今回は、投資信託運用会社の商品紹介シリーズ第2回目です。大和アセットマネジメントが運用しているファンドシリーズiFreeを紹介します。ファンドラインナップは、インデックスファンドのiFree、アクティブのiFree Active 、個性的な指数に投資するiFree NEXT、レバレッジファンドのiFree レバレッジ、上場投信のiFree ETFの5つです。

このうち一般的なインデックスファンドはiFreeです。このシリーズは購入時手数料がゼロで、信託報酬も低水準に設定され、初心者の方にも始めやすい銘柄ばかりです。各シリーズについて見ていきましょう。

DXとはデジタルトランスフォーメーションの略で、高速インターネットやAIなどのIT活用により、ビジネスや生活の質を高めていくことを示しています。

これまでもパソコンの普及に伴いデジタル化が進んできましたが、今回のコロナ禍でテレワークの導入が進んだほか、オンラインでの授業や診療が導入されるなど様々な業界でIT活用・デジタル化が加速しました。

こうした状況下でDX関連企業の業績は好調ですが、旧来のアナログに依存している業種では売上が激減しました。コロナ以前の社会に完全に戻ることは考えにくく、今後もIT活用・デジタル化がさらに進むことが想定されます。

今回はDX関連銘柄に投資するメリット・注意点、主な銘柄について解説します。

投資信託の需要が高まっています。一般社団法人投資信託協会の資料によると、2021年10月末の公募投資の純資産額は過去最高の162.8兆円となりました。2020年10月の純資産額が124.9兆円だったので、1年間で37.9兆円（約30％）増加したことになります。

増加の背景には、ネット証券の広がりで株式投資のハードルが下がったことや、将来不安の高まりからつみたてNISAやiDeCoの加入者が増大していることが考えられます。

しかし、投資信託は銘柄数が多いため、初心者の方は銘柄選びに苦労するという話もよく耳にします。そこで、今回から、7回にわたりファンド運用会社別の投資信託について解説します。まず、1回目は三菱UFJ国際投信のeMAXISシリーズです。

サステナブルやESGという言葉が最近よく聞かれるようになりました。サステナブルとは継続という意味で、サステナブル投資とは「投資を通じて社会や環境の継続的な発展」を目指し、画期的な発展の継続性に配慮した投資手法です。ESGは環境・社会・組織統治を示しており、これらに配慮している企業に投資する手法がESG投資です。

サステナブル投資とESG投資は、同じ投資方法として扱われています。そこで今回は、話題のサステナブル投資について、日本市場を中心に解説します。

岸田新政権が誕生しました。同政権は、経済政策のスローガンに「新しい日本型資本主義」を掲げ、「成長」と「分配」の好循環による新たな日本型資本主義の構築を目指すとしています。

成長戦略をベースにすると株価にはプラス材料、分配施策をベースにすると株価にはマイナス材料となりそうです。今回は、岸田内閣の政策を分析し、株式市場がどのような影響を受けるのか予想しました。

インデックス投資は分かりやすい投資方法のため、幅広い投資家から支持されています。インデックス投資の対象は投資信託や先物などがありますが、長期運用には投資信託やETF（上場投資信託）が適しています。

しかし、事前に信託報酬（手数料）や分配金の頻度などを調べないと、失敗をしてしまうことがあります。そこで今回は、インデックス投資をする前に確認すべき事項を、失敗事例とともに解説します。

投資信託は中長期的な資産形成に向いた金融商品です。単発での買付も良いのですが、長期にわたって積立投資を行うことでリスクを軽減しながら着実に資産形成をしていくこともできます。

投資信託の積立投資を行うにあたって利用を検討したいのが「iDeCo」です。私的年金制度のため60歳まで資産を引き出すことはできませんが、様々な税制優遇があるため、老後資金の形成のために積立投資をする場合は重宝します。

