ひふみ投信ひふみワールドは、レオス・キャピタルワークスが提供する人気のアクティブファンドです。この数年の株価の上昇で、どのような成績を残したのでしょうか。この記事ではひふみ投信・ひふみワールドの概要と特徴について解説し、他のアクティブファンドと成績を比較します。ひふみ投信・ひふみワールドへの投資を検討している方は参考にしてみてください。

米電気自動車（EV）専業メーカーのテスラ（ティッカーシンボル：TSLA）が1月2日に発表した2021年のEV年間販売台数は、20年比87％増の93万6,172台と過去最高を更新した。世界的に供給網の混乱が生じるなか、中国での生産を拡大したほか、ソフトウエア分野での強みを発揮した。販売台数が過去最高を更新したことが好感され、3日の株価は13%急騰した。

auカブコム証券株式会社は2022年1月24日から米国株式サービスの提供を開始する。NYSE、NYSE Arca、NYSE American、NASDAQに上場している数千銘柄の中から、同社が独自の基準で取引量の多い200銘柄とETF162銘柄の合計362銘柄を厳選、随時拡大していく。サービス開始に先立ち1月23日から口座開設の受付を開始する予定。

米ゼネラル・エレクトリック（ティッカーシンボル：GE）の再生可能エネルギー部門であるLMウィンドパワー（GEリニューアブルエナジー傘下）は2021年11月23日、2030年までに廃棄物ゼロの風力発電ブレードを製造することを発表した。

PayPay証券株式会社とPayPay株式会社は12月22日、提供中の投資疑似運用体験サービス「ボーナス運用」の運用者が500万人を突破したと発表した。2020年4月のサービス提供開始から約1年7ヶ月での達成となり、両社は記念キャンペーンを同日から26日まで実施する。

PayPay証券株式会社は12月20日から「PayPay証券」アプリで、オンライン銀行のPayPay銀行を「おいたまま買付」サービスの対象とした。おいたまま買付は、銀行口座から証券口座への送金作業を行わずに株式の買付代金の決済ができるサービス。

PayPay証券株式会社は、同社初となるCFD（差金決済取引）の銘柄追加を記念し、「取引で最大6,000円が当たる！年末年始キャンペーン」を12月20日から2022年1月31日まで実施している。期間中に対象の取引をした人の中から抽選で最大現金6000円をプレゼントする。

株式会社SBI証券は米国株式取引専用のスマートフォンアプリ「SBI証券米国株アプリ」を12月17日からアップデートした。

米国株のインデックスファンドは長期運用の投資先としてよく取り上げられますが、いざ初めて投資するとなると、どんなポイントを見たらよいのかわからず悩む方もいるでしょう。

この記事では、インデックスファンドのベンチマークや手数料、米国マーケットの背景など、網羅的に解説しています。ファンド選びにお迷いの方はご確認ください。

クラウド型電子署名サービスのドキュサイン(ティッカーシンボル：DOCU)が12月2日に発表した2022年度8～10月期(21年8～10月)決算は、売上高、1株利益ともに市場予想を上回りました。ところが、翌3日に株価は前日比42.22％安と暴落しました。

2022年度11～1月期(21年11月～22年1月)の前年同期比増収率について、これまでの伸び率を下回る見通しを示したことなどから、アナリストの間で「成長が鈍化している」との懸念が広がったためです。

今回はドキュサインの動向および、そこから予測される市場の動きについて解説します。

顧客管理システム大手のセールスフォース・ドットコム（ティッカーシンボル：CRM）が11月30日に発表した2022年度第3四半期（2021年8~10月期）決算は、売上高・利益ともに市場予想を上回る良好なものとなった（*1、2）。 しかしながら、オミクロン株への懸念が広がるなか、11~1月期の業績予想が市場予想を下回ったことを受け、株価は決算翌日の12月1日に約12％急落した。

楽天証券株式会社は12月26日から、楽天証券の円貨決済時に「楽天ポイント」を1ポイント＝1円として購入代金や取引手数料に利用できる「ポイント投資」サービス、「米株積立」サービスを開始する。米国株式取引にポイントが利用できるのは国内主要証券で初めて。サービスの拡充で投資経験者から資産形成層まで利用を促す。

