2021年の日経平均株価は、1月8日に28,000円台を回復し、1980年8月以来の高値となりました。3万円台も視野に入る中、次のテーマになりそうな業界や銘柄はどれなのでしょうか。今後、注目される3つのテーマ（業界）と10銘柄について紹介します。

株式会社日本クラウドキャピタルが運営する株式投資型クラウドファンディング（CF）サービス「FUNDINNO（ファンディーノ）」で新規案件「10兆円突入で注目の中食市場を掴め！データサイエンティストが手掛ける、お弁当惣菜のビッグデータカンパニー「ADAPTER INC.」』の情報が公開された。

財務・会計システムおよび経営情報サービスを開発・販売するミロク情報サービス（MJS）が、ブロックチェーン・プラットフォーム開発を手がけるToposWareとの資本提携を1月12日に発表した。

資産運用大手のシュローダーは1月8日、2021年の日本株式の市場見通しを公表した。2021年は「コーポレートガバナンスコードの改訂があり、また東証の市場再編を控えてガバナンス改善がさらに進展すると期待され、その優勝劣敗が株価リターンを左右する」と見る。

株式会社日本クラウドキャピタルが運営する株式投資型クラウドファンディング「FUNDINNO（ファンデイーノ）」で、新規案件「人のぬくもりに価値をおくDX。逼迫する医療現場を支援するロボットを実現した『パラメディS』」の概要が事前公開された。

株式会社シノケングループは11月24日、「中長期ビジョン2020」を発表した。今年6月に創業30周年を迎えたことを契機、グループのビジョンを 「世界中のあらゆる世代のライフサポートカンパニー」、ミッションを「REaaSで人々や社会の課題を解決する」と掲げた。

数ある投資テーマの中でも、今後様々な分野での利用・普及が見込まれることから注目されているのが、「ブロックチェーン」と呼ばれる先端技術分野です。そこでこの記事では、今後の成長が見込まれるブロックチェーンの内容や、ブロックチェーン関連銘柄についてご紹介するので、興味のある方は参考にしてみてください。

飲食店・カラオケ店などの「テレワークプラン」やコワーキングスペースなどのワークスペースの空席状況をリアルタイムに可視化するアプリ「テレスペ」を運営するテレワーク・テクノロジーズ株式会社は、株式投資型クラウドファンディング（CF）サービス「FUNDINNO（ファンディーノ）」で、11月14日から投資募集の受付を開始する。

株式会社FJネクストが2日発表した2021年3月期第2半期（4月～9月）の連結業績は売上高314億円（前年同比26.6％減）、営業利益30億円（同36.7％減）、経常利益30億円（同37.2％減）となった。

地域産業支援のためのビジネスアイディアを幅広く募集するビジネスコンテスト「ロカビズ」などの事業を手掛ける宮崎県のベンチャー企業Local Local株式会社は、株式投資型クラウドファンディング（CF）サービス「FUNDINNO（ファンディーノ）」で10月21日から23日まで、募集による投資申し込みを実施する。

株式会社シノケングループ（シノケン）は10月16日、株式会社スカラと「トラストDX」の開発推進を目的とした業務提携契約を締結したと発表した。

プロパティエージェント株式会社は、子会社のDXYZ（ディクシーズ）株式会社が提供する顔認証システム「FreeiD（フリード）サービス」を、2021年1月竣工予定の賃貸マンション「（仮称）学芸大学プロジェクト」に導入する。

滋賀銀行は10月1日、CSRの取り組みの拡張と地域社会の持続可能な発展につなげることを目的に「サステナビリティ」と「デジタル」を軸に体制を強化すると発表した。これに先立ち、融資制度「『しがぎん』サステナビリティ・リンク・ローン」を発売、9月17日に第1号を実行している。

東京都が民間事業者等に対して東京都が財政支援を行う「民間空き家対策東京モデル支援事業」の「TOKYO Data Highway等を活用した先端技術を駆使した空き家対策」で、14万件の日本全国の空き家の調査から情報提供を行う空き家活用株式会社の「リモートセンシングを活用した空き家調査の効率化に向けた先進事業」が採択された。

コインチェック株式会社は8月27日、業界初の取り組みとして、ブロックチェーン上に記録されたゲームのキャラクター、美術品、不動産等のノンファンジブルトークン（NFT）を暗号資産と交換できる「NFTマーケットプレイス」の事業…

ブロックチェーン技術などのテクノロジーを活用した業務プロセスのデジタル化を推進する株式会社LayerXと株式会社マネーフォワードは5月22日、両者であらゆる産業におけるDX（デジタルトランスフォーメーション）を支援するこ…

都心の投資用新築マンションの開発・販売・管理などを手掛けるプロパティエージェント株式会社では、政府の緊急事態宣言が発令された4月、前年同月比2.8倍の不動産投資セミナー参加者があり、月間販売数は26％増となった。外出自粛や面接NGで商機が激減していた時期、同社のDX（デジタルトランスフォーメーション）推進が効果を発揮した。