TAG 資産形成

投資信託コラム

サラリーマンが使える6つの節税手段は?メリット・デメリットも

税金を抑える節税対策はサラリーマン(給与所得者)の方でも行える場合があります。税金の仕組みや活用できる控除制度について正しく知ることで、サラリーマンの方でも所得税・住民税を抑えることが可能です。そこでこの記事では、サラリーマンの方に課される税金の仕組み、節税方法、それぞれのメリット・デメリットを詳しくご紹介します。

投資信託

個人の資産運用満足度、ネット証券1位は松井証券。スマホ利用増、デジタル・チャネル戦略が満足度のカギに

CS(顧客満足度)に関する調査・コンサルティングの株式会社J.D.パワー ジャパンは7月31日、「J.D.パワー2020年個人資産運用顧客満足度調査」の結果を発表した。年一回、民間の銀行、証券会社で、投資信託・株式・外貨預金・FXなどの資産運用を行っている個人投資家を対象に、直近1年間のサービス利用経験に対する満足度を明らかにする目的で、今年9回目。

投資信託

新型コロナで「投資への興味高まった」女性は4人に1人。「どのように始めるかわからない」7割 ソニー銀調査

新型コロナウイルスの感染拡大以降、女性の間でも投資(資産形成・資産運用)への興味が高まっている。ソニー銀行株式会社が7月16日に発表した「女性の資産形成・資産運用に関する調査」では回答者の4割(39.4%)が資産形成に興味があり、新型コロナ以降、4人に1人(24.4%)が投資への興味が高まったと回答した。

投資信託コラム

長期投資のメリット・デメリットは?具体的なやり方や投資の注意点も

超低金利が当たり前となり、預金だけではお金を増やすことは難しくなっています。人々の将来に対する不安が膨らみ続けるなか、将来に備えた長期投資に関心を寄せる方が増えています。そこで今回は、長期投資の種類や概要をお伝えした上で、現役のファンドマネージャーである筆者の観点からメリットやデメリット、具体的な投資方法を解説します。

投資信託

年齢が上がるにつれ「世代内資産格差」が拡大。三井住友トラスト資産のミライ研が資産形成の実態調査

三井住友信託銀行株式会社のシンクタンクである三井住友トラスト・資産のミライ研究所は6月22日、「住まいと資産形成に関するアンケート調査」の結果を公表した。各世代における住まいや住宅ローンに対する考え方や資産形成の方法についての違いが浮き彫りになった。

投資信託

資産運用に関心が高い県は?職業は?マネックス・アセットマネジメントが全国832人に意識調査

資産運用サービス「ON COMPASS」を提供するマネックス・アセットマネジメント株式会社は6月15日、現在の資産運用状況や資産運用に対する意識調査の結果を発表した。20代から50代までの男女832人(資産運用を行ったことがある416人、行ったことがない416人)を対象に、性別、職業、地域性の特性を分析した。

投資信託

アフターコロナを踏まえた投資スタンスは?マネックス証券「MONEX個人投資家サーベイ6月調査」発表

マネックス証券株式会社は6月12日、「MONEX個人投資家サーベイ6月調査」の結果を公表した。同社の口座を持つ顧客に、定例調査である個人投資家の相場観の調査に加え、新型コロナウイルス影響下の投資行動について特別調査を行った。期間は5月27日から6月1日にインターネットで実施、回答数1194件。

投資ニュース

マネックス証券、AIによる日本株銘柄の株価予測サービスを提供開始。主要ネット証券初

マネックス証券株式会社は6月3日、AIが過去の株価などを基に分析した株価を予測する「AI銘柄ナビ」の提供を開始した。株式会社MILIZE(ミライズ)の子会社である株式会社MILIZE INVESTMENTが作成したロジックに基づいており、AIによる日本株銘柄の株価予測サービスの提供は、主要ネット証券で初めてという。

投資信託

NISA認知率は8割も「2024年から5年間、新制度に変更を知っている」は8%。マイボイスコム調査

マイボイスコム株式会社の「NISA(少額投資非課税制度)」に関するインターネット調査の結果によると、NISAの認知率は8割と高く、「内容を詳しく知っている」は2割強、男性で比率が高かった。一方、現在の制度は2023年までで、2024年から5年間は新制度に変更することについての認知率はわずか8%に止まった。

投資信託

SBI証券、投資信託の積立設定金額200億円突破。株価急落で積立投資の関心高まる

株式会社SBI証券は、投資信託の月間の積立設定金額が3月15日時点で200億円を突破した。2019年11月末の150億円突破後、3ヵ月半余りでの達成で、口座開設数上位5社のSBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券、auカブコム証券のうち最大級(3月16日現在、同社調べ)となる。

投資信託

NISA運用者の約5割が年収500万円未満、2月13日「NISAの日」でマネックス証券が調査

マネックス証券株式会社は2月13日の「NISAの日」を控え、投資に関する意識調査を実施、結果を公表した。NISAで運用している人の約5割(48.5%)が年収500万円未満で、「つみたてNISA」を始めたときの月額投資額が1万円以下だった人が22.3%)で、無理のない範囲で運用を開始している実態がうかがえる。

ソーシャルレンディングコラム

公務員でも手間なく副収入を得られる?ソーシャルレンディングのメリットとリスク

最近人気を集める投資の一つであるソーシャルレンディングは、副業に該当しない範囲で取り組むことができ、他の投資と比べても手間も少なくリターンを狙うことができます。そこで、この記事ではソーシャルレンディングを検討している公務員の方に向けて、ソーシャルレンディング投資のメリットとリスクをお伝えしていきたいと思います。

投資・マネーコラム

20代で始める投資にソーシャルレンディングはおすすめ?メリット・デメリットも解説

資産運用の方法について悩みを抱える20代の方の中には、収入に余裕がないために資産運用が難しいと考える方も多いのではないでしょうか。そこで、20代から始められる資産運用の方法の一つとして、ソーシャルレンディング投資の特徴、ソーシャルレンディングのメリットとデメリットについてご紹介します。

投資信託

年収が高い人ほど資産運用中、人気は株式・投信。じぶん銀行調査

今年始めたい資産運用は「株式」「定期預金」「NISA」–インターネット銀行の株式会社じぶん銀行は1月15日、全国のビジネスパーソン男女500名を対象に実施した「資産運用」に関するアンケートの調査結果を発表した。回答者の37.6%が資産運用を行っており、「株式」「投資信託」が人気だった。

マンション投資

50代でも不動産投資はできる?知っておきたいメリットと注意点を解説

資産形成の一つの選択肢として不動産投資があります。不動産投資はシミュレーション通りに運用できれば安定した投資です。しかし、定年までに残された時間が少なくなった中、どのように取り組めば良いのでしょうか。
この記事では50代の人が不動産投資を始める際のメリットと注意点をご紹介します。