米国株に興味があるものの、個別株は下落リスクが怖いため銘柄が分散された投資信託に投資したいという話をよく耳にします。そういう方には米国株ETF（上場投資信託）に投資するという方法があります。

米国市場のETFは、約1,850銘柄が取引されており、これは日本の243銘柄を大きく上回る数です。株価指数に加え社債やコモディティーなど幅広い種類の指数に連動する銘柄が上場しているため、自身のニーズにあった銘柄に投資することができます。

ETFは少額から購入可能で、経費率が低く、リアルタイム取引もできるというメリットもあります。そこで今回、年初来（2021年）を基準とし、運用成績、経費率、資金流入額、組入銘柄などからETFを分析し解説します。

スタートアップ企業とは、創業から2~3年程度の企業で、まだ世に出ていないビジネスモデルを開発・提供し、短期的に急成長を目指す企業のことを主に指します。このような企業に投資することができれば、大きな利益も期待できます。

スティーブ・ジョブズ氏らが自宅で創業したアップルは、今や時価総額2兆ドルを超える大企業です。同じく大企業のマイクロソフトやフェイスブックも、元々はスタートアップ企業でした。

個人が米国スタートアップ企業へ直接投資することは一部のエンジェル投資家を除き難しいと言えます。そのため類似の手段として、スタートアップ企業に投資をするファンドに投資する方法やスタートアップ企業に投資している上場企業の株式、上場後のIPO銘柄、もしくは投資信託などに投資することになります。

そこで今回は、米国スタートアップ企業に投資するメリット・デメリット、投資方法などについて解説します。

IPOは、日本と同様に米国でも人気が高くなっています。日本のIPOは個人投資家も参加することができますが、米国では公募価格でIPO銘柄を購入できるのは機関投資家と一部の富裕層に限られています。

しかし、個人投資家も徐々にではありますが、IPOに参加できるような環境が整いつつあります。オンライン取引所アプリのロビンフットは、「IPOアクセス」という個人投資家が新規公開株をIPO価格で購入できるプラットフォームを公開しました。まだ銘柄数は少ないのですが、対象銘柄が増えれば個人投資家への門戸が広がる可能性があります。

今回は、日本在住の日本人投資家が米国企業のIPO銘柄を購入する方法について解説します。

投資信託とETF（上場投資信託）は、個人が分散投資をするための金融商品です。どちらも資産形成のために有効活用したい商品ですが、どのように使い分ければいいのでしょうか。今回は投資信託とETFのそれぞれの特徴、使い分けのポイントについて解説します。

ETF（上場投資信託）はローコストで分散投資ができる金融商品として、近年取引量が増加しています。ETFの取引で利益を得た場合、他の金融商品と同様に課税されます。また、ETFには国内で上場している国内ETFと米国などで上場している海外ETFがあり、税の扱いが異なるため注意が必要です。

この記事では、ETFの税金について知っておくべき基本的なことについて解説します。

ETFとは、上場投資信託（Exchange Traded Funds）のことです。投資信託との違いは上場か非上場かです。本来のETFは、低コストで小口から投資できる金融商品で、長期運用に向いているのですが、2021年6月における現状は投機的銘柄に商いが集中しています。値動きが荒く信用取引が可能なため、日経平均レバレッジ・インデックスのような投機的銘柄の取引が多くなっており、参加者の目的が大きく違ってきています。こうしたことはETFの持つ性質に寄与するところがあります。そこで今回は、ETF投資の本来のメリット・デメリットや投資信託、株式との違いを解説します。

ETFとは、日経平均株価など特定の指数の動きに連動するように運用されている上場投資信託のことです。現時点では東京証券取引所には200銘柄以上の銘柄が上場しています。一般的な投資信託に比べ流動性が高く、取引所の取引時間内であればリアルタイムで売買が可能です。また、信託報酬が低く、さまざまな指数を対象とした銘柄が取引されています。

今回は、投資初心者向けにETF投資の手順や商品選びの方法を解説します。

不動産には興味があるものの、借入等のことを考えると踏み出せない方が多いのではないでしょうか。そのような方にはREITという金融商品があります。REITとは不動産投資信託のことで、多くの投資家から集めた資金を基にオフィスビルやマンションなどの不動産を複数購入し、そこから得られる賃貸料や売買益が投資家に配分される金融商品です。

