株式投資の収益にはインカムゲインとキャピタルゲインの2種類があります。インカムゲインとは配当金や分配金、利息、キャピタルゲインとは売買益のことです。

インカムゲイン目的の場合は、高配当利回りの株式や、REIT（不動産投資信託）など分配金の高い金融商品に投資する方法があります。売買益狙いの場合には、値動きが激しい株式やレバレッジ・インデックス連動型上場投信（インデックスの変化に対し2倍、3倍の動きに連動するように設計された投資信託）などに投資する方法があります。

運用にあたり、配当と売買益のどちらに重点を置くのが良いのか悩んでいる方も多いのではないでしょうか。そこで今回は、株式投資において、配当と売買益のどちらを狙うのがよいのかというテーマで解説します。

株主権利確定が年間でもっとも多い3月に入りました。権利確定日に株式を保有していると、配当金や優待を受け取ることができます。投資家にとってうれしい株主優待制度ですが、廃止されてしまうこともあります。廃止されると株価は下落する傾向があるため、優待銘柄に投資する場合には廃止リスクが低い銘柄に投資する必要があります。

そこで、今回は株主優待目的投資の注意点や、損をしないための対策を解説します。

2022年3月初頭は、FRB（米国連邦準備制度理事会）が金融政策の緩和から引締め政策への転換を決めたことや、ロシアによるウクライナ侵攻を嫌気し、株式市場は乱高下の激しい動きが続いています。2022年は上昇基調にあった株式指数が転換点を迎えるかもしれません。

そこで今回は、投資で退場しないための心構えや銘柄の選び方など、投資初心者が注意すべきことについて解説します。難局を迎えても相場に残れる立ち振る舞いや考え方をまとめています。

新型コロナウイルス感染症が収束に向かう中、ロシアによるウクライナ侵攻が株式市場を揺るがしています。米国では利上げも控えているため、株式市場にとってウクライナ問題は二重苦といえます。今回は、ロシアのウクライナ侵略による日本株への影響を過去の類似例と照らし合わせて解説します。

メタバースとは主に、インターネット上に構築された仮想空間で、自分のアバター（分身）を作製し、他のアバターとの交流や、コンサートに参加するなど非現実的な体験ができるサービスを指します。

米国のEmergen Research社の分析によると、同社では世界のメタバース市場規模は2028年に約8,300億ドルに達すると予想しています（2020年は約480億ドル）。

株式市場にとってもメタバース銘柄への期待は高く、第2、第3のアマゾンやアップルのような企業が現れる可能性もあります。そこで今回は注目の日米メタバース関連銘柄について解説します。

日本銀行（日銀）が2022年2月14日に指値オペを実施しました。10年国債利回りの上昇がとまらず、日銀が許容する10年国債利回り変動幅の上限（0.25％）に接近していたためです。

今回の指値オペは、日銀が10年国債（363回債、364回債、365回債）の3銘柄を利回り0.25％で無制限に購入するというものです。入札結果は10年国債の市場金利が0.25％より低い水準で推移していたため、実際の応札はありませんでしたが、日銀の上限金利0.25％を死守するという意思を伝えるというアナウンスメント効果があったと思われます。

今回は、日銀が指値オペを行った背景や、今後の金利、株価の動向について解説します。

投資信託には、アクティブファンドとインデックスファンドの2種類があります。アクティブファンドは、運用担当者が投資対象を精査し、ベンチマークを上回る運用を目指します。一方、インデックスファンドは、ベンチマークとの連動を目指す運用スタイルです。

インデックスファンドはベンチマークが下落してしまうと、運用成績がマイナスとなってしまいますが、アクティブファンドはプラスになる可能性があります。

足元では、米国金融政策が緩和から引き締め策に転じていることを背景に、より高いリターンが期待できるアクティブファンドが注目されています。しかし、アクティブファンドは種類が豊富で、銘柄の選び方が難しいという声をよく聞きます。そこで、今回はアクティブファンドのメリット・デメリット、銘柄選びについて解説します。

自社株買いは、企業が自らの資金を使い株式市場から自社の株を買い戻すことです。上場企業の多くが自社株買いを実施しています。大型の自社株買いとしては、ソフトバンクGが2021年11月に上限1兆円の自社株買いを発表しました。自社株買いの実施にあたっては、企業側にも思惑があります。今回は自社株買いの株価への影響、実施のタイミング等を解説します。

投資信託は、投資初心者でも始めやすい金融商品として人気が高まっています。これから投資信託への投資を始める方も、すでに始めている方も、投資信託にかかる税金は気になるのではないでしょうか。そこで、今回は投資信託にかかる税金や節税のポイントなどを解説します。

株式投資の売却益や配当金には20.315％（内訳：所得税15％、復興特別所得税0.315％、住民税5％）が課税されます。しかし、税金の仕組みを知り、自身の状況に最適な方法で納税することにより、節税も可能です。

今回は株式投資にかかる税金や節税のポイントなどを解説します。

今回は、投資信託の商品紹介シリーズ第7回目です。ニッセイアセットマネジメントが運用するファンドを紹介します。同社は日本最大級の機関投資家のひとつである日本生命のグループ会社です。

