投資信託には、アクティブファンドとインデックスファンドの2種類があります。アクティブファンドは、運用担当者が投資対象を精査し、ベンチマークを上回る運用を目指します。一方、インデックスファンドは、ベンチマークとの連動を目指す運用スタイルです。

インデックスファンドはベンチマークが下落してしまうと、運用成績がマイナスとなってしまいますが、アクティブファンドはプラスになる可能性があります。

足元では、米国金融政策が緩和から引き締め策に転じていることを背景に、より高いリターンが期待できるアクティブファンドが注目されています。しかし、アクティブファンドは種類が豊富で、銘柄の選び方が難しいという声をよく聞きます。そこで、今回はアクティブファンドのメリット・デメリット、銘柄選びについて解説します。

自社株買いは、企業が自らの資金を使い株式市場から自社の株を買い戻すことです。上場企業の多くが自社株買いを実施しています。大型の自社株買いとしては、ソフトバンクGが2021年11月に上限1兆円の自社株買いを発表しました。自社株買いの実施にあたっては、企業側にも思惑があります。今回は自社株買いの株価への影響、実施のタイミング等を解説します。

投資信託は、投資初心者でも始めやすい金融商品として人気が高まっています。これから投資信託への投資を始める方も、すでに始めている方も、投資信託にかかる税金は気になるのではないでしょうか。そこで、今回は投資信託にかかる税金や節税のポイントなどを解説します。

株式投資の売却益や配当金には20.315％（内訳：所得税15％、復興特別所得税0.315％、住民税5％）が課税されます。しかし、税金の仕組みを知り、自身の状況に最適な方法で納税することにより、節税も可能です。

今回は株式投資にかかる税金や節税のポイントなどを解説します。

今回は、投資信託の商品紹介シリーズ第7回目です。ニッセイアセットマネジメントが運用するファンドを紹介します。同社は日本最大級の機関投資家のひとつである日本生命のグループ会社です。

運用商品のラインナップは、個人向けが株式型、債券型、バランス型、その他（REIT、ハイブリット債など）、法人向けが、国内株式、国内債券、バランス型、外国株式、外国債券、オルタナティブ（REIT、プライベート・エクイティ、マルチアセットなど）です。運用銘柄数は2022年1月5日時点で369銘柄が流通しています。

個人向け商品を中心に、人気ファンドを見ていきましょう。

SBI・Vシリーズの新ファンドとして、全世界株式インデックス・ファンドが2022年1月末にリリースされます。

2022年1月7日時点で販売されているSBI・Vシリーズは米国株式が中心ですが、新たに全世界株式インデックスが加わることで、世界中の株式に投資することができるようになります。この銘柄のリリースにより、SBI・Vシリーズのラインナップは4銘柄となります。

SBI・Vシリーズは、世界最大級の投資運用会社である米国バンガード社の運用するETFに投資するファンドで、信託報酬が低く設定され長期・分散・積立投資に適したファンドです。

今回は一足先に、SBI・V・全世界株式インデックス・ファンドを徹底分析します。

2022年は米国では利上げが予想され、早ければ3月に実施される可能性があります。利上げは株式市場にとってネガティブ材料となるため、株式市場は日米ともに乱高下が激しい動きとなりそうです。

今回は、2022年の日本株市場の注目ポイントや期待業種について、経済ストラテジストの観点から解説します。

2021年12月14～15日に開かれた米連邦公開市場委員会（FOMC）で、量的緩和の縮小終了が前倒しされることが決まりました。テーパリング（量的緩和の縮小）が終了すると、利上げの準備が整い、その後、利上げは数回にわたり行われます。

利上げは株式市場の混乱材料です。そこで今回は、議事の内容と、今後の株式市場への影響を、過去の利上げ時の株価の動きから予想します。

投資信託の商品紹介シリーズ第６回目は、三井住友トラスト・アセットマネジメントのSMTインデックスシリーズです。SMTインデックスシリーズは、使いやすさと続けやすさをコンセプトに、国内で初めてインデックスファンドをシリーズ化したファンドシリーズです。全世界をカバーした充実のラインナップが特徴です。

今回は、投資信託の商品紹介シリーズ第5回目です。アセットマネジメントOneのたわらノーロードを紹介します。

たわらシリーズは、未来を担っていく若者が少子高齢化、老後不安など未来に対する不安を抱えるなか、経済的な心配を和らげることを目的としたファンドです。信託報酬も比較的低く、つみたてNISAの対象銘柄も豊富で、長期の運用に向いています。

今回は、投資信託の商品紹介シリーズ第4回目です。楽天・バンガード・ファンドを紹介します。

ラインナップは、①全世界株式インデックス・ファンド、②全米株式インデックス・ファンド、③新興国株式インデックス・ファンド、④米国高配当株式インデックス・ファンド、⑤全世界債券インデックス・ファンド、⑥インデックス・バランス・ファンド（株式重視型）、⑦インデックス・バランス・ファンド（株式と債券の均等型）、⑧インデックス・バランス・ファンド（債券重視型）の8銘柄です。