今回はiDeCoの概要やメリット、デメリット、利用方法などを解説します。

資産を運用する方法として、株式投資、投資信託、ETF、債券、不動産投資信託（REIT）、金、アンティークコイン、不動産などがあります。資産運用初心者の方は、リスクを考慮して、つみたてNISA口座を開設し資産運用を始めるなどすると良いでしょう。そのためには、まずNISAの制度を理解しましょう。上場企業にお勤めの方は、従業員持株会制度を利用することも一つの手段です。

今回は、投資初心者にも実践しやすい資産運用3選（投資信託、株式、従業員持株会制度）の特徴やリスクについて解説します。

コロナ感染拡大により低迷していた米国の旅行・宿泊市場にかすかな光もみえてきました。

2021年4～6月期決算では米国ホテル大手3社のうち2社の最終損益が黒字に転じました。業績を押し上げたのは、コロナ感染者の伸びが鈍化したことが背景にあります。8月以降はデルタ株が猛威を振るい、感染者が拡大傾向にありますが、感染拡大が収まれば再び国内旅行者数が増え関連企業の業績回復につながると考えられます。

そこで、コロナ収束後に注目される米国の旅行・宿泊市場の株式・投信・ETFなどについて解説します。

VTIは米国のほとんど全ての銘柄をカバーしているため、このETFに投資することで米国株式市場全体に投資することができます。近年、米国株式市場が好調なため、投資家に人気のETFの一つです。

しかし、VTI ETF（以下VTI）の価格形成に歪みが生じています。それは、VTIが保有している全銘柄のうち、上位10銘柄の組み入れ比率が約22%（2021年7月末時点）にも上っているためです。これでは組み入れ比率が高い銘柄にVTIの価格が左右されるため、本来のメリットである米国市場全体に投資しているとは言い難い状況です。

そこで今回は米国のETFで人気の「VTI」の見通しについて解説します。

VYMは手数料の一つである経費率が低いことや、高配当銘柄で構成されているため、配当利回りが高いことが人気の米国株ETFのひとつです。

米国では年内にテーパリング（量的緩和政策による資産買入額を徐々に減らすこと）が開始される可能性が高まっています。量的緩和政策を背景に市場に供給された大量の資金の一部が株式市場に流れ、株価押し上げに貢献してきました。そのため、テーパリングは株式市場にとってはネガティブ材料といえます。

こうした市況も踏まえ、今回は投資家に人気の高い高利回りETF「VYM」の今後の見通しなどについて解説します。

確定拠出年金には企業型（企業型DC）と個人型（iDeCo）の2種類があります。企業型は所属している企業が掛金を毎月積み立て、個人型は加入者が毎月の掛け金を決めて積み立てる年金制度です。

いずれも、金融機関が用意した金融商品の中から銘柄や積立金額を自身で選び運用します。年金額は運用成績次第で、受け取る年金額は確定していません。そのため、選ぶ金融商品によって満期時の受け取り額が大きく異なります。

今回は、確定拠出年金の銘柄選びにおける注意点や運用方法について解説します。

米国株の今後を見通すうえで、重要なポイントは利上げ時期です。米連邦準備理事会（FRB）
のパウエル議長は、注目されていた８月27日のジャクソンホール会議の席で、毎月実施している債券購入について年内に段階的に縮小（テーパリング）を始めるのが適当だとの考えを示しました。

現在、FRBは量的緩和政策として、毎月米国債を月800億ドル、MBS（住宅ローン担保証券）を400億ドル購入しています。そのため、テーパリングの開始は少なからず資本市場に悪影響を与える可能性があります。

年内のFOMCは9月23日、11月4日、12月12日に予定されています。市場ではテーパリングは11月のFOMCで決定され、12月に開始されるとの見方が有力です。

そこで今回は米国株の今後の見通し、注目銘柄の動向について解説します。

株式投資の方法に、テーマによって分類された銘柄に投資する方法があります。近年ではESGやAI、軍需、宇宙産業などをテーマとした投資が目立っています。今回取り上げる宇宙産業もその一つです。宇宙産業は、衛星の製造から打ち上げ、宇宙利用など広範囲にわたるため、参入企業が多いことが特徴です。

