IPOは、日本と同様に米国でも人気が高くなっています。日本のIPOは個人投資家も参加することができますが、米国では公募価格でIPO銘柄を購入できるのは機関投資家と一部の富裕層に限られています。

しかし、個人投資家も徐々にではありますが、IPOに参加できるような環境が整いつつあります。オンライン取引所アプリのロビンフットは、「IPOアクセス」という個人投資家が新規公開株をIPO価格で購入できるプラットフォームを公開しました。まだ銘柄数は少ないのですが、対象銘柄が増えれば個人投資家への門戸が広がる可能性があります。

今回は、日本在住の日本人投資家が米国企業のIPO銘柄を購入する方法について解説します。

株式会社SBI証券は、サービス手数料の引き下げや無料化を前面に打ち出している。7月1日の現地約定分から、有料情報として提供している「NYSE/NYSE Arca/NASDAQリアルタイム株価・チャート」に無料利用条件を設定する。続く2日夜から利用料金の引き下げを実施する。

6月に入り乱高下する日経平均株価で、マネックス証券株式会社の調査「MONEX個人投資家サーベイ」では、日経平均株価（調査実施時 2万9000円程度）への評価は「非常に高い」「高い」との回答を合わせ約51%で、前回調査の約71%から大きく低下した。

GAFAを始めとしてテクノロジー関連の世界的な銘柄が多い米国株ですが、個別に投資するには口座開設や為替の問題など障壁が多くあり、尻込みしてしまう方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。

個別株に直接投資するには、外国株に投資できる証券会社か、米国の証券会社へ口座を開設しなければいけません。面倒な手続きを踏まずに手軽に米国株に投資したい方は、投資信託を活用しましょう。

この記事では、米国株を投資対象に含んだ投資信託の人気ランキングトップ10（SBI証券の販売金額ランキングに基づく）を紹介しています。外国株に投資する投資信託の見るべきポイントについても、詳しく開設していますので米国株への投資を考えている方はぜひ内容をご確認ください。

高成長を続ける米国市場の株価は30年前と比べて12倍に上昇しています。米国企業は、日本よりも株主還元の意識が高く、できるだけ配当を増やそうとしていることから高配当株が多いのも特徴です。

しかし、米国株の配当金はアメリカと日本の双方で課税対象となるため、確定申告の際に外国税額控除の申請をする必要があるなど、その仕組や手順をしっかりと把握しておくことが大切です。

この記事では、米国株取引で発生する税金の種類や配当にかかる税金を抑える方法、確定申告のやり方について詳しく解説するので、ご参考ください。

マネックス証券株式会社は5月29日、米国株のサービスを拡充し米国株定期買付（配当金再投資・日付指定）を6月上旬に開始すると発表した。配当金再投資と日付指定（毎月買付）の2種類の買付方法を提供、同社取扱銘柄（ETF含む約4100銘柄）全てを対象とし、いずれのサービスも、 NISA口座、課税口座のどちらでも利用可能。

米国株取引では、国内株式と同様に売却益と配当金の両方に税金が課されます。ただし、譲渡益課税は国内のみであるのに対して、配当課税は国内と米国の双方で課税されることになるため、確定申告の際に外国税額控除の適用を受けることができます。

このように米国株取引では、二重課税を避けるため、関連する税金の仕組みについてしっかりと把握しておくことが大切です。

この記事では米国株取引にかかる税金の種類、税金を抑える方法、確定申告の手順について詳しく紹介するので、米国株取引を行う方は参考にしてみください。

コロナ禍でも堅実な成長を遂げている米国株は、ワクチン接種の進展も相まって今後の株価上昇が期待されている投資先です。最近はネットニュースやSNSで話題になることもあるため、米国株や投資に興味を持つ方もいらっしゃるのではないでしょうか。

そこでこの記事では、米国株取引が可能なアプリを詳しくご紹介します。アプリによって取引のしやすさは大きく変わってくるので、米国株投資を検討している方、証券会社選びで悩んでいる方は参考にしてください。

