株価は好業績の企業ほど上昇しやすいため、好業績企業を見つけて投資すると効率の良い資産運用ができる可能性が高まります。

今回は、日銀短観など経済統計と経済政策を分析し、好業績業界を絞り込むトップダウン・アプローチという方法を解説します。

高利益率の企業は、競争力があり成長期待が高いため株式市場で注目されています。

損益計算上の利益には、売上総利益、営業利益、経常利益、税引前当期純利益、当期純利益の5つがあります。この中で、営業利益が本業の利益で、株式市場では売上高営業利益率が重要視されています。

今回、日米の高い営業利益率の企業5銘柄を財務分析し、共通点や、投資のメリットやデメリットについて解説します。

IMF（国際通貨基金）の「世界経済見通し（2022年4月）」によると、2023年の世界経済成長見通しは前年比3.6％です。国別に経済成長率をみると、新興国が先進国を上回っています。

株価は経済成長との関連性が高いため、将来的には新興諸国の株価上昇期待が高いと言えそうです。新興国に資金を投資すると経済成長を享受でき、将来的に高いリターンも望めるでしょう。

しかし、新興国は地政学リスクや政治・経済リスクが高いため、集中投資を避け世界各国に分散投資し、リスクを低減することも考える必要があります。そこで今回は、国際分散投資のメリット・デメリットや始め方について解説します。

2021年度の世界の電気自動車販売台数は前年比２倍となり、特に欧州や中国で急増しています。

電気自動車といえば米国のテスラが代表的なメーカーですが、中国のBYDやSGMW（上汽通用五菱汽車）などの存在感も大きくなっています。そこで今回は、電気自動車（EV）の世界シェア上位と注目メーカーの業績について解説します。

2022年6月1日から水際対策が緩和され、1日当たりの入国者数の上限が1万人から2万人に引き上げられました。また、6月10日からは団体ツアー客など限定で観光目的の入国も認められ、徐々に外国人観光客の増加が見込まれます。

観光庁によると2019年の外国人旅行客（3,188万人）の消費額は約4.8兆円でした。しかし、新型コロナの影響で外国人旅行者数が2020年には411万人に激減。それに伴い、消費額は0.7兆円と、2019年と比較すると4兆円も減少してしまいました。

今後、外国人観光客の増加が見込まれることで、インバウンド消費の拡大が期待されます。なお、為替市場で円が下落していることも外国人観光客にはメリットです。そこで、今回はインバウンド関連銘柄5社の強みやリスクについて解説します。

株価指数は乱高下を繰り返しながら上昇トレンドを描いています。背景には世界経済が成長していることが挙げられます。

2022年に入り、米国FRB（米連邦準備制度理事会）が高インフレを背景に金融政策を緩和から引締めに舵を切ったため、株式市場は下落基調にあります。しかし、世界経済は成長過程にあるため、株価の下落直面においては長期投資を念頭においた運用を始める良いタイミングだと言えそうです。

そこで今回は、株価の下落局面における主な投資対象の基本的な運用方法について解説します。

為替市場では円安が進んでいます。昨年末（2021年12月）に1ドル＝115円前後で推移していたドル円は、2022年6月には1ドル＝135円台に乗せ、現在（2022年6月28日時点）も135円を挟んで推移しています。

ドル高の背景には、米国の中央銀行にあたるFRB（連邦準備制度理事会）が利上げに踏み切ったことで日米金利差（米国債と日本国債の金利差）が拡大したこと、資源価格の上昇により貿易収支が赤字に転じたこと等が挙げられます。

FRBはインフレを理由に利上げを継続する姿勢を示しているため、日米金利差は今後も拡大傾向が予想され、ドル円相場も円安傾向が続くとみられています。そこで今回は、円安時の投資対象、平均リターンや主な商品や始め方を解説します。

FRB（米国連邦準備理事会）の金融引き締めが本格化するなか、株式市場が下落基調にあるため、空売りに興味をもたれている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

空売りは少額で大きな取引ができるため、短期間で大きな収益を上げられる可能性がありますが、株価が上昇すると大きな損が発生します。そこで、今回は空売りのリスクや対策などについて解説します。

株式投資には、企業の成長に投資する方法と、株価の値動きに着目し売買を繰り返す方法（トレード）があります。企業成長に投資する場合には財務分析、株式トレードの場合にはチャート分析が中心です。

初心者の方が株式トレードを始めるには、準備や心構えが必要です。そこで今回は、株式トレードの始め方や注意点について解説します。

投資信託の人気ランキング上位にはインデックスファンドほか、レバレッジ型投資信託（ファンド）が入っています。レバレッジ型は、指数の2倍、3倍の値動きを目指した投資信託で、短期間に大きく変動するため一部の投資家の間では人気です。

