今回はサントリーのESG・サステナビリティの取り組みを取り上げます。サントリーは、ソフトドリンクやお酒などの総合酒類食品企業で、同グループは、水が同社製品の重要な原料であることから「水理念」を掲げています。

この「水」を含めたサステナビリティに関する7つのテーマを掲げ、取り組んでいます。同社がどのようにESGに取り組んでいるのかを見ていきましょう。

資生堂は約120の国と地域で事業展開をしているグローバル企業で、日本発のグローバルビューティーカンパニーを目指し、化粧事業だけでない新しい商品や価値を創造しています。

同社は、社会価値の創造を通じてサステナブルなよりよい世界を実現することを目標として掲げています。2022年12月に地球環境の負荷軽減とジェンダー平等の目標を設定したサステナビリティ・リンク・ボンドを発行するなどサステナビリティの実現に前向きに取り組んでいます。

今回は、資生堂のサステナビリティ・ESGへの取り組み、ESG格付けや株主優待などについて解説します。

大手機関投資家が投資対象の絞り込みをする際、ESGを考慮するようになり、企業も持続可能な社会のため、ESGなどを経営に取り入れるようになりました。その流れの中、多くの企業は、従来の財務データに加え、ESGの取り組み、目標など非財務データを加えた統合報告書を発行するようになりました。

企業のESGへの取り組みは、株価の形成に影響を与えるという論文も多く発表されています。そこで、各企業のサステナビリティやESGの取り組み、ESG格付けなどを解説していきます。初回はトヨタ自動車を取り上げました。

イオンは、イオン株式会社とグループ企業を合わせて、約300の企業で構成するグループです。事業としては、総合スーパー、スーパーマーケット、ディスカウントストア、ヘルス＆ウエルネス、総合金融、デベロッパー、サービス・専門店、国際、その他です。地域社会に根付いた経営を目指し、様々な地域の社会貢献活動に取り組んでいます。

今回は、イオンのESG・サステナビリティの取り組み、格付けや株主優待について解説します。

多くの企業が、持続可能な社会のためにESG経営に取り組むようになりました。その一環として、従来の財務データに加え、ESGの取り組み、目標など非財務データを加えた統合報告書を発行するようになりました。例えば日経BPは「第3回ESGブランド調査」の結果を2022年10月に発表。パナソニックは前回の13位から3位に躍進しました。そこで今回は、ESGブランド調査で大きな躍進をとげたパナソニックのサステナビリティやESGの取り組み、ESG格付けなどを解説します。

世界規模での環境問題や、人権・格差といった社会問題が注目されるなか、ESGを経営目標に取り入れる企業が増えています。株式投資においても、ESGへの取り組み状況が考慮される傾向が強まっていることから、企業側も従来の財務情報に非財務情報を加えた統合報告書を発行し、企業のESGへの取り組みを公表しています。

しかしながら、ESG評価方法は複雑で、一般個人では評価が難しい状況です。ESG銘柄をどう選んでよいのかわからない方も多いのではないでしょうか。そこで今回は、ESG投資をする場合の銘柄の探し方、投資判断などを解説します。

ESG投資は本来の財務諸表に加え、非財務情報である環境、社会、ガバナンスも取り入れて投資判断する投資方法です。

債券市場では、脱炭素化に向けた構造転換やサスティナブルな経済社会のための投資を拡大するための手段として、ESG債の起債が増加傾向にあります。日本でのESG債発行額は2016年に450億円でしたが、年々増加し、2021年には約2.9兆円に成長しました。

そこで今回は、ESG債の種類やメリット、種類、販売先などについて解説します。

ESGとは、「Environment（環境）」「Social（社会）」「Governance（ガバナンス）」の3つの単語の頭文字を合わせた言葉です。企業が目先の利益だけを追求するのではなく、これら3つの要素を経営に取り入れ、持続可能な発展を目指す経営がESG経営です。

近年、大手機関投資家が投資基準にESGを考慮するようになり、ESGへの注目度が高まっています。年金積立管理運用独立行政法人（GPIF）も、ESGに基づいた株式投資を行っています。

そこで、今回はESG経営を行う代表的企業5社の取り組み、業績、株価の推移を解説します。

ESGは、世界的な潮流となっています。日本では、東京証券取引所が2022年の市場再編時に、上場企業に財務諸表にあらわれないESGへの取り組み状況を開示することを求めるようになりました。ESGの取り組みが可視化されることで投資家の判断の材料となるため、企業のESGへの取り組みが注目されています。

そこで、今回はますます拡大すると予想されるESG投資信託の運用成績、純資産額や主要投資先の取り組みについて解説します。

グローバルESGハイクオリティ成長株式ファンドは、2020年7月にアセットマネジメントOne株式会社が設定したアクティブファンドです。投資対象は、世界の株式の中から企業の競争優位性、成長性、ESGへの取り組みなどの評価に基づき選定した企業です。手数料体系は、販売手数料が3.3％（税込）、信託報酬が1.848％（税込）、解約時信託財産留保額が0.3％です。

