は多いのではないでしょうか。本稿では投資のプロである筆者が、銘柄を選ぶ際のポイントや、年代別におすすめの積立方法を解説します。

投資先として先進国と新興国のどちらに投資をすべきか迷ったことはありませんか。資産運用する際、大きなカギを握るのは経済成長率です。本稿ではインドに詳しい投資のプロである筆者が、アメリカと新興国株のどちらに投資すべきかを長期投資前提で解説します。

インドでは経済成長に伴い、所得が増加傾向にあるため、消費支出が伸びています。インドの株式市場では消費関連銘柄が上昇基調にあるものの、外国人投資家はインド株へ直接投資ができないため投資信託を通じて投資する必要があります。本稿はインド消費関連ファンドのうち、イーストスプリング・インド消費関連ファンドについて、投資のプロである筆者が解説します。

トルコリラは数十年にわたり下落基調にあります。背景の一つには、高いインフレ率が挙げられます。しかし最近は、トルコリラ反転の兆しも見え始めてきました。本稿では、トルコリラの回復や、その背景について説明します。

テンバガー銘柄という言葉を聞いたことはありますか。テンバガーとは、銘柄に投資した時点から株価が10倍に成長した銘柄のことです。過去10年（2013年12月末～2023年12月末）で10倍に成長した銘柄は、日経平均構成銘柄225銘柄のうち3銘柄、TOPIX構成銘柄では41銘柄、S&P500指数は24銘柄でした。構成銘柄に対する比率では、日経平均株価が1.3％、TOPIXが1.9％、S&P500は4.7％という低い値です。このことから、テンバガー銘柄を発掘するのは至難の業だと言えそうです。本稿では、投資のプロである筆者が、テンバガーを達成した銘柄や、今から狙えるテンバガー候補を予想し解説します。

インデックスは上昇しているのにも関わらず、一向に株価が上がらない銘柄を持ち続けている方が、意外と多いのではないでしょうか。値上がりしにくい銘柄は、割高な水準で投資した銘柄や成長率が低調な銘柄ではないでしょうか。株価上昇の原動力は企業成長です。すでに、企業成長がピークを迎えた企業の株価や期待先行で買い上げられた株価は上昇期待が小さいと言えそうです。今回は買ってはいけない企業や投資する水準を過去の事例を含めて、投資のプロが解説します。

中国国内の景気低迷を受け、中国市場では株価が下落基調にある一方、日経平均ETFが人気となっています。日経平均ETFを買うということは、日経平均構成銘柄を買うということです。訪日中国人が伸び悩み、中国人観光客による爆買いが縮小するなか、爆買いは日経ETFに移ったとも言えるでしょう。本稿では投資のプロである筆者が、中国市場の現状や注目銘柄について解説します。

2024年11月に実施されるアメリカ大統領選挙に向けて、大統領の候補者選びが始まりました。民主党は、現職のバイデン大統領が党内の支持を集めており、最有力候補です。一方共和党は、トランプ前大統領が他の候補者を一歩リードしており、トランプ氏が候補者に選ばれる可能性が高まっており、バイデン大統領とトランプ前大統領の一騎打ちとなる可能性が高まっています。本稿では投資のプロである筆者が、アメリカ大統領選で注目される銘柄を解説します。

インドの平均年齢は28.2歳と若く、経済成長率も6％と高い水準で推移しています。今後の成長期待も高いため、インドには日本企業も多く進出しています。本稿では投資のプロである筆者が、インドの成長により恩恵を受ける日本企業を解説します。

日本は、水素をエネルギーとして利用するための国家戦略である「水素基本戦略」を2017年に策定し、水素社会の実現に向け動いています。日本ばかりではなく、米国、欧州、英国、中国、韓国、インドなどでも水素社会の実現を目指しています。水素はテーマとして取り上げられやすく、今後は株式市場をリードする可能性があります。本稿では、日本株の中でも水素関連銘柄に焦点を当てて解説します。