投資対象は資産運用会社のバンガード社が運用するETFです。投資対象は、世界中の株式や債券に投資する銘柄や、新興諸国に絞ったファンドなど様々です。それぞれ見ていきましょう。

今回は、投資信託の商品紹介シリーズ第3回目です。SBIアセットマネジメントのSBI・Vシリーズを紹介します。ラインナップはS&P500インデックス・ファンド、全世界株式・インデックス・ファンド、米国高配当株式インデックス・ファンドの3銘柄です。

このシリーズの特徴は、①バンガードが運用を行っているETFに投資していること。②信託報酬が低水準に設定されていること。③投資対象が米国株であることです。

これらVシリーズ3本をすべて購入できるのはSBI証券のみです。初心者にも始めやすいファンドです。それぞれ見ていきましょう。

今回は、投資信託運用会社の商品紹介シリーズ第2回目です。大和アセットマネジメントが運用しているファンドシリーズiFreeを紹介します。ファンドラインナップは、インデックスファンドのiFree、アクティブのiFree Active 、個性的な指数に投資するiFree NEXT、レバレッジファンドのiFree レバレッジ、上場投信のiFree ETFの5つです。

このうち一般的なインデックスファンドはiFreeです。このシリーズは購入時手数料がゼロで、信託報酬も低水準に設定され、初心者の方にも始めやすい銘柄ばかりです。各シリーズについて見ていきましょう。

DXとはデジタルトランスフォーメーションの略で、高速インターネットやAIなどのIT活用により、ビジネスや生活の質を高めていくことを示しています。

これまでもパソコンの普及に伴いデジタル化が進んできましたが、今回のコロナ禍でテレワークの導入が進んだほか、オンラインでの授業や診療が導入されるなど様々な業界でIT活用・デジタル化が加速しました。

こうした状況下でDX関連企業の業績は好調ですが、旧来のアナログに依存している業種では売上が激減しました。コロナ以前の社会に完全に戻ることは考えにくく、今後もIT活用・デジタル化がさらに進むことが想定されます。

今回はDX関連銘柄に投資するメリット・注意点、主な銘柄について解説します。

投資信託の需要が高まっています。一般社団法人投資信託協会の資料によると、2021年10月末の公募投資の純資産額は過去最高の162.8兆円となりました。2020年10月の純資産額が124.9兆円だったので、1年間で37.9兆円（約30％）増加したことになります。

増加の背景には、ネット証券の広がりで株式投資のハードルが下がったことや、将来不安の高まりからつみたてNISAやiDeCoの加入者が増大していることが考えられます。

しかし、投資信託は銘柄数が多いため、初心者の方は銘柄選びに苦労するという話もよく耳にします。そこで、今回から、7回にわたりファンド運用会社別の投資信託について解説します。まず、1回目は三菱UFJ国際投信のeMAXISシリーズです。

サステナブルやESGという言葉が最近よく聞かれるようになりました。サステナブルとは継続という意味で、サステナブル投資とは「投資を通じて社会や環境の継続的な発展」を目指し、画期的な発展の継続性に配慮した投資手法です。ESGは環境・社会・組織統治を示しており、これらに配慮している企業に投資する手法がESG投資です。

サステナブル投資とESG投資は、同じ投資方法として扱われています。そこで今回は、話題のサステナブル投資について、日本市場を中心に解説します。

岸田新政権が誕生しました。同政権は、経済政策のスローガンに「新しい日本型資本主義」を掲げ、「成長」と「分配」の好循環による新たな日本型資本主義の構築を目指すとしています。

成長戦略をベースにすると株価にはプラス材料、分配施策をベースにすると株価にはマイナス材料となりそうです。今回は、岸田内閣の政策を分析し、株式市場がどのような影響を受けるのか予想しました。

インデックス投資は分かりやすい投資方法のため、幅広い投資家から支持されています。インデックス投資の対象は投資信託や先物などがありますが、長期運用には投資信託やETF（上場投資信託）が適しています。

しかし、事前に信託報酬（手数料）や分配金の頻度などを調べないと、失敗をしてしまうことがあります。そこで今回は、インデックス投資をする前に確認すべき事項を、失敗事例とともに解説します。

投資信託は中長期的な資産形成に向いた金融商品です。単発での買付も良いのですが、長期にわたって積立投資を行うことでリスクを軽減しながら着実に資産形成をしていくこともできます。

投資信託の積立投資を行うにあたって利用を検討したいのが「iDeCo」です。私的年金制度のため60歳まで資産を引き出すことはできませんが、様々な税制優遇があるため、老後資金の形成のために積立投資をする場合は重宝します。

今回はiDeCoの概要やメリット、デメリット、利用方法などを解説します。

資産を運用する方法として、株式投資、投資信託、ETF、債券、不動産投資信託（REIT）、金、アンティークコイン、不動産などがあります。資産運用初心者の方は、リスクを考慮して、つみたてNISA口座を開設し資産運用を始めるなどすると良いでしょう。そのためには、まずNISAの制度を理解しましょう。上場企業にお勤めの方は、従業員持株会制度を利用することも一つの手段です。

今回は、投資初心者にも実践しやすい資産運用3選（投資信託、株式、従業員持株会制度）の特徴やリスクについて解説します。