ヘルステックとは、ヘルス（Health）とテクノロジー（Technology）を組み合わせた言葉です。近年、IT技術の進歩によって、医療や健康の分野でAI等のテクノロジーが使われるようになりました。

日本は国民皆保険制度を取っており、国民は平等に医療サービスを受けられます。一方で、高齢化に伴う医療費の増加や、医療の地域間格差が社会問題となっています。こうした問題を解決するために、医療サービスにテクノロジーの力を利用したサービスがヘルステックです。

ヘルステック業界は、健康管理から遠隔手術など幅広く、小さな資本でも参入できるため多くの企業が参画しています。そこで今回は、ヘルステック業界のシェア上位の上場企業（日米）を中心に業績と事業概要を解説します。

メタバースとは、仮想空間のことです。仮想空間でアバターと呼ばれる自身の分身を使い、現実の世界のような社会生活が体験できます。具体的には、会議やコンサート、買い物に旅行などを様々な仮想空間で体験できます。

メタバースの市場規模は2020年時点で約4,800億ドル。体験する際に必要な専用ゴーグル、コントローラー、ハイスペックPC、暗号資産取引口座等が必要で、すそ野の広い業界でもあります。

市場は拡大傾向にあり、市場規模は2024年に約8,000億ドルに達する可能性もあるとされています。株式市場ではメタバース市場の拡大とともに、関連銘柄が注目されています。

今回は、成長過程にあるメタバース関連業界の上場銘柄からシェア上位銘柄を解説します。

IT技術の進化により、AI（人口知能）が様々な業界で活用されるようになりました。金融業界ではクレジットカードの不正利用検知やAIによる資産運用、製造業では適正在庫の管理、広告業界のターゲットを絞り込んだデジタル広告などで利用されています。

日本では2021年9月にデジタル庁が設置され、政府によりDX（デジタルトランスフォーメーション）が推し進められています。株式市場でもAI関連銘柄に関心が集まっています。

そこで、今回は日本企業を中心にAI業界のシェア上位銘柄について解説します。

株価は好業績の企業ほど上昇しやすいため、好業績企業を見つけて投資すると効率の良い資産運用ができる可能性が高まります。

今回は、日銀短観など経済統計と経済政策を分析し、好業績業界を絞り込むトップダウン・アプローチという方法を解説します。

高利益率の企業は、競争力があり成長期待が高いため株式市場で注目されています。

損益計算上の利益には、売上総利益、営業利益、経常利益、税引前当期純利益、当期純利益の5つがあります。この中で、営業利益が本業の利益で、株式市場では売上高営業利益率が重要視されています。

今回、日米の高い営業利益率の企業5銘柄を財務分析し、共通点や、投資のメリットやデメリットについて解説します。

IMF（国際通貨基金）の「世界経済見通し（2022年4月）」によると、2023年の世界経済成長見通しは前年比3.6％です。国別に経済成長率をみると、新興国が先進国を上回っています。

株価は経済成長との関連性が高いため、将来的には新興諸国の株価上昇期待が高いと言えそうです。新興国に資金を投資すると経済成長を享受でき、将来的に高いリターンも望めるでしょう。

しかし、新興国は地政学リスクや政治・経済リスクが高いため、集中投資を避け世界各国に分散投資し、リスクを低減することも考える必要があります。そこで今回は、国際分散投資のメリット・デメリットや始め方について解説します。

2021年度の世界の電気自動車販売台数は前年比２倍となり、特に欧州や中国で急増しています。

電気自動車といえば米国のテスラが代表的なメーカーですが、中国のBYDやSGMW（上汽通用五菱汽車）などの存在感も大きくなっています。そこで今回は、電気自動車（EV）の世界シェア上位と注目メーカーの業績について解説します。

2022年6月1日から水際対策が緩和され、1日当たりの入国者数の上限が1万人から2万人に引き上げられました。また、6月10日からは団体ツアー客など限定で観光目的の入国も認められ、徐々に外国人観光客の増加が見込まれます。

観光庁によると2019年の外国人旅行客（3,188万人）の消費額は約4.8兆円でした。しかし、新型コロナの影響で外国人旅行者数が2020年には411万人に激減。それに伴い、消費額は0.7兆円と、2019年と比較すると4兆円も減少してしまいました。

今後、外国人観光客の増加が見込まれることで、インバウンド消費の拡大が期待されます。なお、為替市場で円が下落していることも外国人観光客にはメリットです。そこで、今回はインバウンド関連銘柄5社の強みやリスクについて解説します。

株価指数は乱高下を繰り返しながら上昇トレンドを描いています。背景には世界経済が成長していることが挙げられます。

2022年に入り、米国FRB（米連邦準備制度理事会）が高インフレを背景に金融政策を緩和から引締めに舵を切ったため、株式市場は下落基調にあります。しかし、世界経済は成長過程にあるため、株価の下落直面においては長期投資を念頭においた運用を始める良いタイミングだと言えそうです。

そこで今回は、株価の下落局面における主な投資対象の基本的な運用方法について解説します。