REIT投資には、個別銘柄に投資する方法とインデックス（J-REIT）に投資する方法があります。インデックスに投資するには、国内REIT ETF（上場投資信託）とJ-REIT投資信託に投資する2つの方法があり、それぞれメリット・デメリットがあります。今回はそれらの違いについて解説します。

カナダのNinepoint Partnersが、環境を考慮したビットコインETFを5月10日に発表した。ETFを提供するにあたって発生した温室効果ガスを計測し、その分を相殺するための取り組みにETFで得た手数料を利用するという。

株式市場には、複数の株式をまとめた株式指数というものがあります。指数の動きが株式市場を代表した動きとされ、報道でよく取り上げられています。代表的な指数は、日本では日経平均株価（日経225）やTOPIX、マザーズ指数、米国ではダウ平均やS&P500、ナスダック総合指数が挙げられます。

あまり知られていませんが、指数にはダウ・ジョーンズ式（ダウ式）と時価総額方式の2つがあり、日経平均株価やダウ平均がダウ方式、TOPIXやマザーズ指数、S&P500、ナスダック総合指数が時価総額方式です。

「木を見て森を見ず」ということわざがあるように、個別株にこだわりすぎると、大きな資金の流れを見失ってしまうことがあります。便利な指数ですが、指数には悪い点もあります。そこで今回は日本の代表指数である日経平均株価とTOPIXの算出方法や問題点について解説します。

投資信託の1つであるETFも積立投資ができるのをご存じでしょうか。投資信託と異なるのは、積み立てる方法が限られるということです。今回は、ETFに積立投資をする方法やサービスについて紹介します。また、ETFを積立投資するメリット・デメリットについても解説しますので、参考にしてください。

投資というと、まとまった資金がなければとできないと思っている方も少なくありません。しかし、現在ではポイントを使った投資サービスや少額から投資できる商品・サービスが数多く提供されています。そこで今回は、ポイント投資や少額投資ができるサービスを紹介します。ポイント投資・少額投資を始めたい方は参考にしてください。

カナダで3つのイーサリアムETF（上場投資信託）が承認されたことが明らかとなった。いずれも4月20日よりトロント証券取引所に上場される予定となっている。

スマホ証券サービスのPayPay証券株式会社は4月9日から日本株と米国株の株式取引を行えるアプリ「PayPay証券日米株」の銘柄選定をよりわかりやすく、より簡単に行うために2種の機能をアップデートしている。1つ目は、より日常生活に関わる身近なものやサービスに焦点を当て、興味のあるテーマから銘柄を選定できる「テーマ」機能の拡充。

米資産運用大手のフィディリティが、ビットコインの上場投資信託（ETF）の目論見書を米国証券取引委員会（SEC）に提出したことが、3月24日に明らかとなった。

株式市場で投資判断を下す際には、株式銘柄の配当利回りが重視されることがあります。そして同時に、高い配当金が得られる銘柄を集めて構成されている高配当ETFにも注目が寄せられています。今回は、高配当ETFに投資をするメリットやデメリット、商品の仕組み、特徴などについて解説します。

近年、外国株取引に対応する証券会社が増えており、外国株への投資に対する関心が高まっています。そこで今回は、豊富な外国株式を取り扱うSBI証券に焦点を当て、評判やメリット、注意点、外国株取引の始め方について紹介したいと思います。証券会社選びの参考にしてください。

株式会社お金のデザインが運営するロボアドバイザーによる資産一任運用サービス「THEO（テオ）」が2月16日、提供開始5周年を迎えた。運用者数は10万人超、預かり資産も　1141億円（2月15日時点）まで成長。同社は特設サイトで5年間の軌跡を図示したインフォグラフィックスを公開している。

つみたてNISAは税制優遇措置を受けながら長期的な資産形成をするのに適した制度で、年金不安や終身雇用の崩壊などにより注目度が高まってきています。つみたてNISAの対象ファンドは200本近くある中で、今回は大手ネット証券のSBI証券が取り扱っている、つみたてNISAで人気のある3つの主要ファンドについて詳しく解説します。

独自のアルゴリズムとテクノロジーを活用した資産運用サービスを低コストで提供する株式会社お金のデザインは1月19日、2021年8月1日を効力発生日として、同社が行う第一種金融商品取引業にかかる事業を、会社分割（吸収分割）にてSMBC日興証券株式会社に承継させること（吸収分割）を決定した。