マネックス証券では、スマホもしくはPCでのオンライン手続きにも対応しているので、日中忙しい方も帰宅後や休日に手続きを進められます。しかし、手順がわからない等の理由で後手に回してしまっている方もいるでしょう。そこで今回はマネックス証券の口座開設の流れについて、キャプチャを交えてスマホとPCそれぞれを解説します。

つみたてNISAを利用すれば、投資の利益に対する税金が非課税となります。ですが、実際に始めるとなると、どの銘柄を選べばいいのかわからないということも多いものです。そこで今回は、楽天証券で取り扱うつみたてNISAに適した銘柄をピックアップして紹介しますので、ご参考にしてください。

dカードは、年会費永年無料でポイントが貯まりやすいクレジットカードです。ショッピングやサービスの利用によってポイントが貯まったり支払いに充てたりできるほか、キャンペーンも豊富です。そこでこの記事では、dカードの特徴や、2020年11月1日時点で実施中のキャンペーン情報について詳しくご紹介します。

三井住友DSアセットマネジメント株式会社は11月2日、サステナビリティ（持続可能性）の取り組みをまとめた冊子「サステナビリティ・レポート2020」を発行、同社ホームページで公開した。

株式会社FJネクストが2日発表した2021年3月期第2半期（4月～9月）の連結業績は売上高314億円（前年同比26.6％減）、営業利益30億円（同36.7％減）、経常利益30億円（同37.2％減）となった。

三菱重工業株式会社は10月30日、グリーンボンドを発行すると発表した。発行のため、同日に社債の訂正発行登録書を関東財務局長に提出した。脱炭素化社会の実現に向けた環境課題を解決し、SDGs達成に貢献することを目的に掲げる。

RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）システム「EzRobot(イージーロボット」を開発・展開する。株式会社RPAソリューションズは株式投資型クラウドファンディング（CF）サービス「FUNDINNO（ファンディーノ）」で募集による投資申し込みの受付を行う。

今回は、ブロックチェーンを利用したゲームの未来と課題について、信玄氏（@shingen_crypto）から寄稿していただいたコラムをご紹介します。 目次 ブロックチェーンゲームが目指すもの ブロックチェーンゲーム資産が持…

投資信託は長期で運用する金融商品ですが、どの程度の利回りがあるのでしょうか。この記事では投資信託の利回りの求め方と、高利回りファンド5つを紹介します。ただ、利回りの高さだけでファンドを選ぶと運用に失敗する可能性もあるので、注意点についても解説します。

暗号資産取引所bitbankは11月1日、「暗号資産を貸して増やす」サービスにおいて、同社で取り扱いのある全暗号資産に対応した。これにより、bitbankではビットコイン以外に、ライトコイン、XRP、イーサリアム、モナコイン、ビットコインキャッシュ、ステラルーメンの貸出が可能となる。

不動産売買では、宅建士の資格を持つ人が買主に重要事項説明をした後に売買契約を結び、売主と買主の双方の合意が為されたことを証明することになります。そこでこの記事では、不動産の売却時に、売買契約書と重要事項説明書で確認した方が良いポイントを解説します。

投資ができる金融商品にはさまざまなものがありますが、その1つが「投資信託」です。名前は聞いたことがあるかもしれませんが、投資信託がどのようなもので、どんなメリットがあるのか知らない人も多いのではないでしょうか？そこで今回は、投資信託のメリットやデメリット、リスクについて解説していきたいと思います。

将来に備えて資産運用を始めたいと考えてはいるものの、何から始めたらいいのかさっぱりわからないという方は多いのではないでしょうか？そこで今回は、投資初心者の方に向いている資産運用について紹介します。それぞれの方法の特徴や注意点もあわせて解説しますので、参考にしてください。

ロート製薬株式会社は、アスクル株式会社が運営する一般消費者向けインターネット通販サービス「LOHACO」（ロハコ）内の売り場「LOHACO OUTLET」内にある商品の廃棄ロス削減を目的とした「Go Ethical（ゴーエッセンシャル）」で、「肌ラボ　極潤プレミアムシリーズ」の取り扱いを11月11日から開始する。

アパート経営すべきか、マンション投資すべきか、不動産投資を検討している人の中にはこの二択で迷っている人も少なくないのではないでしょうか。そこで本記事では、アパート経営とマンション投資のメリット・デメリットを比較し、その上でそれぞれの投資に向いている人を解説していきます。

外務省は10月16日、「ビジネスと人権に関する行動計画（2020ー2025）」を公表した。企業に対しては、企業活動における人権への特定、予防・軽減、対処、情報共有を行うこと、企業活動における人権への影響の特定､予防・軽減、対処、情報共有を行う「人権デュー・ディリジェンス」の導入促進へ期待すると盛り込まれている。

野村アセットマネジメントは10月19日、地域金融機関と連携して地方創生応援税制（企業版ふるさと納税）の仕組みを活用したスキームを創設した。ESGをテーマにした新しいファンドを立ち上げ、収益の一部を地方の社会貢献事業に寄付する。寄付は販売を手がけた地方金融機関の本社がある全国道府県の関連事業の支援に充てる計画だ。

昨日のビットコイン相場は上昇。一昨日は短期のロング勢が利益確定から1,000ドル以上の下落を見せるも、下落局面ではしっかりと買ってくるフローが出ており、13,600ドルまで一時回復する動きとなっている。 しかしアルトコイ…

暗号資産（仮想通貨）を売買するのにスマホアプリを使う方も多いと思います。暗号資産アプリでできる事には、日本円の入出金操作や暗号資産の送信、取引所サービスの管理など多岐に渡ります。アプリ上で口座開設も可能なので、誰でもスマホひとつで手軽に暗号資産投資を始められる様になっています。コインチェックとSBI VC トレードのスマホアプリはこれから暗号資産を始める方におすすめです。ここでは両社のスマホアプリを詳しく比較していきます。

一般社団法人日本承継寄付協会は「承継寄付プランナー」の0期生を対象とした認定講座を11月6日と11日に銀座シックス（東京都中央区銀座6-10-1）のORIX BANK GINZA PLAZAで開催する。承継寄付プランナーは、税務や法務などの財産に関する相談と一緒に、寄付の相談もできる資格。