今回は、宇宙関連投資信託が投資している銘柄を中心に特徴などについて解説します。

2020年のIPOは93銘柄で、全銘柄に当選し初値で売却した場合の利益は約1,800万円にのぼります。一方、初値売却で利益が出やすいIPOは人気が高いため、なかなか当選することができません。そこで今回は、IPOの申込に便利な証券会社を、強みごとにいろいろな角度から分析しました。

投資には短期投資と長期投資の2種類があります。短期投資とは株式や為替、ビットコインなどを対象に日々売り買いを繰り返す方法、長期投資は株式や投資信託を年単位の長期間保有することで、企業や経済規模の拡大とともに資産を成長させる投資手法を指します。

短期投資は華やかに見えるものの、投資に失敗すると資産を失うこともあります。ゼロサムゲームの世界です。一方、長期投資は地道な投資手法で、最初はなかなか資産が増える実感がわかないかもしれませんが、成功すれば10年後、20年後には長期投資をして良かったと実感することでしょう。

長期投資は長旅です。旅の途中では必ず困難に遭遇します。過去にも数々の困難を市場参加者は体験しましたが、その都度乗り越えてきました。長期投資では無理をせず長期間安定的に運用することが大切です。そこで今回は、長期投資を実践・継続するための10のコツを解説します。

投資信託を始めるにあたっては、まず投資の目的を設定し、その目的に適した金融商品を選ぶ必要があります。投資目的は、老後の備え、結婚資金、家の頭金、子供の教育費、自家用車の購入資金などがありますが、その目的によってリスクの許容度が異なります。

20代、30代の方が老後に備えるために投資を始めた場合は、運用期間が30年以上と長期間となるため、より高いリスクを取ることが可能です。一方、同じ老後資金のために投資を始めた50代、60代の方は運用期間が短くなるため高リスクを避ける必要があります。

今回は、投資目的別に投資初心者が始めやすい投資信託の選び方や注意したいポイントを解説し、初心者でも運用しやすい10銘柄も紹介します。

日本株が伸び悩むなか、米国株は史上最高値を更新し高値圏で推移しています。日本人投資家も米国株式に注目しており、短期資金ばかりではなく、長期運用資金が米国株式に流れています。

長期運用に適したつみたてNISA（SBI証券のつみたてNISA）の販売ランキング1位は、SBI・V・S&P500インデックス・ファンドです。円換算ベースのS&P500指数に連動するように設計されたファンドで、円建てですが、米国株に投資する場合の決済はドルで行う必要があるため、ドル資金を手当てする必要があります。

決済には、証券口座の円貨を活用して株式を購入する方法や、外貨口座やドルのMMFの外貨を決済資金とする方法があり、選択する方法により取引にかかるコストが変わってきます。

そこで、今回は米国株式の決済には、円貨・外貨どちらが良いか、メリット・デメリットや注意点などについて解説します。

株式投資のメリットは株価上昇と配当金成長です。配当金は企業業績により変動しますが、米国企業の中には連続増配企業も珍しくありません。

株式投資の尺度に配当利回り（配当金額÷株価）があります。配当利回りが高い銘柄は魅力的な面がある一方、配当利回りの上昇要因が株価下落の場合には注意する必要があります。企業業績の低迷を株価が示唆している可能性があるからです。そのため、株価も配当金も上昇基調にある銘柄に投資することが重要です。

今回は、バンガード米国増配株式ETF（過去10年連続増配の米国株）の保有銘柄を中心に、株価・配当金ともに上昇基調で、かつ過去5年株価上昇率がS&P500指数と同等以上の10銘柄について、企業概要、利回り、業績や今後の動向を解説します。

初めて投資信託を買おうとする際には、どの金融機関を使って、どの銘柄を購入すればいいか等、わからないことが多く悩みがちです。ここでは、そんな方に向けて、投資信託デビューのための金融機関や銘柄の選び方、お得なNISAの活用方法について解説します。