コロナ感染拡大により低迷していた米国の旅行・宿泊市場にかすかな光もみえてきました。

2021年4～6月期決算では米国ホテル大手3社のうち2社の最終損益が黒字に転じました。業績を押し上げたのは、コロナ感染者の伸びが鈍化したことが背景にあります。8月以降はデルタ株が猛威を振るい、感染者が拡大傾向にありますが、感染拡大が収まれば再び国内旅行者数が増え関連企業の業績回復につながると考えられます。

そこで、コロナ収束後に注目される米国の旅行・宿泊市場の株式・投信・ETFなどについて解説します。

VTIは米国のほとんど全ての銘柄をカバーしているため、このETFに投資することで米国株式市場全体に投資することができます。近年、米国株式市場が好調なため、投資家に人気のETFの一つです。

しかし、VTI ETF（以下VTI）の価格形成に歪みが生じています。それは、VTIが保有している全銘柄のうち、上位10銘柄の組み入れ比率が約22%（2021年7月末時点）にも上っているためです。これでは組み入れ比率が高い銘柄にVTIの価格が左右されるため、本来のメリットである米国市場全体に投資しているとは言い難い状況です。

そこで今回は米国のETFで人気の「VTI」の見通しについて解説します。

VYMは手数料の一つである経費率が低いことや、高配当銘柄で構成されているため、配当利回りが高いことが人気の米国株ETFのひとつです。

米国では年内にテーパリング（量的緩和政策による資産買入額を徐々に減らすこと）が開始される可能性が高まっています。量的緩和政策を背景に市場に供給された大量の資金の一部が株式市場に流れ、株価押し上げに貢献してきました。そのため、テーパリングは株式市場にとってはネガティブ材料といえます。

こうした市況も踏まえ、今回は投資家に人気の高い高利回りETF「VYM」の今後の見通しなどについて解説します。

確定拠出年金には企業型（企業型DC）と個人型（iDeCo）の2種類があります。企業型は所属している企業が掛金を毎月積み立て、個人型は加入者が毎月の掛け金を決めて積み立てる年金制度です。

いずれも、金融機関が用意した金融商品の中から銘柄や積立金額を自身で選び運用します。年金額は運用成績次第で、受け取る年金額は確定していません。そのため、選ぶ金融商品によって満期時の受け取り額が大きく異なります。

今回は、確定拠出年金の銘柄選びにおける注意点や運用方法について解説します。

米国株の今後を見通すうえで、重要なポイントは利上げ時期です。米連邦準備理事会（FRB）
のパウエル議長は、注目されていた８月27日のジャクソンホール会議の席で、毎月実施している債券購入について年内に段階的に縮小（テーパリング）を始めるのが適当だとの考えを示しました。

現在、FRBは量的緩和政策として、毎月米国債を月800億ドル、MBS（住宅ローン担保証券）を400億ドル購入しています。そのため、テーパリングの開始は少なからず資本市場に悪影響を与える可能性があります。

年内のFOMCは9月23日、11月4日、12月12日に予定されています。市場ではテーパリングは11月のFOMCで決定され、12月に開始されるとの見方が有力です。

そこで今回は米国株の今後の見通し、注目銘柄の動向について解説します。

株式投資の方法に、テーマによって分類された銘柄に投資する方法があります。近年ではESGやAI、軍需、宇宙産業などをテーマとした投資が目立っています。今回取り上げる宇宙産業もその一つです。宇宙産業は、衛星の製造から打ち上げ、宇宙利用など広範囲にわたるため、参入企業が多いことが特徴です。

今回は、宇宙関連投資信託が投資している銘柄を中心に特徴などについて解説します。

2020年のIPOは93銘柄で、全銘柄に当選し初値で売却した場合の利益は約1,800万円にのぼります。一方、初値売却で利益が出やすいIPOは人気が高いため、なかなか当選することができません。そこで今回は、IPOの申込に便利な証券会社を、強みごとにいろいろな角度から分析しました。

投資には短期投資と長期投資の2種類があります。短期投資とは株式や為替、ビットコインなどを対象に日々売り買いを繰り返す方法、長期投資は株式や投資信託を年単位の長期間保有することで、企業や経済規模の拡大とともに資産を成長させる投資手法を指します。

