今回、私は不動産投資型クラウドファンディングとして不動産分野に特化したCREAL（クリアル）にチャレンジをしてみました。少額で行える不動産投資に関心がある方、投資対象の物件の内容をしっかり確認して投資判断をしたい方は、参考にしてみてください。

資産運用サービスのシュローダーは12月5日、「シュローダー・グローバル投資家意識調査 2022」の結果について、第3弾のレポートを発表した。「個人投資家の力と自信」に注目した第一弾、「サステナブル投資」に注目した第2弾に続くレポートで、金利上昇局面における投資行動をテーマにまとめている。

シュローダーは7月12日付で「もうそろそろ（底に）到達したのか？」と題したレポートを公表した。グループCIOでマルチアセット運用・グローバルヘッドのヨハナ・カークランド氏が、金利が上昇する市場環境で投資判断をするうえで、リスクをとるのに十分な程度に割安になったのか、現時点での考え方と過去の教訓について解説している。

ロシアのウクライナ侵攻などを背景に景気後退やスタグフレーションの長期化が見込まれる中、資産運用大手のシュローダーは「経済成長の減速とインフレ率の上昇は株式と債券の両市場にとってマイナス要因。しかしこの局面で、グローバル株式の投資家にとって絶好の投資機会が生まれているともいえる」と説く。

シュローダー・インベストメント・マネジメント（シュローダーIM）株式会社は7月6日、「シュローダー・グローバル投資家意識調査2022」の結果を公表した。個人投資家の投資動向や投資意識を把握することを目的に、世界33の国／地域の2万3000人（うち日本1000人）超の投資家を対象に、オンラインで実施した。

野村證券株式会社、Securitize Japan株式会社、株式会社丸井グループは3月8日、Securitizeが提供するSecuritizeプラットフォームを活用したセキュリティ・トークンの発行において、本邦事業会社として初の仕組みとなる公募自己募集型デジタル債 の発行について協業したことを発表している。

シンガポールの金融管理局（MAS）は1月17日、国内における暗号資産関連の広告を制限するガイドラインを公開した。公共の場やインターネット上で暗号資産に関する広告を掲載することを禁じる方針だ。

不動産投資で収益を上げるためには、投資家として1円でも安く物件を購入する必要があります。そこで、今回は、収益用不動産（1棟物件）を取り扱う不動産会社での私の実務経験をベースに、主に1棟物件における価格交渉しやすい物件のポイント、そして売主との交渉の際成功確率を上げるポイントを取り上げていきます。

ビットコイン取引量4年連続国内No.1（Bitcoin日本語情報サイト調べ。国内暗号資産交換業者における2016年-2019年の年間出来高、）の暗号資産取引所を運営する株式会社bitFlyerは11月17日、同社登録時に…

本業の忙しい方や主婦の方でも検討しやすく、副業で行える戸建て投資が話題になっています。この記事では、築古戸建てを延べ数十件行っている投資家である筆者が、賃貸に向いている戸建てとはどんな戸建てなのか、投資の判断基準やポイントを解説します。

マネックス証券株式会社は新型コロナウイルスの感染拡大に伴う投資マインドや生活状況の変化に関する意識調査を行い、4月22日に結果を発表した。現在投資している回答者のうち、今回の感染拡大に伴うマーケット値動きの下で株式や投資信託などの運用資産の買い増しを検討している人は3割程度。

米保険会社大手のアフラックは1月7日、2019年に行ったCSRに関するアンケート調査結果を発表した。調査結果によると、消費者と投資家は企業に対してソーシャルグッドであることを求める傾向が強まっていることが分かった。

香港のQRCの調査によると、ブロックチェーン業界は2018年から信頼を回復し始め、Facebook子会社のCalibraが主導するステーブルコイン「リブラ」の発表もその一因になったという。AITニュースデスクが10月7日報じている。

ソーシャルレンディングは、日本でも徐々に知名度を上げつつある投資手法です。その一方で、ソーシャルレンディングがどのような投資手法なのか知らないという方も少なくありません。今回は質問に回答する形で、ソーシャルレンディングの仕組みや収益性、リスクなどを解説します。

ソーシャルレンディングをはじめようと思っても、どういったファンドを選べばいいのか、判断が難しいですよね。そこでこの記事では、ファンドの選び方をわかりやすくご紹介したいと思います。 この記事を読むことで、ファンド選びのポイ…

スパークス・アセット・マネジメント株式会社は12月8日、今年の日本株式市場の総括と来年以降の見通しを調査したレポート「日本株式市場の振り返りと展望に関する意識調査2017」を公表した。

一般社団法人日本仮想通貨事業者協会（以下、仮想通貨協会）は12月8日、ICOマーケットの健全な発展と投資家保護を目的とした対応指針「イニシャル・コイン・オファリングへの対応について」を公表した。

不動産投資と収益物件の情報サイト「健美家（けんびや）」を運営する健美家株式会社（以下：健美家）が同サイトの会員を対象として行った「不動産投資に関する意識調査（第7回）」の結果から、投資に対する将来についての意識調査に関し…