イーサリアムの大型アップデート「ロンドン（London）」がテストネットにローンチできる状態を迎えた。6月24日に最初のテストネットRopstenにローンチされる。

コインチェックやビットフライヤーで取扱いのある仮想通貨（暗号資産）の中でも、ライトコイン（LTC）は、米国を中心に根強い人気があります。2021年1月3日にはリップル（XRP）の時価総額を上回り、一時的に市場ランキング4位に躍り出ました。今回は仮想通貨ライトコイン（LTC）の現状と今後について解説します。

米暗号資産メディアThe Blockが、6月に入ってからイーサリアムのガス代（取引手数料）が下落している要因について解説した。いくつかの興味深いデータが公開されている。

フィアット通貨（法定通貨）だけでなく、暗号資産での支払いに対応した分散型ホームシェアリングプラットフォーム「Dtravel」は6月16日、Kenetic Capital、Future Perfect Ventures、DHVC、Plutus VC、GBV Capital、AU21 Capital、Shima Capital、LD Capital、NGC Venturesおよび複数のエンジェル投資家による500万ドルのシード資金調達ラウンドを発表した。

コインチェックは、2021年2月末時点のアクティブに動いている口座数で115万口を誇る国内有数の仮想通貨（暗号資産）取引所です。同社は仮想通貨投資家にとって人気の高い投資商品を揃えています。ここでは仮想通貨投資にコインチェックをおすすめする5つの理由について解説していきます。

NFT市場を牽引するDapper Labsが、独自のステーブルコインをローンチしたことを6月10日に発表した。米ドルを担保に、独自のブロックチェーンFlow上に発行されるという。

ビットコインやXRP（エックスアールピー）、イーサリアムなど、仮想通貨投資に挑戦したい方にとって、最初のステップが仮想通貨取引所でアカウントを開くことです。国内大手の仮想通貨取引所コインチェックの口座開設作業は、スマホで完結できるので便利です。

米Amazonが、ブロックチェーンプロダクト責任者の募集を行う中で、特に分散型金融（DeFi） に精通した人物が好ましいと明記していることがわかった。好ましい条件として、「DeFiの経験があればなお良い」と記載されている。

現在、イーサリアムの大改修となる「イーサリアム2.0（Eth.2.0）」が進行中です。このアップグレードはコンセンサスアルゴリズムの変更を含む大掛かりなもので、より実用的な性能を備えることでユーザビリティの向上が期待されています。今回はイーサリアムの重要なファンダメンタルズである「イーサリアム2.0」について、どのような意味を持つのか解説します。

PayPalが暗号資産の出金機能を提供開始する予定であることを、5月27日に明らかにした。米暗号資産メディアCoinDesk主催のカンファレンスConsensusで発表している。

NFTを発行したり取引したりするためによく利用されるものがマーケットプレイスです。そんなマーケットプレイスの大御所であるOpenSea。この記事では、OpenSeaの概要や扱われている作品などOpenSeaの概要について紹介します。

「イーサリアム2.0」によってPoSへの移行が予定されているイーサリアムが、PoSへ移行した場合に削減される消費電力に関する調査を行なった。5月18日に、99.95%もの電力を削減できる可能性があるとの結果が公表されている。

イーサリアムの共同創業者であるVitalik Buterin氏が、約6000万ドルを慈善団体に寄付したことがわかった。ドージコインの価格高騰の流れで誕生したSHIBA INU（SHIBA）やAKITA INU（AKITA）といったトークンを焼却（バーン）および売却したとしている。

4月にナスダックへの上場を果たした暗号資産取引所Coinabseが、上場後初となる決算を5月13日に公表した。上場直前に第一四半期の暫定決算を公表していたが、今回はより詳細なレポートとなっている。

仮想通貨（暗号資産）取引所のBITPOINTは、執筆時点に国内仮想通貨取引所で唯一トロン（TRX）を取扱っているため、気になっている人も多いと思います。今回はBITPOINTをトレーダー目線で解説します。

イーサリアムのアクティブアドレス数が、2018年1月に記録した最高値を更新した。5月9日時点で794万のアドレスがアクティブな状態になるという。

今回は国内の仮想通貨取引所であるコインチェックとBITPointについて、客観的に比較しながら解説したいと思います。

米ナスダックおよびカナダのトロント証券取引所に上場しているMogoが、イーサリアムを購入したことを5月3日に発表した。イーサリアムの購入は、米国の上場企業としては初めての事例となる。

ビットコインのマイニングプール大手AntPoolを運営するBitmainが、イーサリアム用のASICマシンの最新版を発売する予定であることを4月24日に発表した。イーサリアム2.0によるプルーフオブステーク（PoS）への移行が進められている中、2021年後半のリリース予定となっている。

日本銀行の決済機構局が、「自律的な金融サービスの登場とガバナンスの模索」と題した日銀レビューレポートを4月28日に公開した。北條真史氏および鳩貝淳一郎氏による連名となっている。