double jump.tokyoがRaribleとの提携を発表、スクウェア・エニックスとの協業も
人気ブロックチェーンゲーム「マイクリプトヒーローズ」などを運営するdouble jump.tokyoが、大手NFTマーケットプレイスRaribleとのパートナーシップを3月15日に発表した。同社は、3月17日にエンターテイメント業界大手スクウェア・エニックスとの協業も発表している。
人気ブロックチェーンゲーム「マイクリプトヒーローズ」などを運営するdouble jump.tokyoが、大手NFTマーケットプレイスRaribleとのパートナーシップを3月15日に発表した。同社は、3月17日にエンターテイメント業界大手スクウェア・エニックスとの協業も発表している。
米Forbesが、NFT(Non-Fungible Token)に関する税務的な取り扱いについての記事を、3月11日に公開した。米国における税制について解説している。
老舗オークションハウスのクリスティーズで行われたNFTアートオークションが、3月12日に約6,935万ドル(約75億円)で落札された。購入したのは世界最大のNFTファンドMetapurseの創設者であるMetakovan氏だという。
ブロックチェーン分析サイトMessariが、NFT(Non-Fungible Token)に関する包括的なレポートを3月9日に公開した。レポートは、「NFTの特徴」「NFTを発行する方法」「NFTの事例」「NFTに対する誤解」といったテーマから構成されている。
米大手ファーストフードチェーンのタコベルが、NFTの発行および販売を行なったことを発表した。3月8日より、NFTマーケットプレイスのRaribleを通して5種類のNFTをオークション販売している。
暗号資産ウォレットのGO! WALLETなどを運営するスマートアプリが、NFTマーケットプレイス「nanakusa」をリリースしたことを、3月1日に発表した。これに伴い、公認クリプトアーティストの募集を3月15日から開始するという。
プライバシー性能に長けたWebブラウザBraveが、中長期的なプロジェクトの事業計画を刷新したロードマップ2.0を2月22日に公開した。
元祖ブロックチェーンゲームとして人気の「CryptoKitties(クリプトキティーズ)」をはじめとしてNFT市場を牽引するDapper Labsが、2.5億ドルの資金調達を実施する計画を2月12日に明らかにした。
コインチェック株式会社は2月17日、ブロックチェーンゲーム「The Sandbox」の仮想空間上の土地である「LAND」のNFT(ERC-721規格)を取得した。
人気ブロックチェーンゲーム「Axie Infinity」で、ゲーム内のデジタルアセットが888.25ETH(150万ドル)で落札された。高額で落札されたデジタルアセットは、Axie Infinity内の土地だ。土地はNFT(Non-Fungible Token)として発行されており、世界に唯一無二のものとして存在している。
国内大手取引所コインチェックが、メタップス傘下のメタップスアルファ全株式を取得し、子会社化したことを2月5日に発表した。今後はコインチェックテクノロジーズに商号を変更する予定だという。
国内暗号資産取引所コインチェックを運営するマネックスグループが、2021年3月期第3四半期の決算発表を1月29日に行なった。全セグメントで前期比大幅成長を記録する中、暗号資産事業にあたるクリプトアセット事業セグメントが収益を押し上げている。
コインチェック株式会社は1月19日、Enjin Coin(ENJ)の取扱いを1月26日から開始することを発表した。Enjin Coinは現在、国内の暗号資産交換業者において取扱いがなく、同社が国内初の取扱いとなる予定。
今回は、パブリックプレセールで当時の国内過去最高額を記録したブロックチェーンゲーム「コントラクトサーヴァント(コンサヴァ)」を運営するアクセルマーク代表取締役社長の尾下さんへ、techtecの田上(著者)がインタビューを実施しました。
今回は、Ethereumがもたらしたさまざまなプロダクトや直近に迫るETH2.0で起こる変化について、Da-🐣氏(@otukarehitoiki1)から寄稿していただいたコラムをご紹介します。
今回は、ブロックチェーンを利用したゲームの未来と課題について、信玄氏(@shingen_crypto)から寄稿していただいたコラムをご紹介します。 目次 ブロックチェーンゲームが目指すもの ブロックチェーンゲーム資産が持…
一般社団法人日本暗号資産ビジネス協会は、NFT(ノンファンジブルトークン/非代替性トークン)部会を発足し、10月2日に第1回会合を開催した。 部会には、暗号資産交換業者、ブロックチェーン事業者、ウォレット業者など暗号資産…
日本の暗号資産市場で、IEO(イニシャル・エクスチェンジ・オファリング)が開催されようとしています。IEOはICOに代わる資金調達スキームとして2019年に台頭しました。ここではIEOについて解説していきたいと思います。
コインチェック株式会社は8月27日、業界初の取り組みとして、ブロックチェーン上に記録されたゲームのキャラクター、美術品、不動産等のノンファンジブルトークン(NFT)を暗号資産と交換できる「NFTマーケットプレイス」の事業…
BNPパリバのグループ会社L’Atelierの調査によると、オンラインゲームやVRを含む仮想経済(Virtual Economy)の現在の経済生産高は662億米ドルになっている。L’AtelierのCEOは、こうした経済圏で分散型のトークンエコノミーの利用が進むと予測している。