マネックス証券株式会社は8月21日、同社の証券総合取引口座を持つ顧客を対象に、全国47都道府県を複数のエリアに分けてオンラインの「マネックス全国投資セミナー」をオンラインで開催すると発表した。同社として初のオンラインセミナーで、9月9日の北海道・東北地方を初回に随時開催予定。初回は定員500人、参加費無料。

今回はロボアドバイザーの利用を新たに検討している方や運用手数料でお悩みの方に向けて、大手ネット証券の一つである松井証券が運営するロボアドバイザー「投信工房」をご紹介します。このインタビューでは、松井証券営業推進部の佐々木健吾さんに投信工房の魅力や投信工房にかける想いについて詳しく伺いました。

マネックス・アセットマネジメント株式会社は8月17日、「マネックス・アクティビスト・ファンド（愛称：日本の未来）」が、グループ企業で既に同ファンドを販売しているマネックス証券株式会社に加え、 他のネット証券各社でも順次販売を開始すると発表した。

CS（顧客満足度）に関する調査・コンサルティングの株式会社J.D.パワー ジャパンは7月31日、「J.D.パワー2020年個人資産運用顧客満足度調査」の結果を発表した。年一回、民間の銀行、証券会社で、投資信託・株式・外貨預金・FXなどの資産運用を行っている個人投資家を対象に、直近1年間のサービス利用経験に対する満足度を明らかにする目的で、今年9回目。

株式会社SBI証券と三井住友カード株式会社は7月28日、個人向け資産運用サービスにおける業務提携に関する基本合意書を締結したと発表した。2021年2月以降、順次サービスの開始を予定している。

新型コロナウイルスの感染拡大以降、女性の間でも投資（資産形成・資産運用）への興味が高まっている。ソニー銀行株式会社が7月16日に発表した「女性の資産形成・資産運用に関する調査」では回答者の4割（39.4%）が資産形成に興味があり、新型コロナ以降、4人に1人（24.4%）が投資への興味が高まったと回答した。

自分の所得額と貯蓄額をパートナーと共有していますか？と質問したら――松井証券株式会社は、全国の夫婦800人に実施した「夫婦の家計管理事情に関する調査」を実施、結果を6月30日、公表した。

超低金利が当たり前となり、預金だけではお金を増やすことは難しくなっています。人々の将来に対する不安が膨らみ続けるなか、将来に備えた長期投資に関心を寄せる方が増えています。そこで今回は、長期投資の種類や概要をお伝えした上で、現役のファンドマネージャーである筆者の観点からメリットやデメリット、具体的な投資方法を解説します。

三井住友信託銀行株式会社のシンクタンクである三井住友トラスト・資産のミライ研究所は6月22日、「住まいと資産形成に関するアンケート調査」の結果を公表した。各世代における住まいや住宅ローンに対する考え方や資産形成の方法についての違いが浮き彫りになった。

資産運用サービス「ON COMPASS」を提供するマネックス・アセットマネジメント株式会社は6月15日、現在の資産運用状況や資産運用に対する意識調査の結果を発表した。20代から50代までの男女832人（資産運用を行ったことがある416人、行ったことがない416人）を対象に、性別、職業、地域性の特性を分析した。

マネックス証券株式会社は6月12日、「MONEX個人投資家サーベイ6月調査」の結果を公表した。同社の口座を持つ顧客に、定例調査である個人投資家の相場観の調査に加え、新型コロナウイルス影響下の投資行動について特別調査を行った。期間は5月27日から6月1日にインターネットで実施、回答数1194件。

マネックス証券株式会社は6月3日、AIが過去の株価などを基に分析した株価を予測する「AI銘柄ナビ」の提供を開始した。株式会社MILIZE（ミライズ）の子会社である株式会社MILIZE INVESTMENTが作成したロジックに基づいており、AIによる日本株銘柄の株価予測サービスの提供は、主要ネット証券で初めてという。

マイボイスコム株式会社の「NISA（少額投資非課税制度）」に関するインターネット調査の結果によると、NISAの認知率は8割と高く、「内容を詳しく知っている」は2割強、男性で比率が高かった。一方、現在の制度は2023年までで、2024年から5年間は新制度に変更することについての認知率はわずか8％に止まった。

ここでは少額投資の方法としてドルコスト平均法について解説していきます。FXやNYダウのドルコスト平均法、そして仮想通貨の投資法を利用するだけでも、資産形成に向けた大きな武器になるでしょう。

株式会社SBI証券は、投資信託の月間の積立設定金額が3月15日時点で200億円を突破した。2019年11月末の150億円突破後、3ヵ月半余りでの達成で、口座開設数上位5社のSBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券、auカブコム証券のうち最大級（3月16日現在、同社調べ）となる。

マネックス証券株式会社は2月13日の「NISAの日」を控え、投資に関する意識調査を実施、結果を公表した。NISAで運用している人の約5割（48.5％）が年収500万円未満で、「つみたてNISA」を始めたときの月額投資額が1万円以下だった人が22.3%）で、無理のない範囲で運用を開始している実態がうかがえる。

最近人気を集める投資の一つであるソーシャルレンディングは、副業に該当しない範囲で取り組むことができ、他の投資と比べても手間も少なくリターンを狙うことができます。そこで、この記事ではソーシャルレンディングを検討している公務員の方に向けて、ソーシャルレンディング投資のメリットとリスクをお伝えしていきたいと思います。

ビットコインの将来性に期待していても、購入時期が決められずに投資を躊躇している方は多くいらっしゃいます。定期預金のように毎月一定額を購入する積立投資は、ビットコインの長期投資を検討している方におすすめの投資戦略です。

資産運用の方法について悩みを抱える20代の方の中には、収入に余裕がないために資産運用が難しいと考える方も多いのではないでしょうか。そこで、20代から始められる資産運用の方法の一つとして、ソーシャルレンディング投資の特徴、ソーシャルレンディングのメリットとデメリットについてご紹介します。

マネックス証券株式会社は1月26日から投資信託の積立による買付けを毎日実施する「毎日つみたて」サービスを開始する。同社で取り扱う投資信託で、指定の銘柄を毎営業日に、自動で積み立て買付が可能。