若い世代によるアプリの利用は、投資ブームの火付け役にもなっています。投資アプリは、従来のパソコン画面による取引と同様に、スマホのみで取引が完結するため、外出先でも手軽に投資を行うことが可能です。

特に主要証券会社からリリースされている株アプリは、パソコンの取引ツールと比べても劣らない水準の機能やサービスが搭載されているので、注目している方も多いのではないでしょうか。

そこでこの記事では、株アプリが人気の証券会社や特徴を詳しくご紹介します。株アプリを比較検討したい方、株式投資に関心のある方は、参考にしてみてください。

S&P500種株価指数は、米国の格付け会社「S&P」が算出している米国の株価指数です。ニューヨーク証券取引所やNASDAQに上場している大型株500銘柄で構成されており、米国市場全体の時価総額の約80…

日本の投資家の間では米国株の人気が高まっています。背景には、日本経済が超高齢化社会に入っているため株価の高い成長が期待できない一方、米国経済は今後も高い経済成長が見込めるため、株価の成長が期待できるからです。また、米国株が1株から投資できることも人気の一因です。

SBI証券や楽天証券では、米国株の積立投資が可能です。積立投資の良い点は、長期的な目線に立つことで株価水準を気にすることなく一定の株式を購入できることです。積立投資は、継続すればするほど株数が増えるため、将来的に大きな資産を形成することが可能です。

そこで、今回は米国株積立投資のメリット・デメリットなどについて解説します。

2022年7月から米国株の信用取引ができるようになります。米国株は経済成長により株価上昇が期待できるため、日本でも投資熱が高まっていますが、日本株とは仕組みが異なる点もあり、信用取引をする際にも注意しておくべき点があります。

この記事では米国株の信用取引のメリットやデメリット、取引するときの注意点について解説します。

米スターバックス（ティッカーシンボル：SBUX）は3月15日、スウェーデン高級車大手のボルボ・カー（VOLVAR-B）と提携し、スターバックスの店舗で電気自動車（EV）を急速充電する実証実験を開始すると発表した（*1）。

楽天証券株式会社は4月3日から米国株式取引のスマートフォンサイトを新たに提供開始する。サイトでは、米国株式の銘柄検索から取引、注文・約定照会などがスマホに最適化された画面で行えるほか、初めて利用する場合でも迷わず注文できるよう、入力項目の説明などがワンタップで表示可能。

米国株取引では1株からアメリカの証券取引所に上場されている銘柄に投資できるのが特徴です。しかし、1回あたりの取引にかかるコストは日本株取引に比べて安くない傾向にあるため、米国株取引で利益を上げるには、取引手数料の安い証券会社を選ぶことが重要になります。

この記事では、米国株の取引手数料について、主要なネット証券5社の日本株と米国株の取引手数料を比較します。各証券会社の取引手数料を知りたい方は参考にしてみてください。

auカブコム証券株式会社は3月22日から「三菱UFJモルガン・スタンレー証券外国株式レポート」の無料提供を開始した。「銘柄ポイント」「外株フラッシュ」「米国株式ウィークリー」「米国株マーケット・デイリー」の4つのカテゴリーで構成、 執筆は三菱UFJモルガン・スタンレー証券の投資研究員。

資産運用を始める人が増えたことで、米国ETFへの資金流入が続いており、純資産が拡大しています。米国ETFは、少額取引可能でリスク分散をしやすい一方、為替変動リスクや銘柄数の少なさ等がデメリットになるため、その特徴をしっかり押さえることが大切です。

この記事では、米国ETFに投資するメリットやデメリット、主な銘柄、取扱証券会社について詳しく解説しています。米国ETFへの投資を検討している方は、参考にしてみてください。

高配当の外国株は数多く、配当金が高く継続的なインカムゲインを期待できます。今後の成長を見込めるグローバル企業も揃っているため、アメリカ・中国・インドなどの外国銘柄に注目している方もいるのではないでしょうか。

そこでこの記事では、高配当外国株10銘柄の特徴や利回り、業績、注意点を詳しくご紹介するので、関心のある方は参考にしてみてください。

米アマゾン・ドット・コム（ティッカーシンボル：AMZN）は3月9日、1株を20株にする株式分割を実施すると発表した。自社株買いの限度額を現行の50億ドル（約5,900億円）から100億ドルに引き上げることも公表。発表翌日の10日には相場全体が下落したものの、株主重視の姿勢が好感されて同社株は5％超上昇した。上げ幅は今年2番目の大きさとなる。

米マクドナルド（ティッカーシンボル：MCD）は3月8日、ロシアで展開する全850店を一時閉鎖する方針を明らかにした。ロシア国内の従業員6万2000人に対する賃金の支払いは続けるとともに、ポーランドとウクライナの国境沿いにあるMcDonald House Charitiesでひきつづき医療的ケアや人道支援を行うという。

米ゼネラル・モーターズ（ティッカーシンボル：GM）は3月8日、米電力大手のパシフィック・ガス・アンド・エレクトリック（PG&E、ティッカーシンボル：PCG）と提携し、カリフォルニア州において、GMの電気自動車（EV）を停電時の自宅の予備電源として利用する実証実験を開始すると発表した（。

米バイオ製薬モデルナ（ティッカーシンボル：MRNA）は3月7日、アフリカでコロナワクチンの製造工場の建設に向け、ケニアと覚書（MOU）を締結したことを発表した。最大5億ドル（約575億円）を投じ、新型コロナウイルス向けに使用する技術であるメッセンジャーRNA（mRNA）ワクチンを生産する工場をケニアに新設する計画だ。年間最大5億回分を生産するほか、容器への封入・包装も行う見込み。需要次第ではあるが、早ければ2023年にアフリカで新型コロナワクチンを容器に充填できるようになるという。

米電気自動車（EV）大手のテスラ（ティッカーシンボル：TSLA）が3月4日、ドイツ・ブランデンブルク州政府よりベルリン郊外のグリューンハイデに建設している「ギガファクトリー」での生産開始の許可を得たことが分かった。

PayPayアセットマネジメント株式会社は3月16日、新ファンド「PayPay投信米国株式インデックス」を設定、運用を開始した。「PayPay投信インデックスファンドシリーズ」の4本目となるファンドで、PayPay銀行株式会社、株式会社SBI証券、マネックス証券株式会社での取扱いを皮切りに、販路を順次拡大していく。

米スターバックス（ティッカーシンボル：SBUX）は3月4日、シアトル本社内にあるスターバックスカフェ（SODO 8）にて、すべての飲み物を再利用可能なカップで提供するプログラムを開始すると発表した。2030年までに二酸化炭素（CO2）・水使用量・廃棄物を半減させ、地球から得た以上のものを還元する「リソースポジティブ」の実現に向けた取り組みを推進する。

楽天証券株式会社は3月11日、今年7月から米国株式の信用取引が可能になることを受け、米国株式における信用取引サービスの提供を開始すると公表した。米国株式の信用取引サービス今年1月に楠雄治社長が講演会で表明しており、同社として正式な発表となる。

ウォーレン・バフェット氏が率いる投資会社バークシャー・ハサウェイ（ティッカーシンボル：BRK B）が、米石油大手オキシデンタル・ペトロリアム（OXY）の株式を51億ドル（約5,900億ドル）保有していることが明らかになった。

米クレジットカード大手のビザ（ティッカーシンボル：V）とマスターカード（MA）は、自社の決済網からロシアの複数の銀行を排除したことを発表した（*1、2）。ロシアのウクライナ侵攻を受け、各国が打ち出した経済制裁に対応する。