PayPayアセットマネジメント株式会社は11月24日、新ファンド「PayPay投信米国株式インデックスファンド（仮称）」を22年春に設定すると発表した。PayPay投信インデックスファンドシリーズの第３弾で、指数構築過程において透明性の高いインデックスに連動する大型株および中型株を中心とした米国株式に投資する。購入時手数料0円、“業界最低水準”の運用コストを目指す。

米ウォルト・ディズニー（ティッカーシンボル：DIS）が10日に発表した2021年7~9月期決算は、売上高、1株利益ともにアナリスト予想を下回った 。テーマパークが再開したことにより収益が改善したものの、動画配信サービスの会員数の伸びが市場予想を大幅に下回った。これを受け、決算発表の翌日11日には、株価が7%を超える大幅な下落を記録している。セグメント別の業績動向に関しては、テーマパークとグッズの販売からなる部門の売上高が前年同期比99％増の54億5,000ドルだった。営業損益は6億4,000ドルと、前年同期の9億4,500ドルの赤字から黒転に成功している。同部門は新型コロナウイルス（COVID-19）の影響を最も受けていたが、今四半期にすべてのテーマパーク・クルーズ客船を再開できたことが、業績の急回復に寄与したもようだ。

米国株取引は、長期のパフォーマンスが右肩上がりで、日本にいながら情報収集をしやすいので、注目している方もいらっしゃるのではないでしょうか。米国株取引を取り扱っている証券会社の中でもサクソバンク証券は、取引シグナルツールを使って複数銘柄の値動きを常時モニターできるので、投資チャンスを逃しにくいのが大きな特徴です。

この記事では、サクソバンク証券の米国株取引について、特徴やメリット・デメリット、評判、口座開設の方法について詳しくご紹介します。チャートパターンを自動分析してくれるオートチャートを使ってみたい方、取引機会を逃したくない方は参考にしてみてください。

米国企業の決算発表は、日本の証券取引所が開いている立会時間以外で開示されますが、時間外取引を行うことで決算発表直後の値動きを捉えた売買が可能になるため、利益を狙うチャンスが広がります。

ただし、米国株を時間外取引できる証券会社は限られているため、各証券会社の特徴や手数料をしっかりと押さえておくことが大切です。

この記事では、米国株の時間外取引が可能な証券会社、手数料、始め方について詳しく解説します。決算後の値動きにも迅速に対応したい方、時間外取引の可能な証券会社選びで悩んでいる方は、参考にしてみてください。

米国株とはアメリカの証券取引所で取引されている株式のことです。最近は、米国株の主要指数が史上最高値圏で推移していることから、海外投資の中でも米国株に関心を持つ方もいるのではないでしょうか。

一方、米国株取引には値幅制限（ストップ高・ストップ安）がなかったり、取引時間も深夜になったりするなど、日本の株取引と異なる点も多いため注意も必要です。

この記事では、米国株の買い方や注意点について詳しく解説します。米国株取引に関心のある方、米国株を購入可能な証券会社を知りたい方は参考にしてみてください。

米国株式相場が10月下旬から力強く上昇しています。主要企業の2021年7～9月期決算が予想以上に好調だったことや、10月分の雇用統計で非農業部門の労働者数が大きく増加したことなどが主因です。主要3指数(ダウ・ナスダック・S&P500)は、11月に入って連日のように過去最高値を更新しています。

こうしたなか、米大手経済メディアは上場企業による自社株買いに注目しています。今回のコラムでは、その理由を説明します。米国株を保有する日本の投資家にも大いに関係があるからです。

PayPay証券株式会社は、アプリ内で投資信託を合計1万円以上購入した人を対象に、抽選で100人に現金5000円が当たる「投資信託取扱開始キャンペーン」を11月11日から開始した。今年9月から開始した投資信託の取り扱いを記念したキャンペーンで、対象となる購入期間は同日から2022年1月31日まで。

投資とは利益を得るために資金を投じることをいいます。少額資金でも投資できるサービスも増え、さまざまな投資方法がありますが、クラウドファンディング投資と株式投資の違いについて、よくわからないという方も多いのではないでしょうか。そこで今回は、クラウドファンディング投資と株式投資に違いについてわかりやすく解説します。それぞれにメリット・デメリットがありますので、しっかり理解しておきましょう。

PayPay（ペイペイ）証券株式会社11月1日（月）～12月14日（火）に新規口座開設者の中から抽選で1,000名に、最大5社分の投資資金5,000円分をプレゼントする「秋の投資デビュー応援キャンペーン 第2弾」を開催する。

「たまごを一つのカゴに盛るな」という格言があるように、国際分散投資は運用の効率化とリスク低減効果を見込めます。中でもADR（米国預託証券）は、成長性の高い新興国企業や先進国の銘柄などの様々な個別銘柄を取引できる金融商品なので、国際分散投資を行いやすく、注目している方もいるのではないでしょうか。

