三井住友DSアセットマネジメント株式会社は追加型株式投資信託「MFS米国中型成長株式ファンド（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）」を2月10日に新規設定する。同ファンドは、米国の運用会社マサチューセッツ・ファイナンシャル・サービセズ・カンパニー（MFS）が、長年蓄積した運用実績と企業調査ノウハウを駆使し、投資家に魅力のある中型企業を厳選して投資するもの。

新型コロナウイルスは2021年も感染拡大を続けています。米国や英国ではワクチンの緊急使用が認められ、接種が開始されています。現在では主に米国や英国の製薬会社がワクチンの開発を進めていますが、日本企業も開発を手掛けています。この記事では新型コロナウイルスのワクチン開発関連企業の株価推移と、最新動向を解説します。

2020年に世界中へ拡大した新型コロナウイルスは、各国の経済に大きな影響を与えており、アメリカも例外ではありません。アメリカでは、新型コロナウイルスの感染拡大によって、不動産市場や株式市場にどのような影響が出ているのか、データを用いてその推移を比較します。

米国株への投資に関心を持っている一方で、どの証券会社で取引をするのが良いのか、あるいは購入のための手続きなどをよく理解しておらず不安に感じている方もいるでしょう。今回は、米国株の購入方法について、大きく3つのパターンに分けて解説します。合わせて口座開設時の注意点や証券会社選びのポイントについてもまとめています。

最近では米国株や中国株などといった外国株取引に取り組む投資家が増えており、外国株取引に対応する証券会社や関連するサービスなども増加しています。そこで今回は、米国株取引に強みを持つマネックス証券について、外国株取引の評判やメリット、注意点などについて紹介しますので、参考にしてください。

JASDAQ上場のインヴァスト証券が提供する「トライオートETF」は、自動売買ロジックによってリスクを抑えたETF取引が可能な、初心者でも手軽に資産運用を行えるサービスの一つです。そこでこの記事では、トライオートETFの特徴やメリット・デメリット、評判、始め方について詳しく解説します。

米国株に分散投資したい場合は、投資信託が選択肢に入ります。個別株を購入するよりも少額からスタートできるといったメリットもあります。そこで今回は、米国株に分散投資できる投資信託について解説していきます。「NISAやつみたてNISAで取り扱われている銘柄なのか」「どの証券会社で購入できるのか」といった情報にも触れています。

投資信託やETF(上場投資信託)は、分散投資でリスク軽減が期待できる投資方法です。さまざまな指数に連動する金融商品があり、中でもナスダックに連動しているものを購入したいと考えている方もいるでしょう。今回は、ナスダックに連動する投資信託とETFのメリットや注意点を見ていきます。

人生100年時代を迎える中、年金を補う手段の1つとして高配当株への関心が高まっています。日本株の配当は年1回もしくは2回とする企業が大半ですが、米国では配当の支払いは通常年4回で、この点に注目する方も見られます。そこでこの記事では、米国のダウ工業株30種平均指数銘柄の中でも、25年以上連続増配の10銘柄を紹介します。

マネックス証券では、スマホもしくはPCでのオンライン手続きにも対応しているので、日中忙しい方も帰宅後や休日に手続きを進められます。しかし、手順がわからない等の理由で後手に回してしまっている方もいるでしょう。そこで今回はマネックス証券の口座開設の流れについて、キャプチャを交えてスマホとPCそれぞれを解説します。

株式市場の根幹は「経済成長」です。日本よりも経済成長率が高い国・地域に投資することで資金を効率的に運用することができます。また、外国株式への投資で円資産のヘッジになるといったメリットがある一方で、さまざまなリスクもあります。今回は外国株式に投資するメリット・デメリット、地域や企業の選び方についても解説します。

代表的な指数の1つであるNYダウに連動した投資信託とETF(上場投資信託)は、両者とも個別株式への投資と比べ、分散投資によるリスク軽減の期待ができる投資対象です。今回は、NYダウに連動している投資信託とETFの特徴や、メリット・デメリットを解説していきます。

さまざまな投資手法のなかでも、現在人気が高いものの一つが米国株投資です。そんな米国株ですが、投資の際にはどんな銘柄があるかをまず知り、そこから気になる企業の分析を行うことが大切です。そこで今回は、米国株の時価総額TOP10企業について調べてみました。銘柄選びの参考にしてください。

コロナショック以来、これまで予想もされていなかったようなことが次々と起こっています。2020年2月末頃に始まった世界的な株価大暴落を受けて、3月にビットコインも急落する動きを見せ、4月には原油価格先物が史上初めてマイナスをつけました。混乱の最中に、多額の損失を抱える投資家が続出しています。このような時期に、どのような考え方で投資に向き合っていくべきでしょうか。今後の投資戦略に活かせるように、ポイントを整理しておきましょう。

エストニアの仮想通貨取引所DX.Exchangeが1月3日、来週からの取引開始を発表した。同取引所では、従来の仮想通貨交換だけでなく、法定通貨や仮想通貨でトークン化された株式の購入が可能となる。

ソーシャルレンディング投資をメインの投資手法として収益源にしていきたい場合には、リスク対策については入念に考えなければいけません。ソーシャルレンディング投資はいわゆるインカムゲイン投資であり、毎月安定した収益を得やすい一方で、一度に大きな利益を得ることは難しい投資手法です。