運用商品のラインナップは、個人向けが株式型、債券型、バランス型、その他（REIT、ハイブリット債など）、法人向けが、国内株式、国内債券、バランス型、外国株式、外国債券、オルタナティブ（REIT、プライベート・エクイティ、マルチアセットなど）です。運用銘柄数は2022年1月5日時点で369銘柄が流通しています。

個人向け商品を中心に、人気ファンドを見ていきましょう。

SBI・Vシリーズの新ファンドとして、全世界株式インデックス・ファンドが2022年1月末にリリースされます。

2022年1月7日時点で販売されているSBI・Vシリーズは米国株式が中心ですが、新たに全世界株式インデックスが加わることで、世界中の株式に投資することができるようになります。この銘柄のリリースにより、SBI・Vシリーズのラインナップは4銘柄となります。

SBI・Vシリーズは、世界最大級の投資運用会社である米国バンガード社の運用するETFに投資するファンドで、信託報酬が低く設定され長期・分散・積立投資に適したファンドです。

今回は一足先に、SBI・V・全世界株式インデックス・ファンドを徹底分析します。

2022年は米国では利上げが予想され、早ければ3月に実施される可能性があります。利上げは株式市場にとってネガティブ材料となるため、株式市場は日米ともに乱高下が激しい動きとなりそうです。

今回は、2022年の日本株市場の注目ポイントや期待業種について、経済ストラテジストの観点から解説します。

2021年12月14～15日に開かれた米連邦公開市場委員会（FOMC）で、量的緩和の縮小終了が前倒しされることが決まりました。テーパリング（量的緩和の縮小）が終了すると、利上げの準備が整い、その後、利上げは数回にわたり行われます。

利上げは株式市場の混乱材料です。そこで今回は、議事の内容と、今後の株式市場への影響を、過去の利上げ時の株価の動きから予想します。

投資信託の商品紹介シリーズ第６回目は、三井住友トラスト・アセットマネジメントのSMTインデックスシリーズです。SMTインデックスシリーズは、使いやすさと続けやすさをコンセプトに、国内で初めてインデックスファンドをシリーズ化したファンドシリーズです。全世界をカバーした充実のラインナップが特徴です。

今回は、投資信託の商品紹介シリーズ第5回目です。アセットマネジメントOneのたわらノーロードを紹介します。

たわらシリーズは、未来を担っていく若者が少子高齢化、老後不安など未来に対する不安を抱えるなか、経済的な心配を和らげることを目的としたファンドです。信託報酬も比較的低く、つみたてNISAの対象銘柄も豊富で、長期の運用に向いています。

今回は、投資信託の商品紹介シリーズ第4回目です。楽天・バンガード・ファンドを紹介します。

ラインナップは、①全世界株式インデックス・ファンド、②全米株式インデックス・ファンド、③新興国株式インデックス・ファンド、④米国高配当株式インデックス・ファンド、⑤全世界債券インデックス・ファンド、⑥インデックス・バランス・ファンド（株式重視型）、⑦インデックス・バランス・ファンド（株式と債券の均等型）、⑧インデックス・バランス・ファンド（債券重視型）の8銘柄です。

投資対象は資産運用会社のバンガード社が運用するETFです。投資対象は、世界中の株式や債券に投資する銘柄や、新興諸国に絞ったファンドなど様々です。それぞれ見ていきましょう。

今回は、投資信託の商品紹介シリーズ第3回目です。SBIアセットマネジメントのSBI・Vシリーズを紹介します。ラインナップはS&P500インデックス・ファンド、全世界株式・インデックス・ファンド、米国高配当株式インデックス・ファンドの3銘柄です。

このシリーズの特徴は、①バンガードが運用を行っているETFに投資していること。②信託報酬が低水準に設定されていること。③投資対象が米国株であることです。

これらVシリーズ3本をすべて購入できるのはSBI証券のみです。初心者にも始めやすいファンドです。それぞれ見ていきましょう。

今回は、投資信託運用会社の商品紹介シリーズ第2回目です。大和アセットマネジメントが運用しているファンドシリーズiFreeを紹介します。ファンドラインナップは、インデックスファンドのiFree、アクティブのiFree Active 、個性的な指数に投資するiFree NEXT、レバレッジファンドのiFree レバレッジ、上場投信のiFree ETFの5つです。

このうち一般的なインデックスファンドはiFreeです。このシリーズは購入時手数料がゼロで、信託報酬も低水準に設定され、初心者の方にも始めやすい銘柄ばかりです。各シリーズについて見ていきましょう。

DXとはデジタルトランスフォーメーションの略で、高速インターネットやAIなどのIT活用により、ビジネスや生活の質を高めていくことを示しています。

これまでもパソコンの普及に伴いデジタル化が進んできましたが、今回のコロナ禍でテレワークの導入が進んだほか、オンラインでの授業や診療が導入されるなど様々な業界でIT活用・デジタル化が加速しました。

こうした状況下でDX関連企業の業績は好調ですが、旧来のアナログに依存している業種では売上が激減しました。コロナ以前の社会に完全に戻ることは考えにくく、今後もIT活用・デジタル化がさらに進むことが想定されます。

今回はDX関連銘柄に投資するメリット・注意点、主な銘柄について解説します。