この記事では、ADR投資のメリット・デメリット、投資可能な国、取扱証券会社について詳しく解説します。分散投資や新興国投資に興味のある方は参考にしてみてください。

世界の有名企業が主な資金調達の場としている米国株式市場では、IPO（新規株式公開）にこぎ着けたのち株価を初値の10倍以上に伸ばしてしまう企業も少なくありません。

株価が倍以上になった銘柄はマルチバガー(multi-bagger)、10倍になった銘柄はテンバガー(ten-bagger)と呼ばれます。今回は、こうした銘柄への投資について説明したいと思います。

成長著しい若い企業にタイミング良く投資することによって、思いもよらないほど大きな利益が得られる可能性があるということも米国株投資の醍醐味の一つです。

スマホ証券 PayPay証券株式会社とPayPay株式会社は、10月18日から11月28日まで開催される「超PayPay祭」に合わせて、「ボーナス運用」を初めて利用した顧客にもれなく「スタンダードコース」の100円分相当の運用中残高（運用ポイント）をプレゼントする「超PayPay祭　投資体験してみようキャンペーン」を実施している。

コロナ感染拡大により低迷していた米国の旅行・宿泊市場にかすかな光もみえてきました。

2021年4～6月期決算では米国ホテル大手3社のうち2社の最終損益が黒字に転じました。業績を押し上げたのは、コロナ感染者の伸びが鈍化したことが背景にあります。8月以降はデルタ株が猛威を振るい、感染者が拡大傾向にありますが、感染拡大が収まれば再び国内旅行者数が増え関連企業の業績回復につながると考えられます。

そこで、コロナ収束後に注目される米国の旅行・宿泊市場の株式・投信・ETFなどについて解説します。

米国株投資に興味を持った人の中には、「高配当にひかれて」という人も少なくないでしょう。有名で経営が好調な企業の株を持ち、年に4回の配当が得られるとなれば、投資のしがいがあるというものです。

今回は米国の主要企業の中から、これまでの配当実績や足元の利回り、今後の業績見通しなどに基づいて、主な高配当企業10社を紹介します。特定の業種(セクター)に偏らないように、一業種最大2銘柄としています。

VTIは米国のほとんど全ての銘柄をカバーしているため、このETFに投資することで米国株式市場全体に投資することができます。近年、米国株式市場が好調なため、投資家に人気のETFの一つです。

しかし、VTI ETF（以下VTI）の価格形成に歪みが生じています。それは、VTIが保有している全銘柄のうち、上位10銘柄の組み入れ比率が約22%（2021年7月末時点）にも上っているためです。これでは組み入れ比率が高い銘柄にVTIの価格が左右されるため、本来のメリットである米国市場全体に投資しているとは言い難い状況です。

そこで今回は米国のETFで人気の「VTI」の見通しについて解説します。

マネックス証券株式会社が9月21日発表した「MONEX個人投資家サーベイ 2021年9月調査」で、現状の日経平均株価に対する評価は同月初旬の株価急上昇の影響が早くも表れた。調査は9月10日から13日にかけ同社の口座保有者へアンケートを行い、回答数1117件の回答を得た。

スマホ証券サービスのPayPay証券株式会社は9月21日から「PayPay証券」アプリで初となる投資信託の取り扱いを開始した。同社オリジナルの「Oneグローバルバランス」と「グローバルESGハイクオリティ成長株式ファンド（為替ヘッジなし）」（愛称「未来の世界 ESG」）の2銘柄を取り扱っている。

VYMは手数料の一つである経費率が低いことや、高配当銘柄で構成されているため、配当利回りが高いことが人気の米国株ETFのひとつです。

米国では年内にテーパリング（量的緩和政策による資産買入額を徐々に減らすこと）が開始される可能性が高まっています。量的緩和政策を背景に市場に供給された大量の資金の一部が株式市場に流れ、株価押し上げに貢献してきました。そのため、テーパリングは株式市場にとってはネガティブ材料といえます。

こうした市況も踏まえ、今回は投資家に人気の高い高利回りETF「VYM」の今後の見通しなどについて解説します。

PayPayアセットマネジメント株式会社は9月21日、米国株式投資の主要3指標であるNASDAQ100、ダウ平均、S&P500についての特集ページを公開した。3指標を「概要」「成長性」「積立シミュレーション」の面から比較、分かりやすくまとめた。

マネックス証券株式会社は9月21日から米国株国内店頭取引のサービスを開始する。国内店頭取引は、現地の証券取引所へ注文を取り次ぐ「委託取引」とは異なり、 同社が相手方となり売買を成立させる取引。