【仮想通貨取引所の元トレーダーが解説】ライトコインの現状と今後の注目点

今回は、ライトコインの現状と今後の注目点について、大手仮想通貨取引所トレーダーとしての勤務経験を持ち現在では仮想通貨コンテンツの提供事業を執り行う中島 翔 氏(Twitter : @sweetstrader3 / Instagram : @fukuokasho12)に解説して頂きました。

目次

  1. ライトコインとは?
  2. ライトコインの採用拡大
    2-1. 決済通貨としての利用
    2-2. 投資商品への採用
    2-3. レンディングサービスへの採用
  3. ライトコインを購入できる仮想通貨産取引所
    3-1. 「貸仮想通貨」や「つみたて」も可能なコインチェック
    3-2. レバレッジ取引を利用できるGMOコイン
  4. まとめ

コインチェックやビットフライヤーで取扱いのある仮想通貨(暗号資産)の中でも、ライトコイン(LTC)は、米国を中心に根強い人気があります。2021年1月3日にはリップル(XRP)の時価総額を上回り、一時的に市場ランキング4位に躍り出ました。今回は仮想通貨ライトコイン(LTC)の現状と今後について解説します。

①ライトコインとは?

まずは、ライトコイン(LTC)の基本事項について解説します。ライトコインは2011年10月にGoogleの元ソフトウェアエンジニアで、後に米取引所コインベースの技術主任となるチャーリー・リー氏によって考案されました。ライトコインは、ビットコインのコードをベースに作られているため、コンセンサスアルゴリズムは、ビットコインと同様のPoW(Proof of Work)を採用しています。チャーリー氏は2017年にコインベースを退職し、その後はライトコインの開発サポートに専念しています。

LTCの最大の特徴は、各ブロックの処理速度が約2.5分と、ビットコインの約10分に比べて4倍の早いことです。処理時間の短さに比例した形で、ライトコインの取引手数料は安く、速度の速さと相まって実用的な決済手段として使用されています。

2021年6月時点の時価総額は11億4,100億円ほど、市場ランキングは12位となっています。LTCの発行上限数はビットコインの発行上限である2100万BTCの4倍の8400万LTCとしています。約4年毎(84万ブロック毎)に半減期を迎え、現状の1ブロック毎のマイニング報酬は25LTCです。

②ライトコインの採用拡大

ライトコインの2021年6月現在の現状について解説します。

2-1. 決済通貨としての利用が進む

仮想通貨の決済通貨としての利用は、特にアメリカにおいて普及が進んでいます。米決済サービス大手のPayPal(ペイパル)は、世界約2,900万の小売店で仮想通貨による決済サービスを始める予定です。

Paypalはカード情報を販売店に渡す必要のないセキュリティ面の高さと、カード情報を度々入力する必要のない手軽さが人気で世界に2億人のユーザーがいます。また、販売店の登録も比較的手軽にでき、Eコマースにおいては圧倒的なシェアを持つ決済サービスです。

Paypalで、ビットコイン・イーサリアム・ビットコインキャッシュ・ライトコインの4種類の仮想通貨を利用できるサービスを展開する事になりました。トップ企業のPaypalが導入すれば、競合他者も追従することが予想され、仮想通貨のユースケースが増える可能性があります。

Paypalの発表によって、4つの仮想通貨価格は一時上昇しました。今後、決済サービスでの採用が進むことで、ライトコインの価格上昇に繋がるかもしれません。

2-2. 投資商品への採用

仮想通貨のETP(Exchange Traded Product=上場投資商品)業界は欧州で急速な発展を遂げています。イギリスの大手仮想通貨投資会社CoinShares(コインシェアーズ)は、2021年1月にビットコインETPを上場させた後、2月にイーサリアムETPを追加。そして4月にライトコインETPを上場しました。

また、アメリカでは昨年の夏から仮想通貨取引ファンドの「Grayscale Investments(グレースケール・インベストメント)」のライトコイン(LTC)の仮想通貨信託の証券を通じて、取引できるようにしています。この証券は、LTCNのシンボルで公開取引されています。

このようにライトコインは、ビットコイン、イーサリアム等と共にデリバティブ商品としての展開も進んでいます。

2-3. レンディングサービスへの採用

仮想通貨を貸し出し、数量と期間に応じた賃借料を受け取れるレンディングサービスに、ライトコインも組み込まれています。

国内ではコインチェックやGMOコイン、FXcoinといった仮想通貨取引所やCygonos(シグノス)などのレンディング専門サービスでもレンディングサービスを利用できます。

このようにライトコインは、決済サービスだけではなく幅広く利用されています。コインチェックなどでLTCを購入して、レンディングサービスを利用しながら、長期目線での値上がりを期待してもいいでしょう。

③ライトコインを購入できる仮想通貨産取引所

3-1.「貸仮想通貨」や「つみたて」も可能なコインチェック

Coincheck
Coincheckはマネックスグループ株式会社の子会社であるコインチェック株式会社が運営している仮想通貨取引所です。Coincheckはライトコイン(LTC)を含めて16種類もの暗号資産を取り扱っており、国内では最多となっています。Coincheckでは販売所でLTCを売買できるだけでなく、「貸暗号資産」や「つみたて」サービスでも利用できます。貸仮想通貨というのは、ユーザーが保有している暗号資産を貸し出して最大年利5%を得られるサービスです。また「Coincheckつみたて」は、毎月最低1万円から自動積立を行うことができるサービスです。

3-2. レバレッジ取引を利用できるGMOコイン

bitFlyer
「GMOコイン」は、東証一部上場のGMOインターネット株式会社のグループ会社であるGMOコイン株式会社が運営する暗号資産取引所ですGMOコインは販売所でライトコインの現物取引に対応している他、暗号資産FXでレバレッジ取引も可能です。レバレッジ取引はショート(空売り)もできるため、資産価値の下落から利益を得ることも可能です。また、GMOコインは最大年利3%の貸暗号資産を提供しておりLTCも対応しています。短期トレーダーだけでなく長期投資家にとってもおすすめです。

③まとめ

ライトコインの投資を検討する上で、今後の新規商品や決済サービスへの採用がどれだけ進むかという点が重要です。ライトコインは現在、国内で16の仮想通貨取引所で取り扱われており、2021年6月に金融庁から認可を得た米コインベースの初期に取り扱うことが分かっています。より多くの取引所が取り扱うほど、多くのユーザーにリーチできるため、ライトコインの新規取引に関する情報は注意しておきたいところです。

コインシェアーズやグレースケールのようなデリバティブ商品が増えると、ライトコインの投資需の要増加に繋がる為、今後の拡大に期待したいところです。

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中島 翔

中島 翔

学生時代にFX、先物、オプショントレーディングを経験し、FXをメインに4年間投資に没頭。その後は金融業界のマーケット部門業務を目指し、2年間で証券アナリスト資格を取得。あおぞら銀行では、MBS(Morgage Backed Securites)投資業務及び外貨のマネーマネジメント業務に従事。さらに、三菱UFJモルガンスタンレー証券へ転職し、外国為替のスポット、フォワードトレーディング及び、クレジットトレーディングに従事。金融業界に精通して幅広い知識を持つ。証券アナリスト資格保有 。Twitter : @sweetstrader3 / Instagram : @fukuokasho12