投資信託はいくらから買える？金融機関別の最低購入額事例も紹介

投資信託を始めたいけれど、「まずはいくらくらいから購入できるのか知りたい」という方は多いのではないでしょうか？

そこで今回は、投資信託を始めるためにどれくらいの資金が必要になるのか解説します。主な金融機関ごとに投資信託の最低購入額も一部紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

投資信託の魅力は少額から購入できること
1-1．株式投資などではある程度の資金が必要
1-2．投資信託は100円から購入可能
1-3．Tポイントを使って投資信託が始められる
ちょっとしたお金を投資信託に回すメリット
つみたてNISAなら非課税になるメリットが大きい
各金融機関の取扱投資信託、最低購入額の一例
まとめ

1．投資信託の魅力は少額から購入できること

投資対象として購入できるものには、様々なものがあります。よく知られているのは株式や通貨（外国為替）などですが、これらは銘柄や通貨ペアによって最低でも数十万円から数百万円の資金が必要になることもあります。そのため始めて投資をする人にとっては、少しハードルが高いと感じられるかもしれません。

そこでおすすめしたいのが投資信託です。投資信託は1万円程度から購入できる金融商品で、なかには数千円や数百円で購入できるものもあるからです。少額から購入できて資産を運用できる、というのが投資信託の大きな魅力なのです。

1-1．株式投資ではある程度の資金が必要

先述した株式投資を例に、初期費用としてどれくらいの資金が必要か考えてみましょう。

例えば、1株5,000円の株式があったとします。株式を購入する場合、原則として100株単位で購入すると定められています。つまり、5,000円×100株分の資金、最低でも50万円（＋手数料分）を用意しておかないと、その株式を購入できないということです。

もちろん、もっと価格の低い株式もありますし、最近では少額で株式を購入できるサービスなども提供されています。ですが、株式投資では最低投資額が20万円～30万円程度の銘柄も珍しくないため、幅広い株式投資を行うためには、ある程度まとまった資金が必要になると考えておいた方がいいでしょう。

1-2．投資信託は100円から購入可能

一方、投資信託の場合はネット証券などでは100円からでも購入することができるようになってきています。また、投資信託の積み立ても、最低100円から可能な証券会社が増えてきています。

単元株に投資しようとすると数万円～数十万円が必要になる株式への投資などと比較すると、投資信託は少額で気軽に始められることがメリットと言えるでしょう。

1-3．Tポイントを使って投資信託が始められる

また、最近は普段の買い物で貯めることができるポイントを使って投資を始められるようになってきています。たとえばSBI証券であれば、Tポイントを使って投資信託を購入できます。

つまり、やり方によっては投資信託のために現金を用意する必要すらない、ということになるのです。

2．ちょっとしたお金を投資信託に回すメリット

投資信託は、資産運用を始めるのに向いている商品といえます。その理由は、これまでに説明している通り少額から購入できるうえ、その額は日々のちょっとした節約からでも十分に捻出可能な金額だからです。

例えば、1万円なら月々の貯蓄の一部を利用するだけでも用意しやすいですし、5,000円なら飲み会や外食を一度我慢すれば手元に残すことができるでしょう。

しかし、気になるのは投資信託を購入することで、どれだけ資産を増やすことができるのかということではないでしょうか。仮に、毎月5,000円で投資信託を購入し続け、年利4%のリターンが出るとした場合、以下のようになります。

項目	購入金額合計	運用総額	リターン
3年後	180,000円	191,000円	11,000円
6年後	360,000円	406,000円	46,000円
9年後	540,000円	649,000円	109,000円
15年後	900,000円	1,230,000円	330,000円
30年後	1,800,000円	3,470,000円	1,670,000円

※金融庁「資産運用シミュレーション」にて計算。
※手数料や税金は考慮せず。

毎月5,000円を捻出し、それを貯蓄に回した場合、30年後には180万円を貯めることができます。

一方、毎月5,000円で投資信託による積立投資を行った場合、平均の年利が4%であれば30年間で167万円のリターンを得ることができるのです。資産総額は347万円となり、180万円のおよそ2倍になることになります。