米国は高い消費力や生産力が特徴の経済大国です。特に米国を代表するニューヨーク証券取引所の時価総額と取引高は世界最大となるため、今後の成長に期待して米国株に注目している方もいらっしゃるのではないでしょうか。

そこでこの記事では、米国株の特徴、取引時間、米国株を取り扱う証券会社、米国株の購入方法について詳しく解説します。米国株に関心のある方、成長力のある企業に投資したい方は参考にしてみてください。

スマートフォンに特化したサービスを展開するPayPay証券株式会社は5月6日、PayPay証券への商号変更（旧株式会社 One Tap BUY）を記念して、 初めての株式投資スタートを応援するキャンペーンの第２弾として「PayPay証券誕生記念キャンペーン第２弾」を開始した。

株式オンライントレード「DMM 株」で、25歳以下の顧客の国内株式の現物取引における手数料を実質0円にする。4月30日約定分からを対象に、取引手数料を全額キャッシュバックする方法。

スマホ証券サービスのPayPay証券株式会社は4月9日から日本株と米国株の株式取引を行えるアプリ「PayPay証券日米株」の銘柄選定をよりわかりやすく、より簡単に行うために2種の機能をアップデートしている。1つ目は、より日常生活に関わる身近なものやサービスに焦点を当て、興味のあるテーマから銘柄を選定できる「テーマ」機能の拡充。

世界的な株価好調が続く中、経済成長の著しい米国株投資を検討する方もいます。米国株を取引できる証券会社も増えており、中でもPayPay証券は1,000円から購入可能で、24時間365日、手軽に取引できるのが特徴です。この記事では、PayPay証券の特徴やメリット・デメリット、評判、始める手順について詳しくご紹介します。

マネックス証券株式会社は3月17日、「MONEX個人投資家サーベイ　2021年3月調査」の結果を公表した。今回は定例調査である個人投資家の相場観の調査に加え、現状の日本マーケットに対する評価と、2021年の日米相場レンジ予想を前回調査（20年11月）に引き続き訊ねた。

株式オンライントレード「DMM株」で3月17日の現地約定分から、米国株式の取扱銘柄を19銘柄(普通株式15銘柄、 米国ETF3銘柄、 ADR1銘柄)を追加する。

PayPay証券株式会社とPayPay株式会社は3月3日、キャッシュレス決済サービス「PayPay」で提供する投資の疑似運用体験サービス「ボーナス運用」のユーザー数が200万運用者を突破したと発表した。サービス提供開始から約10ヶ月半での達成で、ポイント運用サービスを提供する主要取扱業者では最速ペース。

一部の証券会社では、譲渡益や配当金が非課税になるNISA口座を利用して米国株を買うことができます。実際にNISA口座で米国株を取引する場合は、メリットとデメリットを把握して自分に合っているかを判断した上で利用することが重要です。今回は、NISAで米国株を買うメリットとデメリット、米国株取引に強い証券会社を解説します。

米国や中国など、外国株の取引に対する注目が高まっており、外国株取引に対応している証券会社も増加傾向にあります。そこで今回は、楽天証券にフォーカスして外国株取引の評判やメリット、注意点、始め方などについて紹介したいと思います。証券会社選びの参考にしてください。

スマホ証券のPayPay証券株式会社は2月17日、米国株・日本株の取り扱いを新たに50銘柄追加、全319銘柄（米国株・日本株・ETF・REIT含む）に拡充した。追加銘柄は同社が提供するサービス「日米株アプリ」および「PC版取引サイトの日米株」で取引可能で、「経済の変化を反映しつつ、コロナ禍で注目される企業や要望が多かった銘柄」（同社）を中心にそろえる。

三井住友DSアセットマネジメント株式会社は追加型株式投資信託「MFS米国中型成長株式ファンド（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）」を2月10日に新規設定する。同ファンドは、米国の運用会社マサチューセッツ・ファイナンシャル・サービセズ・カンパニー（MFS）が、長年蓄積した運用実績と企業調査ノウハウを駆使し、投資家に魅力のある中型企業を厳選して投資するもの。