短期投資は華やかに見えるものの、投資に失敗すると資産を失うこともあります。ゼロサムゲームの世界です。一方、長期投資は地道な投資手法で、最初はなかなか資産が増える実感がわかないかもしれませんが、成功すれば10年後、20年後には長期投資をして良かったと実感することでしょう。

長期投資は長旅です。旅の途中では必ず困難に遭遇します。過去にも数々の困難を市場参加者は体験しましたが、その都度乗り越えてきました。長期投資では無理をせず長期間安定的に運用することが大切です。そこで今回は、長期投資を実践・継続するための10のコツを解説します。

投資信託を始めるにあたっては、まず投資の目的を設定し、その目的に適した金融商品を選ぶ必要があります。投資目的は、老後の備え、結婚資金、家の頭金、子供の教育費、自家用車の購入資金などがありますが、その目的によってリスクの許容度が異なります。

20代、30代の方が老後に備えるために投資を始めた場合は、運用期間が30年以上と長期間となるため、より高いリスクを取ることが可能です。一方、同じ老後資金のために投資を始めた50代、60代の方は運用期間が短くなるため高リスクを避ける必要があります。

今回は、投資目的別に投資初心者が始めやすい投資信託の選び方や注意したいポイントを解説し、初心者でも運用しやすい10銘柄も紹介します。

日本株が伸び悩むなか、米国株は史上最高値を更新し高値圏で推移しています。日本人投資家も米国株式に注目しており、短期資金ばかりではなく、長期運用資金が米国株式に流れています。

長期運用に適したつみたてNISA（SBI証券のつみたてNISA）の販売ランキング1位は、SBI・V・S&P500インデックス・ファンドです。円換算ベースのS&P500指数に連動するように設計されたファンドで、円建てですが、米国株に投資する場合の決済はドルで行う必要があるため、ドル資金を手当てする必要があります。

決済には、証券口座の円貨を活用して株式を購入する方法や、外貨口座やドルのMMFの外貨を決済資金とする方法があり、選択する方法により取引にかかるコストが変わってきます。

そこで、今回は米国株式の決済には、円貨・外貨どちらが良いか、メリット・デメリットや注意点などについて解説します。

株式投資のメリットは株価上昇と配当金成長です。配当金は企業業績により変動しますが、米国企業の中には連続増配企業も珍しくありません。

株式投資の尺度に配当利回り（配当金額÷株価）があります。配当利回りが高い銘柄は魅力的な面がある一方、配当利回りの上昇要因が株価下落の場合には注意する必要があります。企業業績の低迷を株価が示唆している可能性があるからです。そのため、株価も配当金も上昇基調にある銘柄に投資することが重要です。

今回は、バンガード米国増配株式ETF（過去10年連続増配の米国株）の保有銘柄を中心に、株価・配当金ともに上昇基調で、かつ過去5年株価上昇率がS&P500指数と同等以上の10銘柄について、企業概要、利回り、業績や今後の動向を解説します。

初めて投資信託を買おうとする際には、どの金融機関を使って、どの銘柄を購入すればいいか等、わからないことが多く悩みがちです。ここでは、そんな方に向けて、投資信託デビューのための金融機関や銘柄の選び方、お得なNISAの活用方法について解説します。

グロース株とは、企業の成長期待が高いため予想PER等が市場平均を上回る水準まで買われている銘柄のことです。期待通り企業が成長する場合もありますが、期待が剥がれてしまうと株価が大きく下落するため、銘柄の見極めが需要です。

今回はグロース株をどう見極め、投資すればいいかについて解説していきます。

株を分類する方法のひとつに、バリュー株とグロース株に分ける方法があります。グロース株とは成長企業銘柄のことで、バリュー株は企業の価値が利益や資産価値に対し割安な銘柄のことです。

グロース株は短期間に株価が2倍、3倍に上昇することがありますが、バリュー株には短期間に株価が急騰することはほとんどありません。そんなバリュー株ですが良い面があります。割安であるが故に、下値硬直性があるということです。相場が過熱している状況で、暴落が起きた場合にすでに割高なグロース株は下落率がバリュー株を大きく上回ります。