PayPay証券株式会社は12月15日から資産運用「年末年始キャンペーン」を開始した。新規で口座開設を申し込み、2022年2月14日までに開設した人を対象に、抽選で10人に5万円分、1000人に3000円分の投資資金が当たるキャンペーン。口座申込期間は12月15日から22年1月31日まで、口座開設期限は12月15日～22年2月14日まで。

今回は、投資信託の商品紹介シリーズ第4回目です。楽天・バンガード・ファンドを紹介します。

ラインナップは、①全世界株式インデックス・ファンド、②全米株式インデックス・ファンド、③新興国株式インデックス・ファンド、④米国高配当株式インデックス・ファンド、⑤全世界債券インデックス・ファンド、⑥インデックス・バランス・ファンド（株式重視型）、⑦インデックス・バランス・ファンド（株式と債券の均等型）、⑧インデックス・バランス・ファンド（債券重視型）の8銘柄です。

投資対象は資産運用会社のバンガード社が運用するETFです。投資対象は、世界中の株式や債券に投資する銘柄や、新興諸国に絞ったファンドなど様々です。それぞれ見ていきましょう。

中国新興電気自動車（EV）メーカーの小鵬汽車（シャオペン、ティッカーシンボル：XPEV（米国）、9868（香港））は19日、世界の自動車大手が集う広州国際モーターショーでSUV（スポーツ用多目的車）タイプの新型EV「G9」を披露した。G9はシャオペンにとってSUVの「G3」とセダンの「P7」、「P5」につづく4番目の生産モデルだ。関係筋によると、2022年第3四半期に中国で発売を開始する計画であるという。 共同創業者のヘンリー・シャ氏は、「G9は国際市場と中国市場の両方に向けて一から構想を練り開発した当社発のモデルであり、世界中のお客様に最も洗練されたデザインをお届けします」と述べた。なお、シャオペンは今年8月に初めて、同社の主力製品であるP7をノルウェーに出荷しており、国際市場の開拓に注力している状況だ。

楽天証券株式会社は12月7日、証券総合口座数が700万口座を達成したと発表した。さらに、今年9月末時点で投資信託の積立設定人数が188万人、設定金額は月額700億円超と、 それぞれ2017年9月末比で約20倍になった。

米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズ（ティッカーシンボル：ZM）が11月22日に発表した2022年度8~10月期（2021年8~10月）決算は、売上高、1株利益ともにアナリスト予想を上回った （※1）。しかしながら、翌23日には株価が前日比14.7％下落（*2）。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックに経営環境が変化し、成長率の伸びが鈍化していることが背景にあるようだ。

株式会社DMM.com証券は株式オンライントレード「DMM 株」で、11月30日現地約定分から米国株式の取扱銘柄を291銘柄(普通株式281銘柄、米国ETF10銘柄)追加した。株式は航空持株会社の「アトラスエアーワールドワイドホールディングス」、ほか、自動車ディーラーや医薬品会社、食品小売、医薬品メーカーなど幅広い。

中国ネット通販最大手のアリババ集団（ティッカーシンボル：BABA（米国）、9988（香港））が11月18日に発表した2022年度7～9月期（2021年7~9月）決算は、売上高、1株利益ともにアナリスト予想を下回った（*1）。 中国景気の減速や当局による規制強化の影響が出ている。軟調な決算を受け、発表後のニューヨーク証券取引所では株価が11.1％急落した（*2）。

PayPayアセットマネジメント株式会社は11月29日、新ファンド「ソフトバンクグループ&日本企業厳選債券ファンド2021-12（愛称:SBGフォーカス2021-12）」の募集を開始した。ソフトバンクグループの劣後債を中心に、知名度の高い日本企業の円建て社債（劣後債を含む）に分散投資を行なう。信託金限度額は500億円。購入価格は、当初申込期間中は1万口あたり1万円。