しかし、レバレッジ型には大きな収益機会があるものの、大きな損失を出してしまうこともあるため、特に初心者の方は注意する必要があります。今回は米国でレバレッジETFを数多く組成している運用会社DirexionのETFについて、評判やコストなどを解説します。

2022年4月4日の東証指数の再編で、東証1部や2部などの市場区分が廃止され、プライム、スタンダード、グロースの３つの区分に変更されました。

この再編によりTOPIXや東証マザーズ指数も段階的に見直されます。これらの指数は、インデックスファンドの対象となっています。そこで、今回は東証再編による株価指数とインデックスファンドへの影響について解説します。

ソーシャルレンディングは、少ない金額で気軽に投資可能で、かつ利回りが高いため、個人投資家を中心に人気です。日本の10年国債の利回りは、2022年4月26日時点で0.24％程度ですが、ソーシャルレンディングは運用期間が１年未満で、利回りが1.0～5.0％（年率換算）程度と高い水準です。

そのぶん、国債や社債と比較してリスクが高いため、投資する上では注意が必要です。そこで、今回は類似する仕組みである社債とソーシャルレンディングの違いや、投資のメリット、デメリットなどについて解説します。

投資一任型ロボアドバイザーは、簡単な質問に答えるだけで自身にあった運用が始められる投資方法です。運用をプロに委託できるため簡単に始めることができるロボアドバイザー運用ですが、ロボアドバイザー運用会社は複数存在するため、どの運用会社にするのか迷ってしまうという声も耳にします。

そこで今回は、代表的な7つの投資一任型ロボアドバイザーの運用手法やリスクを解説します。

投資を始めようと思っても、何から始めたらよいのかわからなかったり、手続き等が難しそうだと感じて躊躇（ちゅうちょ）したり、様々な金融商品から何に投資したらよいのか迷ったりするかと思います。

そこで、今回は投資初心者の方にもわかりやすい投資の方法や必要金額、注意点について、金融・投資のプロの目線から解説します。

米国株式市場が注目されるなか、米国市場に上場している海外ETFの人気が高まっています。そこで、今回は海外ETFの商品や手数料、過去の成績、商品別に海外ETFの主な商品を解説します。

世界中で原油をはじめ商品価格の上昇が続いています。日本では原油高によるエネルギー価格上昇に加え、食品や家電などの値上げが始まっています。賃金が伸びないなか、さまざまな商品やサービス価格の上昇は、家計を直撃します。また、給与所得が伸びないまま物価が上昇すると、スタグフレーションを招く危険があります。

そこで今回は過去のスタグフレーションを分析し、スタグフレーションによる株価への影響を解説します。

急激な円安が進んでいます。2022年3月上旬のドル円相場は1ドル＝115円前後でしたが、4月中旬には１ドル＝128円台をつけました。わずか1カ月強で約11％円安がすすみました。 円安の背景には、米国金利上昇に伴う日米金利…

HiJoJo Partnersは、ユニコーン企業を中心に国内外の非上場スタートアップ企業に投資するファンドを組成・販売・運用する会社です。

同社は、ユニコーン投資のハードルを引き下げ、個人投資家向けに100万円から投資できるユニコーンファンドの販売を始めています。同社が発行した3銘柄のうち1銘柄で、募集終了からわずか5カ月で投資先の上場が決まったため、HiJoJoユニコーンファンドが個人投資家から注目を浴び、HiJoJo Partnersの評判が高まっています。

ユニコーンファンドは大きな利益が得られることもありますが、損失を出してしまうこともあります。そこで、今回はHiJoJo Partnersの評判のほか、投資のメリットやリスクについて解説します。

日本の投資家の間では米国株の人気が高まっています。背景には、日本経済が超高齢化社会に入っているため株価の高い成長が期待できない一方、米国経済は今後も高い経済成長が見込めるため、株価の成長が期待できるからです。また、米国株が1株から投資できることも人気の一因です。

SBI証券や楽天証券では、米国株の積立投資が可能です。積立投資の良い点は、長期的な目線に立つことで株価水準を気にすることなく一定の株式を購入できることです。積立投資は、継続すればするほど株数が増えるため、将来的に大きな資産を形成することが可能です。

そこで、今回は米国株積立投資のメリット・デメリットなどについて解説します。

2022年3月、原油価格は2021年3月対比で約2倍に上昇しました。原油価格の上昇は、原油を基に精製されるガソリンやプラスチックなど幅広い製品価格の引き上げにつながるため、インフレをもたらします。急なインフレは経済の混乱を招くため、中央銀行は利上げ政策でインフレを抑制します。

株式市場にとっては、企業の資金調達コストを引き上げてしまうことや、イールドスプレッド（10年国債の利回りと益利回りの差）の拡大要因となるため、マイナス材料です。

今回は、原油高騰による日米株式市場や世界経済への影響について解説します。