バリュー株の基準としては、S&Pなどの指数のPERやPBR、配当利回りと比較し、PERやPBRが低く、配当利回りが高いことが挙げられます。企業としては成熟しているので業績の成長率が低く、そのため株価は低迷しがちです。地味なイメージのバリュー株ですが、企業によっては配当金が増額され、株価の上昇も期待できる銘柄があります。

そこで今回は従来のPERやPBR、配当利回りだけでなく、配当成長率や売上成長なども加味し、米国のバリュー銘柄を見極める方法や人気の銘柄を解説します。

バブル崩壊以降の日本株式市場が低迷する一方で、米国株式市場は拡大し続けています。株価成長を予想するうえで重要な経済成長力をみても、日本は超高齢化が進んでいることもあり高経済成長は期待できませんが、米国はまだ成長余力があるため株価成長も期待できるといえます。

2021年7月21日時点での世界の株式時価総額は約115兆ドル（約1京2600兆円）です。このうち米国株式市場が49.5兆ドル（5,460兆円）で世界最大。これは日本株式市場の約6.67兆ドル（735兆円）の約7.4倍という大きさです。米国市場の時価総額は世界の約43%を占め、米国株式市場の動向は世界各国の株式市場に影響を与えるため常に注目されています。

1990年1月上旬の米国S&P500指数は約350pt、TOPIXは2,870ptでしたが、2021年7月21日時点ではS&P500指数が約4,360pt、TOPIXは約1,900ptとなっています。S&P500指数は12.45倍に上昇しましたが、TOPIXは以前の水準を回復していません。

米国株式に投資するには、現物株や投資信託、ETFなど様々な方法があります。今回は、米国株式指数先物にフォーカスをあて、メリット、デメリットや取引方法などについて解説します。

米国など海外の株式指数やコモディティなどの先物には、日本国内からも投資することができます。先物は少ない資金で大きな運用が可能なため、投機色が強い金融商品ですが、ある程度の株式をお持ちの方は資産防衛の手段として先物を使うことができます。

今回は米国を投資対象とする先物商品について解説します。

投資信託の良し悪しを判断したり、どんな投資信託なのかを詳しく把握したりできるように、各投資信託には目論見書や報告書などの様々な書類や、今までの実績データが開示されています。購入する投資信託を検討する際は、これらを読んだうえで投資判断をすることになります。

今回は、目論見書、報告書、そして投資信託の実績を示すトータルリターンなどいくつかの指標について説明します。

投資信託を購入するにあたっては、手数料や分配金といった様々な要素から銘柄を選ぶことになります。投資信託は数年単位での投資を前提として少しずつ資産を殖やしていくことを狙う金融商品のため、小さな違いが将来的には大きな影響をもたらします。

ここでは、投資信託にかかる手数料の一覧と分配金の種類を解説し、また長期投資のうえでは欠かせない複利運用の考え方についても触れます。

米国株に興味があるものの、個別株は下落リスクが怖いため銘柄が分散された投資信託に投資したいという話をよく耳にします。そういう方には米国株ETF（上場投資信託）に投資するという方法があります。

米国市場のETFは、約1,850銘柄が取引されており、これは日本の243銘柄を大きく上回る数です。株価指数に加え社債やコモディティーなど幅広い種類の指数に連動する銘柄が上場しているため、自身のニーズにあった銘柄に投資することができます。

ETFは少額から購入可能で、経費率が低く、リアルタイム取引もできるというメリットもあります。そこで今回、年初来（2021年）を基準とし、運用成績、経費率、資金流入額、組入銘柄などからETFを分析し解説します。

スタートアップ企業とは、創業から2~3年程度の企業で、まだ世に出ていないビジネスモデルを開発・提供し、短期的に急成長を目指す企業のことを主に指します。このような企業に投資することができれば、大きな利益も期待できます。

スティーブ・ジョブズ氏らが自宅で創業したアップルは、今や時価総額2兆ドルを超える大企業です。同じく大企業のマイクロソフトやフェイスブックも、元々はスタートアップ企業でした。

個人が米国スタートアップ企業へ直接投資することは一部のエンジェル投資家を除き難しいと言えます。そのため類似の手段として、スタートアップ企業に投資をするファンドに投資する方法やスタートアップ企業に投資している上場企業の株式、上場後のIPO銘柄、もしくは投資信託などに投資することになります。

そこで今回は、米国スタートアップ企業に投資するメリット・デメリット、投資方法などについて解説します。