もちろん、実際には手数料や税金などが発生しますし、運用成績によってはリターンが減ったり、損失が発生したりする可能性はあります。ただ、毎月の少しの節約でもすぐに始められるような投資信託で、このような資産運用効果が期待できるというのは大きなメリットといえるでしょう。

3．つみたてNISAなら非課税になるメリットが大きい

毎月少額の積み立てにて投資信託へ投資する場合は、つみたてNISAという制度を使うことでメリットが大きくなります。

つみたてNISAとは、少額からの長期投資、積立投資、分散投資を支援するために整備された非課税制度のことをいいます。つみたてNISAを利用する最大のメリットは、一定の利益に対して非課税となることです。

つみたてNISA口座では毎年40万円を上限として一定の投資信託への投資が可能で、各年に購入した投資信託を保有することで発生する分配金や、売却した際に発生する譲渡益に対する税金が、投資信託購入から20年間は非課税になるのです。ちなみに、非課税で保有できる投資総額は800万円です

この制度を利用すれば、少額からでもかなりお得に資産運用ができるというわけです。つみたてNISAは2037年までの制度となっていますので、これから始めても十分に間に合います。積立投資をお考えの方は、一度つみたてNISA口座の開設を検討してもいいかもしれません。

4．各金融機関の取扱投資信託、最低購入額の一例

それでは、主な金融機関ごとに取扱投資信託の最低購入額の一例を紹介したいと思います。

投資信託は「銀行」「大手証券会社」「ネット証券会社」などの金融機関にて購入することができます。まずは銀行で購入できる投資信託の最低購入額を見てみましょう。

みずほ銀行：毎月1,000円～（みずほ積立投信）
三井住友銀行：毎月1,000円～（投信自動積立）
ゆうちょ銀行：毎月1,000円～（投資信託自動積立）

銀行での積立投信では、毎月1,000円から購入できるケースが多くなっています。

次に、大手証券会社で購入できる投資信託の最低購入額です。

野村證券：毎月1,000円～（投信積立）
大和証券：毎月100円～（投信積立サービス）※1円単位
SMBC日興証券：毎月1,000円～（投信つみたてプラン）

大手証券会社でも毎月1,000円から購入できるケースが多いのですが、大和証券では100円から1円単位で積立投資を行うことができます。

最後に、ネット証券会社で購入できる投資信託の最低購入額はどうでしょうか？

SBI証券：毎月100円～（投信積立）※一部の銘柄は100円で購入不可
松井証券：毎月100円～（投資信託の積立投資）
楽天証券：毎月100円～（投信積立）

※金額などはいずれも2020年5月時点の情報です。また、上記は情報提供を目的としており、特定の事業者・商品の利用および購入を推奨・勧誘するものではありません。

ネット証券では、毎月100円から購入できるケースが多くなっています。また、ポイントを使って投資信託を購入できるなど、幅広いサービスが提供されているのが特徴です。

このように、銀行や大手証券会社では毎月1,000円から、ネット証券会社なら毎月100円から投資信託を購入することができます。少額からコツコツと資産形成をしていきたい方にも投資信託は向いているといえます。

まとめ

今回は、投資信託の最低購入額について解説しました。株式やFXといった投資対象と比べると投資信託は購入しやすい価格帯であることが多く、また毎月小額から積立投資を行うこともできるので、初めての投資や堅実な資産形成にもおすすめです。

今回紹介した銀行や証券会社はほんの一部にしか過ぎません。投資信託は金融機関によって取扱商品が異なるため、実際に購入する場合は、どの金融機関を選択するかじっくり検討しましょう。

この記事を書いた人
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山本将弘

フリーランスWebライター。主に株式投資や投資信託の記事を執筆。それぞれのテーマに対して、できるだけわかりやすく解説することをモットーとしている。将来に備えとリスクヘッジのために、株式・不動産など「投資」に関する知識や情報の収集、実践に奮闘中。

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