22年3月16日、NFTマーケットプレイスを運営するSBINFT株式会社は株式会社ローソンエンタテインメントとパートナーシップを締結し、「LAWSON TICKET NFT」という新たなサービスを展開することを発表しました。今回は、新たに発表された注目のサービス「LAWSON TICKET NFT」について解説します。

今回は、ハードウェアウォレットのLedger（レッジャー）を使ったイーサリアムステーキングについて紹介します。LedgerのアプリであるLedger Liveでは、Lido（ライド）というステーキングサービスを使ってイーサリアムのステーキングを行うことができます。本稿では、Ledger とLidoのコンビネーションがなぜ良いのかを解説します。

トークンセールに参加することで、プロジェクトに早期で投資できます。トークンセールの販売価格はそれぞれ定められているので、初期段階で投資できればより大きなキャピタルゲインが期待できることとなります。今回はトークンセールについての解説と、参加方法について解説したいと思います。

2022年に入りNFT業界が更なる盛り上がりを見せていますが、中でも急激にユーザー数を拡大している大注目のプロジェクトが「STEPN」です。ここでは話題のSTEPNについて、その人気の秘密を探っていきたいと思います。

インターネット上にNFTを保管し続けることは、ハッキングのリスクが高い場所に大金を置き続けるようなものです。今回は、フランスを拠点に持つハードウェアウォレットLedgerのNano S Plusが、「NFTの金庫」としてなぜ有効であるかを解説します。

欧州連合（EU）は、ウクライナ侵攻を受けロシアへの制裁措置をさらに進めている。4月8日、EUは暗号資産ウォレットへの送金や、ロシアへの高価格帯暗号資産サービスの提供の禁止を発表した。

ニュースメディアやSNSでも近年、オンチェーンデータ分析データを目にする機会も増えてきています。そこで今回は、仮想通貨（暗号資産）市場のファンダメンタル分析としてのオンチェーン分析の方法について解説します。

NFTマーケットプレイスのOpenSeaが、イーサリアム（ETH）、ポリゴン（Polygon）、クレイトン（Klayton）に続き4番目のブロックチェーンとなるソラナ（Solana）ベースのNFT取引を開始した。

大手NFTマーケットプレイスのOpenSeaは、仮想通貨（暗号資産）決済プロバイダのMoonPayを通じて、暗号資産を所有しないユーザーのためにNFTをクレジット決済できるサービスを開始したことが分かった。

昨今、歩いて稼げるスマホアプリ「STEPN」が世界中で人気を博しています。そこで今回は、ランナーの注目を集める仮想通貨（暗号資産）プロジェクトSTEPNについて、その概要や特徴を解説します。

今週は、Roninブリッジからの資金流出やLayerZeroの資金調達が話題になりました。特にRoninブリッジのハッキング事件は、過去最大規模の資金流出であったことと、Axie Infinityという知名度の高いプロジェクトによるものだったことから、世間を大きく騒がせています。

最先端テクノロジーを活用し次世代金融サービスを創出するFintertech株式会社は3月30日、ブロックチェーンソフトウェア開発およびインフラ提供を行う株式会社Gincoと覚書を締結し、Fintertechが提供する「デジタルアセット担保ローン」とGinco社が提供する個人向け暗号資産ウォレットアプリ「Ginco Wallet」との連携について検討を開始した。

暗号資産ウォレットMetaMaskを開発するConsenSysは3月29日、MetaMask公式Twitter上でモバイル版アプリのMetaMask Mobileのv4.3.1をリリースしたことを明らかにした。

今週は、ConsenSysやOptimismの資金調達、Yuga Labsのトークン発行などが話題になりました。特に、Optimismの資金調達は、昨今のセカンドレイヤーの盛り上がりを象徴する出来事であり、まだまだ他のプロジェクトも調達が続きそうです。BAYCを運営するYuga Labsは、先週CryptoPunksとMeebitsのIPを取得するなど積極的な取り組みを行っています。NFT市場も競争が激化する中で、どの企業が市場をリードするのか注目していきましょう。

DAO専用の会計ソフトCoinbooksは3月18日、シードラウンドの資金調達を発表した。調達額は320万ドルとされている。

米暗号資産取引所Coinbaseは3月18日、同社が提供する暗号資産ウォレット「コインベースウォレット」が、ソラナ（SOL）エコシステムへの対応を開始したことを発表した。

MetaMaskをはじめとするイーサリアム関連の開発を手掛けるConsenSysは3月15日、シリーズDの資金調達ラウンドで4.5億ドル（約530億円）を調達したことを発表した。今回の資金調達により、ConsenSysの企業価値は70億ドル（約8280億円）に達している。

今週は、Yuga LabsによるCryptoPunksとMeebitsのIP取得や、Polygonネットワークの遅延などが話題になりました。その他にも、ドバイや韓国、タイといった各国で動きが見られています。日本でも、ロシアに対する経済制裁の影響が暗号資産業界にも派生するなどしました。引き続きロシアによるウクライナ侵攻が話題になっており、業界への影響は続きそうです。

米暗号資産取引所Coinbaseが3月7日、ロシアに関連する2万5,000個のウォレットアドレスをブロックしたことを明らかにした。同国によるウクライナ侵攻への米国の制裁が影響しているとみられる。

最近、国内外で様々な有名人や企業がNFT産業に進出する中で、自分もNFTを購入してみたいと考えている方も多いと思います。世界的に最大のNFTマーケットプレイスであるOpenSeaは、日本人も複雑な登録なしに利用できますが、決済通貨としてイーサリアム（ETH）を用意してウォレットに移す等の手順が必要となります。そうしたプロセスを踏まえて国内の仮想通貨取引所を見ると、GMOコインの利便性が際立ってきます。今回は、GMOコインがNFT投資に適している3つのポイントについて解説します。