ロボアドバイザー「WealthNavi（ウェルスナビ）」を提供するウェルスナビ株式会社は、6月2日時点でウェルスナビの預かり資産が2400億円、 口座数が31万を突破したと発表した2016年7月の正式リリースから約3年10カ月での達成となる。

マネックス証券株式会社は6月3日、AIが過去の株価などを基に分析した株価を予測する「AI銘柄ナビ」の提供を開始した。株式会社MILIZE（ミライズ）の子会社である株式会社MILIZE INVESTMENTが作成したロジックに基づいており、AIによる日本株銘柄の株価予測サービスの提供は、主要ネット証券で初めてという。

仮想通貨取引所はそれぞれ独自のスマホアプリの開発に注力しており、特殊な注文機能やチャット機能、独自の新サービスなど盛り込まれています。こではスマホアプリで仮想通貨投資が完結できる仮想通貨取引所について徹底解説します。

松井証券のロボアドバイザー「投信工房」はNISAとつみたてNISAにも活用できます。しかし、総合口座開設手続きから投信工房の利用までいくつもの工程があり、よく分からないという方もいるかと思います。そこで今回は、松井証券が提供している「投信工房」の概要と、投信工房でNISA・つみたてNISAを始める手順を解説します。

資産運用において、ポートフォリオに仮想通貨を取り入れたいと検討する人も多く、運用戦略として積立投資への関心が高まっています。しかし、仮想通貨は値動きの幅が大きく、なかなか取り組みにくいと感じている方も多いでしょう。ここでは積立投資ができる取引所をご紹介すると共に、仮想通貨で積立投資を行う上で一歩踏み込んだ戦略をご紹介したいと思います。

ウェルスナビ株式会社は5月18日、ロボアドバイザー「WealthNavi（ウェルスナビ）」にオンラインで本人確認が完結する新機能「クイック本人確認」（eKYC）をアプリに導入した。郵便物の受領なしにオンラインで口座開設が完結し、 最短で翌営業日からウェルスナビで資産運用を開始できる。

投資信託を始めたいけれど、「まずはいくらくらいから購入できるのか知りたい」という方は多いのではないでしょうか？そこで今回は、投資信託を始めるためにどれくらいの資金が必要になるのか解説します。主な金融機関ごとに投資信託の最低購入額も一部紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

マイボイスコム株式会社の「NISA（少額投資非課税制度）」に関するインターネット調査の結果によると、NISAの認知率は8割と高く、「内容を詳しく知っている」は2割強、男性で比率が高かった。一方、現在の制度は2023年までで、2024年から5年間は新制度に変更することについての認知率はわずか8％に止まった。

SMBC日興証券株式会社は7月3日からオンライントレード（日興イージートレード）の「投信つみたてプラン」で「つみたてNISA」の取り扱いを開始する。

老後を考えた時に、年金だけでは生活が難しいと感じて今から節約や貯金などを考えている方もいるかと思います。その場合は資産形成に確定拠出年金を検討してみるのも選択肢の一つです。そこで今回は、老後の生活設計を考えている方へ向けて、確定拠出年金(iDeCo)の始め方について解説します。

少ない資金で分散投資が行える投資信託は、投資初心者の方にもおすすめの金融商品です。中でも松井証券では100円から購入できるほか、毎年一定額の投資額が非課税になるNISA等にも対応しているなど、より低コストの運用を行えます。この記事では、投資信託の特徴や松井証券のメリット・デメリット、口座開設の流れなどをご紹介します。

SMBC日興証券とNTTドコモが提供する「日興フロッギー+ docomo」では、dポイントを株式投資の購入資金に充当することができます。本記事では、dポイント投資と併用するとお得な「dカード」と「dカード GOLD」について解説していきます。それぞれのメリット・デメリットもお伝えするので参考にしてみてください。

そこで今回は、世界86の国・地域、11000以上の豊富な銘柄を投資対象としたTHEO（テオ）について、そのサービスの特徴や口座解説の手順をはじめとした投資開始までの流れをご紹介いたします。

手軽な資産運用ツールとして普及しているロボアドバイザーの中でも、THEO（テオ）は各ユーザーの条件にマッチした資産運用プランを提供してくれるだけでなく、実際の運用もお任せで行ってくれるため、人気が高まっています。この記事では、THEOの利用手数料を他のロボアドバイザーと比較しながら詳しく解説します。

投資を始めようと考えたときに「手軽に資産運用したい」「少額から試してみたい」と思っている方は多いかもしれません。そのような方にもおすすめなのが、おつりで投資ができる資産運用アプリです。そこで本記事では、日常の買い物で出るおつりを投資に回すことができる資産運用アプリを3つ、特徴やメリット・デメリットも含めてご紹介します。

これから投資を始めようと考えている方であれば【分散投資】という言葉を聞いたことがあるのではないでしょうか。投資において分散投資は重要なワードの一つですが、本当の意味で分散投資をされている方は少ないかもしれません。今回は投資におけるリスク対策の基本的なポイントとして、分散投資の考え方をご紹介したいと思います。

投資信託（ファンド）は、投資家から集められた資金を運用会社が株式・債権等の資産に投資・運用し、その収益を分配金として投資家に提供する金融商品です。1万円程度から購入できる商品が多く、また運用・管理の手間もかからないのが特徴です。この記事では、投資信託の売買のタイミングやおすすめの買い付け方法について解説します。

株式会社SBI証券は、投資信託の月間の積立設定金額が3月15日時点で200億円を突破した。2019年11月末の150億円突破後、3ヵ月半余りでの達成で、口座開設数上位5社のSBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券、auカブコム証券のうち最大級（3月16日現在、同社調べ）となる。

すでに投資をしている方なら、一度は聞いたことがあるであろう「投資信託」と「ETF（上場投資信託）」。どちらも投資対象であることはわかっていても、双方がどのように違うのか明確に理解している方は少ないのではないでしょうか？そこで今回は、投資信託とETFの違い、メリットやデメリットについて紹介したいと思います。

投資にはつきもののリスクを低減させるためにはさまざまな方法があります。そのなかでもよく知られているのが「分散投資」ですが、具体的にどうすればいいのかわからない方も多いのではないでしょうか？そこで今回は、分散投資の方法やメリット・デメリット、そして初心者の方でも簡単に分散投資ができる投資信託についても紹介します。