海外不動産投資に興味があるけれど、どの不動産会社に相談したら良いか、どんな物件を購入したら良いかわからないと感じる人は多いのではないでしょうか。そこでこの記事では、海外不動産投資について相談できる日本国内の不動産会社を厳選して3社ご紹介します。実績のある海外不動産投資会社を探していた方はご参考ください。

世界経済の好調を背景に海外不動産投資に興味を持つ方が増えていますが、ネットや書籍だけではリアルタイムの情報が得られないと悩む方も多いのではないでしょうか。そこで今回は最新の海外物件の選び方や収益性が高い運用方法などを学べる海外不動産投資セミナーを4つご紹介します。

経済成長が続くカンボジアは、ドル建てによる不動産購入が可能ということもあり不動産投資先として人気があります。日本企業や海外企業の進出も活発化し、首都ブノンペンでは高層ビルの建設が進むなど、不動産投資市場は盛り上がりを見せています。今回はますます注目が集まるカンボジアで不動産投資を始めるための手順・方法を10のステップに分けてご紹介します。東南アジアの不動産投資を検討している方はぜひ参考にしてみてください。

経済成長が著しい「ASEAN」の東南アジア諸国は、株の投資先としても期待されています。そこで今回は、ASEAN株式に投資をするメリットとデメリットについて解説します。また、ASEAN株式を購入できる証券会社も紹介しますのでチェックしてみてください。

フィリピンは東南アジアの新興国の中でも人口増加が著しく、不動産投資によるキャピタルゲイン（売却益）が見込める投資対象国のひとつです。この記事では、フィリピン全体と首都圏とにおける、人口推移と住宅の需給バランスについて解説します。

近年、経済成長著しい東南アジアが投資先として注目されています。フィリピンの不動産市場は東南アジアの中でも平均年齢が若いことや人口増加率が高く、特に期待値が高いエリアと言えるでしょう。フィリピン不動産に関する規制の内容や、フィリピンのコンドミニアムが持っている特徴などについて解説します。

フィリピンを含む新興国での不動産投資には、日本と違ったリスクがあります。新興国の不動産投資におけるリスクを下げるためには、入念な情報収集が重要です。この記事では、フィリピン不動産のディベロッパーについて、その特徴や選び方などについて解説します。

不動産投資を検討されている方の中には、海外不動産投資に関する情報を目にした方も多いのではないでしょうか。しかし、海外不動産投資には想定した利益が得られず、投資に失敗してしまった事例があります。この記事では、海外不動産投資の失敗例にスポットをあて、失敗を未然に防ぐための確認点について解説します。

アジアの海外不動産は手頃な値段で買えるものも多いため、海外不動産投資の投資先として検討しやすい地域です。この記事では、人口やGDPなどの要素にスポットを当てて、アジアの中からタイ・マレーシア・ベトナム・フィリピン・カンボジアの5ヶ国を比較します。

インドネシアとデンマークは2月25日、UNDP（国連開発計画）との連携のもと、インドネシアのサーキュラーエコノミー推進に向けた新たなイニシアチブを創設すると発表した。サーキュラーエコノミーを国家戦略に据える東南アジア初の国となる。

ここ数年、海外不動産投資を実際に始めている方も増えてきました。マレーシアやタイなどの状況変化によって、海外で次の不動産投資先を探している人も多いのではないでしょうか。この記事ではカンボジアの不動産投資について、メリット・デメリットや注意点などを解説します。

海外不動産に関する情報は国内不動産のように豊富に出回っているわけではありません。まずは海外不動産投資の特徴やリスクを把握してから、具体的な投資対象国・エリア選びをするのが良いでしょう。この記事では、海外不動産投資を検討中の方向けに、海外不動産投資の特徴と物件の探し方について詳しくご紹介します。

これまで海外不動産投資では節税面がクローズアップされてきましたが、実際にはインカムゲインを狙える国や、新興国なら値上がり益であるキャピタルゲインを狙える国もあるなど、利益の出し方も様々あります。そこでこの記事では、海外不動産のキャピタルゲインとインカムゲインの特徴・魅力のほか、利益の出し方・狙い方を詳しく解説します。

海外不動産を利用した節税スキームが、2019年12月に発表された税制大綱で規制される方針だとわかりました。政府は、海外不動産の運用で生み出した赤字を国内所得と合算できないよう法改正する予定です。この記事では、2021年（令和3年）から適用予定の規制内容や、今後の海外不動産の運用方法、おすすめの投資先をご紹介します。

好調な経済成長を背景に「アジアのデトロイト」と言われるタイでは、2020年1月1日から新たに「土地家屋税」が施行される予定です。新しい土地家屋税は内容が変わり、日本の固定資産税に近い内容となりました。そこで、この記事では新しい土地家屋税の内容や、施行後のタイ不動産投資に与える影響について詳しく説明します。

海外不動産投資を手がける株式会社ビヨンドボーダーズは、11月から平山一滋氏をCFO（最高財務責任者）に迎えた。マレーシアを拠点にASEAN地域における事業開発の経験が豊富で、様々な企業の役員としての参画経験を持つ。

世界のソーシャルグッドなアイデアマガジン「IDEAS FOR GOOD」が2019年12月6日（金）〜9日（月）の4日間で、現地の社会起業家やそこで働く人々と交流し、ほんとうの「豊かさ」を考えるツアーを開催する。

コリアーズ・インターナショナル・ジャパンは10月8日、レポート「アウトバウンド投資をはじめるために：東南アジアの不動産市場を読み解く」の増補版を発表した。アウトバウンド不動産投資を検討している日本の投資家向けに、インドネシア、タイ、フィリピン、ベトナム、マレーシア、ミャンマーの基礎的な情報をまとめ、増補している。

株式会社日本クラウドキャピタルの株式投資型クラウドファンディング「FUNDINNO（ファンディーノ）」で、EdTechベンチャーの株式会社スタディオティガが8月28日午後7時半から募集を開始した。1株あたり1万円、目標募集額2,200万円、上限応募額4,300万円。応募は10万円、30万円、50万円の3コース、受付期間は8月30日まで。

経済成長の著しいASEANのなかでも、インドネシアは特に魅力的な国のひとつ。しかし、実際に投資をするには規制の障壁がある国です。そんな魅力的だけど手の届かない国への投資が、スマホから簡単にできるようになるかもしれません。