ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは、「さとふる」によると、サイトに掲載している40万点以上のふるさと納税お礼品で、ウナギが人気だ。「うなぎ」カテゴリの産品への寄付額は、2018年からの5年間で約3倍に伸長、過去最高額になっている。

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは6月3日、サイトに掲載している40万点以上のお礼品のトレンドとして、名称に「父の日」が含まれるお礼品の5月寄付件数が、前月比で8倍以上に増加していると発表した。

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」で、「SDGs（持続可能な開発目標）17の目標」に関連するキーワードを含むお礼品は、2021年5月から今年4月までの3年間で、登録数約7.5倍に増加した。また、「訳あり」と記載したお礼品の登録数は3年間で14.4倍以上に増え、寄付件数も3年間で約2.4倍に増加した。

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるはLINE株式会社とふるさと納税事業に関する協業について基本合意書を締結し、5月18日、無料通話アプリのLINEを通じてふるさと納税ができる「LINEでふるさと納税 Powered byさとふる」の提供を開始した。

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」で、お礼品の人気ランキングでタマネギが5週連続1位になった。運営元の株式会社さとふるによると、2月の最終週からトップ10入りし、3月13日から“独走”状態が続いている。

コロナ禍で困窮する地域の生産者や事業者を、ふるさと納税制度を活用して支援する「応援消費」が浸透しつつあるようだ。ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるが3月25日発表したふるさと納税の利用実態に関するアンケート調査では、前年調査を上回る2割以上が応援消費に繋がるお礼品を申し込み、支援を行っていた。

ふるさと納税ポータルサイトを運営する株式会社さとふるは3月24日、「令和4年3月福島県沖地震災害緊急支援寄付サイト」で岩手県野田村、宮城県多賀城市の寄付の受付けを開始した。同サイトで扱う自治体数は20自治体となった。

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは3月18日、「令和4年3月福島県沖地震災害緊急支援寄付サイト」で新たに宮城県と福島県の11自治体の寄付の受付けを開始した。同サイトは17日に開設、自治体数は2日間で15自治体となった。

3月16日深夜に発生した「令和4年3月福島県沖地震」で、ふるさと納税総合サイトの運営会社が相次いで支援を開始した。

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは、3月15日（火）に迫る確定申告の締め切りを目前に、「寄付金控除に関する証明書」の発行・発送サービスや、確定申告に不慣れなでも簡単に申告書が作成できる「カンタン確定申告」などのツールの利用を呼び掛けている。

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは3月8日、国土交通省・経済産業省・一般社団法人日本物流団体連合会・公益社団法人日本ロジスティクスシステム協会が主催する「グリーン物流パートナーシップ会議」に加入したと発表した。

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」で取り扱う動物保護・育成関連のクラウドファンディング事業への寄付金が2018年からの4年間で約6倍に増加。同サイトを運営する株式会社さとふるは「コロナ禍でペットと過ごす時間が増えたり、新しく家族に迎えた人が多く、動物保護関連の事業は寄付者の共感を得られやすい」と推察している。

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」で、高級ホテル・旅館の予約サイト「一休.com」とインターネット旅行予約サービス「Yahoo!トラベル」で利用できる割引クーポンが入手できるようになった。

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは、自治体・事業者・寄付者が交流できるオンラインコミュニティ「ふるさと応援サロン2021　東北の秋を楽しむ！編」を10月25日から開始した。宮城県気仙沼市、山形県尾花沢市を応援するメンバーを募集中だ。

クレジットカードは、店舗やネットショップなどでの支払いの他、ふるさと納税の寄付に活用することも可能です。カードの種類やふるさと納税サイトとの提携状況によっては、ポイント特典を受けられる場合があります。

そこでこの記事では、ふるさと納税と相性の良いクレジットカードについて、ふるさと納税サイト別に詳しくご紹介します。クレジットカードでふるさと納税の寄付を行いたい方やふるさと納税に関心を抱いている方などは、参考にしてみてください。

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは、「SDGs（持続可能な開発目標）週間（9月17日～26 日）に合わせ、全国の自治体・事業者の SDGs に関連する取り組みやお礼品を紹介する「ふるさと納税で応援！SDGs 特集」を公開している。

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは、9月13日「令和3年9月豪雨 災害緊急支援寄付サイト」を開設した。現在、徳島県海陽町の寄付を受け付けている。サイトでは、ふるさと納税制度を活用して掲載自治体に1000円から1円単位で指定した金額を寄付できる。

コロナ禍の環境変化で生活にさまざまな支障が続く中、ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは、ふるさと納税制度の仕組みを活用した支援として2つの取り組みをスタートした。

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるが8月10日に開設した「令和3年8月台風・豪雨被害 緊急支援寄付サイト」（13日午後６時にサイト名称を変更）で、同社は17日から新たに佐賀県みやき町、長崎県諫早市の寄付受付を開始した。

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは、8月10日に開設した「令和3年8月台風・豪雨被害 緊急支援寄付サイト」で、被害地域の拡大に伴い、13日に広島県安芸高田市、14日に福岡県、佐賀県、長崎県内8自治体の寄付受け付けを開始した。同サイトの取り扱い自治体数は11。